セール抑制と価格・仕入見直しによる粗利率改善
FY2016-Q3に初出。23回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、商品原価率の見直しを進め、売上総利益の改善を図るとともに、当社オリジナルの商品力を高めることで、競合他社との差別化を目指しております。」
商品原価率の見直しによる粗利益改善と、オリジナル商品の強化による差別化という収益性重視の方針を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、商品及びサービスの原価率の見直しを進め、売上総利益の改善を図るとともに、当社グループオリジナルの商品及びサービス力を高めることで、競合他社との差別化を目指しております。」
原価率の見直し、オリジナル商品・サービスの強化、差別化による粗利益改善の方針を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、商品原価率の見直しを進め、売上総利益の改善を図るとともに、当社オリジナルの商品力を高めることで、競合他社との差別化を目指しております。」
商品原価率の見直しによる粗利益改善と、オリジナル商品の強化による差別化を継続して掲げている。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「インターネット販売事業につきましては、コラボレーション企画との連動やシークレットセールなどの各種施策を実施しましたが、売上高回復までには至りませんでした。」
コラボレーション企画やシークレットセールを実施した一方、売上高の回復には至らず、収益性重視の販売施策の効果はなお限定的である。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「インターネット販売事業につきましては、コラボレーション企画との連動やシークレットセールなどの各種施策を実施したことで、一部セッション数の増加が確認できましたが、売上高回復までには至りませんでした。」
収益性重視の販売方針を掲げてきた一方、シークレットセールを実施している。セッション数の一部増加はあったが、売上高回復には至っていない。 - FY2023後退有価証券報告書
「インターネット販売事業においては、計画していた資金調達が進まず充分な広告宣伝活動を実施できなかったことに加え、在庫販売を優先しファミリーセール等の廉価販売を積極的に実施したことなどから、売上・利益ともに厳しい状況が継続しました。」
値引き販売の抑制を掲げていた一方、在庫販売を優先してファミリーセール等の廉価販売を積極的に実施した。売上高総利益率も53.2％へ1.2ポイント低下した。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「インターネット販売事業につきましては、ファッションECサイトのサービス競争激化の影響もあり売上高が低迷しております。そのような中、値引き販売の抑制やアウトレットサイトの立上げなど、事業としての収益性を高める施策を行っておりますが、その効果は限定的となりました。」
値引き販売の抑制やアウトレットサイト立上げを継続しているが、収益性向上への効果は限定的と説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「そのような中、値引き販売の抑制やアウトレットサイトの立上げなど、事業としての収益性を高める施策を行っております。」
値引き販売を抑制し、在庫適正化を優先する収益性重視の販売方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「そのような中、値引き販売の抑制や、前期に合弁設立したライブコマースに特化した関係会社での取り組みの加速、集客のための広告予算の拡大、アウトレットサイトの立上げなど、事業としての収益性を高める施策を行っております。」
値引き販売を抑制して収益性を高める販売方針を継続しつつ、ライブコマース、広告予算拡大、アウトレットサイト立上げを組み合わせている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上総利益は2,754百万円（前年同期比2.9％減、売上高総利益率は前年同期比1.5pt低下し54.4％）となりました。」
粗利益率は前年同期から1.5ポイント低下し54.4％となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「そのような中、値引販売の抑制や、著名なインフルエンサーを起用したライブコマースに注力しており、当該手法が集客のための広告効果も上げるなど、事業としての収益性を高める取り組みとして確かな効果が確認できております。」
値引販売の抑制を継続し、インフルエンサーを起用したライブコマースについて、集客・広告効果と収益性向上の確かな効果が確認できたと説明している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「そのような中、値引販売の抑制や、著名なインフルエンサーを起用したライブコマースに注力し、集客のための広告効果も上げるなど、事業としての収益性を高める取り組みを行い、効果が現れ始めています。」
値引販売の抑制を具体的に実施し、ライブコマースや広告を組み合わせて収益性を高める取り組みについて、効果が現れ始めたと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「インターネット販売事業につきましては、前連結会計年度より引き続き、自社ブランドイメージの毀損を回避するため、他社アパレルのEC強化の値引き合戦に積極的に参入しない方針の下、粗利益確保を優先いたしました。」
ECの値引き競争に積極参加せず、自社ブランドイメージと粗利益の確保を優先する方針を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「在庫圧縮効果により、利益確保を重視した販売方法へと転換し、当期粗利率は59％超となりました。今後も引き続き、利益確保を重視した販売方法を維持するとともに、不採算な仕入を抑制し、より売れ筋の商品を集中して仕入れることにより、粗利率の改善を進めてまいります。」
粗利率は前事業年度の54％超から当期59％超へ上昇した。不採算仕入の抑制と売れ筋商品の集中仕入れを継続する方針も示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「インターネット販売事業につきましては、自社ブランドイメージの毀損を回避するため、他社アパレルのEC強化の値引き合戦に積極的に参入しない方針の下、粗利益確保を優先いたしました。」
ECの値引き競争への積極的な参加を避け、ブランドイメージと粗利益の確保を優先する方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「自社ブランドイメージの毀損を回避するため、他社アパレルのEC強化の値引き合戦に積極的に参入しない方針の下、粗利益確保を優先いたしました。」
値引き競争への積極的な参加を避け、ブランドイメージと粗利益の確保を優先する販売方針を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「再生プロジェクトの第１段階である、店舗の再生及び粗利率改善等が本格的に寄与いたしました。営業利益につきましては、粗利率改善等により97百万円（前年同四半期比186.1％増）となりました。」
粗利率改善等が本格的に寄与し、営業利益は前年同四半期の34百万円から97百万円へ増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「前事業年度以降は利益確保を重視した販売方法へと転換し、当事業年度粗利率は54％超となり、前事業年度52％超より改善しております。今後も引き続き、利益確保を重視した販売方法を維持するとともに、不採算な仕入を抑制し、より売れ筋の商品を集中して仕入れることにより、粗利率の改善を進めてまいります。」
粗利率は前事業年度の52％超から54％超へ改善した。不採算仕入の抑制と売れ筋商品の集中仕入れを継続する方針も示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社は、前事業年度において在庫圧縮を実施してまいりました。その結果、在庫量は前年同四半期比で減少したため、当第３四半期累計期間は利益確保を重視した販売方法へと転換し、粗利率は54％超となり、前年同四半期52％超より改善しております。今後も引き続き、利益確保を重視した販売方法を維持するとともに、不採算な仕入を抑制し、より売れ筋の商品を集中して仕入れることにより、粗利率の改善を進めてまいります。」
粗利率は前年同四半期の52％超から54％超へ改善した。不採算仕入の抑制と売れ筋商品の集中仕入れを継続する方針も示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社は、前事業年度において在庫圧縮を実施してまいりました。その結果、在庫量は前年同四半期比で減少したため、当第２四半期累計期間は利益確保を重視した販売方法へと転換し、粗利率は52％超となり、前年同四半期49％超より改善しております。今後も引き続き、利益確保を重視した販売方法を維持するとともに、不採算な仕入を抑制し、より売れ筋の商品を集中して仕入れることにより、粗利率の改善を進めてまいります。」
粗利率は前年同四半期の49％超から52％超へ改善した。不採算仕入の抑制と売れ筋商品の集中仕入れを継続する方針も示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当社は、前事業年度以前より在庫圧縮を実施しており、また、前事業年度より利益確保を重視した販売方法へと転換しております。その結果、粗利率は57％超となり、前年同四半期54％超より改善しております。今後も引き続き、利益確保を重視した販売方法を維持するとともに、不採算な仕入を抑制し、より売れ筋の商品を集中して仕入れることにより、粗利率の改善を進めてまいります。」
粗利率が前年同四半期の54％超から57％超へ改善し、不採算仕入の抑制と売れ筋商品の集中仕入れを今後の手段として明示した。 - FY2016前進有価証券報告書
「当事業年度は利益確保を重視した販売方法へと転換し、粗利率は52％超となり、前事業年度50％超より改善しております。」
利益確保を重視した販売方法への転換が、粗利率の50％超から52％超への改善として示された。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「今後は大規模なセール販売を控えることにより、利益確保を重視した販売方法に移行していきます。具体的には、消費者ニーズ及び販売動向を適時・適切に把握し、各商品に対する販売価格の見直しを随時実施してまいります。また、仕入先を含む、仕入金額の見直しを通じて原価低減を達成し、粗利率の改善を達成いたします。」
在庫量が適正水準まで減少したことを前提に、大規模セール中心の販売から利益確保重視へ移行する施策を示している。