外出自粛によるEC利用者増加と市場拡大
FY2021-Q1に初出。17回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-07-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-07-10再掲決算
「心身の快適性や機能性、あるいはサステナビリティといった、自身のライフスタイルを豊かにする付加価値の高い商品への需要が一段と強まっています。」
高付加価値商品への需要増加を市場環境として再確認している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「Ｅコマース市場におきましては、市場規模の拡大が継続する一方、事業者間の競争は激化しており、価格競争から顧客体験（CX）の質を問うステージへと移行しています。また、インナーウェア市場におきましては、円安などを背景とした原材料価格の高止まりにより、依然として厳しい事業環境が続いています。そうした中、消費者の価値観は変化しており、心身の快適性や機能性、あるいはサステナビリティといった、自身のライフスタイルを豊かにする付加価値の高い商品への需要が一段と強まっています。」
Eコマース市場について、単なる市場規模拡大から、価格競争に加えて顧客体験の質が問われる段階への移行が示された。また、快適性・機能性・サステナビリティなど高付加価値商品への需要増加が市場事実として示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「選別消費に対応した高付加価値商品の提供や、物流品質を含めた顧客体験の向上が競争優位の源泉となっております。」
Eコマース市場の拡大と競争激化を前提に、高付加価値商品と物流品質を含む顧客体験を競争優位の源泉とする認識を再確認している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、Ｅコマース市場においては、総務省が2024年９月に発表した家計消費状況調査（二人以上の世帯）2024年７月分調査結果によると、ネットショッピング利用１世帯当たりの支出額が46,349円（前年同月比プラス3.3％の伸長）となり、当社が所属するＥコマース市場においても緩やかな景気回復と相まって、Ｅコマースの利用が一段と定着してきました。」
ネットショッピング利用1世帯当たり支出額が46,349円、前年同月比3.3％増となり、Eコマース利用の定着がさらに進んだとの市場データが示された。 - FY2024支出増加・利用世帯割合の伸長鈍化有価証券報告書
「2023年の年間ネットショッピングの月間平均支出額は、前年比10.6％増の23,021円となりました。また、2023年のネットショッピングの利用世帯割合は、53.5％と前年（52.7％）から僅かに増加したものの、2021年以降は横ばいが続いており、世帯当たりの利用額が増加する一方で、利用世帯割合の伸長率は鈍化してきております。」
EC利用世帯当たりの支出額は増加した一方、利用世帯割合は53.5％にとどまり、伸長率の鈍化が示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、総務省が2023年12月に発表した家計消費状況調査（二人以上の世帯）2023年10月分調査結果によると、ネットショッピング利用１世帯当たりの支出額が41,792円と前年同月の39,350円を大幅に超え、当社が所属するEコマース市場においても緩やかな景気回復と相まって、Eコマースの利用が一段と定着してきました。」
ネットショッピング利用1世帯当たりの支出額が前年同月の39,350円から41,792円へ増加し、Eコマース利用の定着が進んでいるとの市場事実が追加された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、Eコマース市場においては、経済産業省が令和５年８月に発表した「令和４年度電子商取引に関する市場調査」によると、2022年の物販系分野のEC市場規模は前年比5.37％増の139,997億円、EC化率は9.13%（前年8.78％）でした。当社が属する衣類・服装雑貨等分類では、EC市場規模は前年比5.02％増の25,499億円、EC化率は21.56%（前年21.15％）と堅調に推移しております。」
2022年の物販系EC市場及び衣類・服装雑貨等の市場規模、EC化率が前年から増加したとの市場データを追加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「購入件数につきましては、巣ごもり需要の一服や、電気、ガスや各種生活必需品の値上げ等が影響し、前年同期比85.9％と下落しましたが」
EC市場全体の定着が続く一方、巣ごもり需要の一服により衣料品ECの購入件数が前年同期比85.9％へ低下し、コロナ特需後の市場成長に制約が表れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、支出額は、39,443円と前年の35,470円から増減率が11.2ポイント上昇しましたが、「衣類・履物」項目については1.3ポイント増に留まりました。行動制限緩和によって外出する機会が増えたことによる巣ごもり需要の一服、エネルギー情勢、原材料価格や物流コストの高騰、円安による電気、ガスや各種生活必需品の値上げの影響を受け、耐久消費財はもちろんのこと、非耐久消費財のなかでも「衣類・履物」項目については厳しい結果となりました。」
ネットショッピング全体の支出額は増加した一方、衣類・履物の伸びは1.3ポイントにとどまり、巣ごもり需要の一服やコスト上昇等による衣類市場の厳しさが示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社の所属するEコマース市場では、総務省が2022年２月に発表した家計消費状況調査（二人以上の世帯）によると、2021年の年間ネットショッピング利用世帯の割合は52.7％と前年の48.8％から3.9％上昇し、年平均で初めて50％を超えました。」
年間ネットショッピング利用世帯割合が48.8％から52.7％へ3.9ポイント上昇し、年平均で初めて50％を超えた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社が所属するEC業界では、総務省が2021年12月に発表した家計消費状況調査（二人以上の世帯）2021年10月分調査結果によると、ネットショッピングの支出額は、19,247円と前年同月比1,371円増と、ネットショッピングの支出額は増加傾向にあります。」
ネットショッピングの1世帯当たり支出額が19,247円となり、前年同月比1,371円増加したとの市場データが追加された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社が所属するEC業界では、総務省が2021年９月に発表した家計消費状況調査（二人以上の世帯）2021年７月分調査結果によると、ネットショッピング利用世帯の割合が、前年同月対比で1.2%増の51.8%と、2021年以降横ばいながらも50%超と高い割合を維持しております。」
ネットショッピング利用世帯割合が前年同月比1.2％増の51.8％となり、50％超の高水準を維持しているとの新たな市場データが示された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ネットショッピング利用世帯割合は2021年以降横ばいながらも50%超と高い割合を維持しております。」
ネットショッピング利用世帯割合について、2021年以降も50％超の高水準を維持しているとの市場事実を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「ネットショッピング利用世帯割合が51.9%と前年同月の42.8％から9.1％の大幅増と2020年５月以降は50％前後を推移しており、新型コロナウイルス感染拡大によって、当社が所属するEコマース市場が人との接触機会を減らす新しい生活様式における購買手段として定着してきました。」
ネットショッピング利用世帯割合が前年同月比9.1ポイント上昇して51.9％となり、EC市場の定着を示す新たな市場データが示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、総務省が2020年12月に発表した家計消費状況調査（二人以上の世帯）2020年10月分調査結果によると、ネットショッピング利用１世帯当たりの支出額が35,092円と前年同月の30,819円を大幅に超え、当社が所属するEコマース市場が人との接触機会を減らす新しい生活様式における購買手段として定着してきました。」
ネットショッピング利用1世帯当たり支出額が前年同月の30,819円から35,092円へ増加し、Eコマースが新しい生活様式における購買手段として定着してきたとの市場事実を追加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、総務省が2020年９月に発表した家計消費状況調査（二人以上の世帯）2020年７月分調査結果によると、ネットショッピング利用世帯割合が50.6％と５月以降50％を超える高水準を維持しており、新型コロナウイルス感染症による外出自粛をきっかけとしてネットショッピングが生活に定着してきました。」
ネットショッピング利用世帯割合が50.6％となり、5月以降50％超の高水準を維持しているとの市場データが追加された。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「総務省が2020年６月に発表した家計消費状況調査、2020年４月分調査結果によると、ネットショッピング利用世帯割合は2019年４月の42.2％に対し2020年４月は47.3％と、5.1ポイント上昇し、外出自粛による消費者の意識、行動の変容によってＥＣ利用者は増加し市場の拡大が進みました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う外出自粛により、ネットショッピング利用世帯割合が42.2％から47.3％へ5.1ポイント上昇し、EC利用者の増加と市場拡大が構造的な市場事実として初めて記載された。