仕入ルート中断と原材料・商品価格の変動
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における我が国の経済は、雇用・所得環境の改善とともに、緩やかな回復が見られ、経済活動の正常化が進む一方、米国の関税政策や中国経済の減速、高止まりする原材料価格、物流コストの上昇等の影響により、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
経済活動の正常化を記載する一方、米国の関税政策、中国経済の減速、原材料価格・物流コスト上昇による仕入・価格環境の不透明さを引き続き認識している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社の仕入れルートに支障が生じて、商品調達ができなくなる場合や原材料等が価格変動の影響を受ける商品、為替相場の変動や海外情勢等の外的要因により仕入価格が高騰する商品等があり」
仕入ルートの中断、原材料・為替・海外情勢による仕入価格高騰のリスクを引き続き認識し、複数の取引先・仕入先の確保を対応策としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間における我が国の経済は、経済活動の正常化が進み旺盛な消費行動、インバウンド需要の拡大等に伴う景気回復の兆しが見られる一方で、原材料価格、物流コストの上昇等による物価高騰、中国経済の減速、ウクライナ、中東情勢等の地政学リスクの影響も懸念され、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
経済活動正常化やインバウンド需要拡大を記載する一方、原材料価格・物流コスト上昇、物価高騰、中国経済減速、地政学リスクによる仕入・価格環境の不透明さを引き続き認識している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、円安進行の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰等による物価上昇の影響も大きく、依然として経済環境は先行き不透明な状況が続いております。」
円安進行の長期化、原材料・エネルギー価格高騰、物価上昇による仕入・商品価格変動のリスクを引き続き認識している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、円安進行の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰など市場を取り巻く経済環境は厳しく、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格高騰や円安進行による仕入・商品価格変動のリスクを、引き続き厳しい経済環境として認識している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の再拡大や原材料高、円安による輸入コストの上昇等により企業間のコスト負担が増加、需要の低迷が懸念される中」
原材料高、円安による輸入コスト上昇、企業間のコスト負担増加を、仕入・商品価格変動と需要低迷に関わる環境として引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「長期化するウクライナ情勢に影響される原材料や食料不足による物価上昇、さらには米国の金融政策等による急激な円安の進行など国内経済への影響は大きく、依然として先行き不透明な状況となっております。」
ウクライナ情勢、原材料・食料不足、物価上昇、円安による仕入・商品価格変動のリスクを引き続き認識している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「輸入木材の価格高騰により販売単価が大きく上昇するなか、先行仕入調達と安定供給に努めたことなどにより合板など木材の主要商品の売上高が増加いたしました。」
輸入木材の価格高騰が実際に発生し、商品価格・仕入環境の変動が継続している。一方、先行仕入調達と安定供給による対応も記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「輸入木材の価格高騰により販売単価が大きく上昇するなか、先行仕入調達と安定供給に努めたことなどにより合板など木材の主要商品の売上高が増加いたしました。」
原材料価格の変動リスクについて、輸入木材の価格高騰が実際に発生した。一方、先行仕入調達と安定供給への対応も記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「さらに、コロナ禍による海外の生産拠点操業停止等に伴う商品供給の遅れによりトイレや給湯機器などのリフォーム関連商品の売上高が減少いたしました。」
仕入・供給リスクについて、海外生産拠点の操業停止等による商品供給の遅れが発生し、リフォーム関連商品の売上減少として現れた。 - FY2021対処有価証券報告書
「これらのリスクに対応するため、複数の取引先、仕入先を確保し商品調達に支障がないように努めております。」
仕入ルート中断や価格変動に対し、複数の取引先・仕入先を確保する対応を明示している。 - FY2020-Q2原油価格下落によるガソリン・灯油売上減少有価証券報告書
「また、ガソリン・灯油部門においてはガソリン単価の下落によるマイナスの影響が大きく伸び悩み、結果として、売上高は、前年同四半期に比べ８億57百万円減少し、423億13百万円（同比2.0％減）となりました。」
ガソリン単価の下落がガソリン・灯油部門を含む「生活」分野の売上減少要因として現れた。 - FY2020-Q1原油価格下落によるガソリン売上減少有価証券報告書
「当四半期は、ガソリンの吐出量の減少に加え、原油価格の下落に伴い販売単価を引き下げたことにより、結果として、売上高は、前年同四半期に比べ２億50百万円減少し、26億23百万円（同比8.7％減）となりました。」
原油価格下落に伴う販売単価引下げとガソリン吐出量減少が、売上高8.7％減として実際に現れた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「さらに原油価格の上昇により、ガソリン・灯油部門の売上高も増加しました。」
原油価格の変動がガソリン・灯油部門の販売単価と売上高に影響する状況を継続して記載している。 - FY2019-Q1原油価格上昇による売上高増加有価証券報告書
「当四半期は、ガソリン（軽油を含む）の吐出量は前年同期比微減でしたが、原油価格の上昇により売上高は大幅増となりました。結果として、売上高は、前年同四半期に比べ３億45百万円増加し、28億73百万円（同比13.7％増）となりました。」
従来の原油価格下落による販売価格低下とは異なり、原油価格上昇が単価を通じてガソリン・灯油部門の売上高増加に寄与した。 - FY2017-Q3原油価格上昇による単価上昇と競争による販売数量減少有価証券報告書
「灯油は販売量が減少しているものの、原油価格の上昇に伴い単価が上がり売上高を押し上げました。一方、ガソリンも単価が上がりましたが、近隣競合店との価格競争が激しく販売量が落ち込み、販売額を押し下げました。」
従来の原油価格下落による販売価格低下とは異なり、原油価格上昇で単価は上昇した一方、近隣競合店との価格競争によりガソリン販売数量が減少した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、原油価格の下落に伴うガソリン販売価格の低下に、天候不順による来店客数の落ち込みや、決算棚卸日を当期期首に変更したことに伴い営業日数が前年同四半期に比べ２日間少なかったことなどが影響し、前年同四半期に比べ28億18百万円減少し771億44百万円（同比3.5％減）となりました。」
原油価格下落に伴うガソリン販売価格低下が、天候不順等とともに当四半期累計期間の減収要因として示されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、原油価格の下落に伴うガソリン販売価格の低下に加え、天候不順による来店客数の落ち込みや、決算棚卸日を当期期首に変更したことに伴い営業日数が前年同四半期に比べ２日間少なかったことなどが影響し、前年同四半期に比べ15億60百万円減少し、374億９百万円（同比4.0％減）となりました。」
原油価格下落に伴うガソリン販売価格低下が、当四半期の減収要因として引き続き現れている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「また、当社グループの取扱い商品の中には、原材料等の価格変動の影響を受ける商品や海外情勢等の外的な要因により仕入価格が変動する商品があります。これら仕入価格の変動が生じた場合には、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格下落によるガソリン・灯油売上の減少や、円安等による生活必需品価格上昇を当期の影響として説明している。