ジョイフル本田（3191）・リスク対処
大型店舗への多額投資と固定資産減損
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
9記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損の見積り不確実性63社が書いているテーマ・逆風62社・追い風0社
ジョイフル本田がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている63社のうち14社を表示しています。上の文は63社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失 －百万円」
大型店舗・固定資産の減損リスクについて、当連結会計年度の減損損失は計上されなかった。ただし、店舗固定資産等97,144百万円について将来の減損可能性は引き続き会計上の見積りリスクとして記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減損損失 394」
大型店舗・固定資産の減損リスクについて、当事業年度に394百万円の減損損失を計上し、リスクの発生を再度記載した。 - FY2022対処有価証券報告書
「これらのリスクに対応するため、非計画消費の動向を捉えた新規開発・発掘商品の逐次導入、高粗利商品群のクロス・マーチャンダイジング強化、本社機能の簡素化・効率化とリモートワーク・マルチオフィスの活用、売場の融合による人員配置の適正化と再配置の実施、販売費および一般管理費の削減により収益改善に取り組んでおります。」
固定資産減損リスクに対し、商品・売場施策、組織効率化、人員再配置、販管費削減による収益改善策を記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「減損損失 72」
当事業年度の減損損失は72百万円であり、前事業年度の4,833百万円から減少している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 4,833」
第3四半期累計の減損損失が4,833百万円となり、前年同期の2,472百万円から拡大した。大型店舗・固定資産に関する減損リスクの発生規模がさらに大きくなっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別損失として、ホームセンター千葉店に関連する減損損失24億72百万円を計上したことから、前年同四半期に比べ12億83百万円減少し、15億４百万円（同比46.0％減）となりました。」
大型店舗・固定資産の減損リスクについて、ホームセンター千葉店関連で24億72百万円の減損損失を計上し、前四半期に開示された507百万円から発生規模が拡大している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失」
当第2四半期連結累計期間に減損損失507百万円を計上し、大型店舗・固定資産に関する減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「上記資産グループは、営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであり、帳簿価額の回収が見込まれないため、当連結会計年度末時点における帳簿価額の全額を減損損失として計上いたしました。」
荒川沖、幸手、守谷、富里、宇都宮の資産グループについて、合計223百万円の減損損失を計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループは、超大型店舗を出店しており、多くの固定資産を保有しております。減損会計を適用しておりますが、今後、店舗の収益性が悪化した場合や保有資産の市場価格が著しく下落した場合等に、減損処理を行うことがあり」
当期は新規事業用地取得等に141億30百万円を支出し、減損損失274百万円を計上している。