Komori
ANAPホールディングス(3189)・目標悪化

業績回復の実現

FY2016-Q3に初出。41回の記載のうち25回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-10-17。

41記載
11年にわたる
6うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2016 – FY2019-Q1悪化FY2023-Q1 – 2026-10-172016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 82026
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業績回復と事業基盤・収益力の強化95社が書いているテーマ・逆風2社・追い風94社

ANAPホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。76社中12社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている95社のうち14社を表示しています。上の文は95社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-17悪化finance.yahoo.co.jp

    「本業側では、売上高が21億2,800万円と前期比20.0%増えたものの、営業損失は21億5,500万円となり、前期の14億5,600万円から拡大した。」

    通期の営業損失が前期より拡大し、最終損失も前期の約2.8倍となったと報じられた。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「この結果、当中間連結会計期間の業績は、売上高1,086百万円(前年同期比86.6%増)、営業損失1,216百万円(前年同期は営業損失534百万円)、経常損失9,227百万円(前年同期は経常損失561百万円)となりました。また、親会社株主に帰属する中間純損失9,355百万円(前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益825百万円)となりました。」

    売上高は増加した一方、営業損失は534百万円から1,216百万円へ拡大し、経常損失は9,227百万円、親会社株主に帰属する中間純損失は9,355百万円となった。暗号資産評価損78億円などにより、業績回復の状況は悪化した。
  3. 2026-03-13悪化株式の発行・処分

    「2026 年8月期第1四半期においても売上高 531 百万円、営業損失 592 百万円、暗号資産評価損 1,965 百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失 2,777 百万円と厳しい状況が続いております。」

    2026年8月期第1四半期も営業損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が継続し、業績回復に向けた状況の厳しさが示された。
  4. FY2025悪化有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度の業績は、売上高1,774百万円、売上総利益は884百万円、売上高総利益率は49.8%となりました。一方、販売費及び一般管理費は、2,341百万円となり、営業損失1,456百万円、経常損失316百万円となり、親会社株主に帰属する当期純損失2,660百万円となりました。」

    通期で営業損失1,456百万円、親会社株主に帰属する当期純損失2,660百万円となり、売上・利益ともに厳しい状況が継続している。
  5. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「これらの施策により、安定的かつ長期的な収益基盤の確立を目指しておりますが、現時点におきましては売上・利益ともに厳しい状況が続いております。」

    安定的・長期的な収益基盤の確立を目指す一方、当中間連結会計期間は売上高582百万円、営業損失534百万円、経常損失561百万円となり、売上・利益の厳しい状況が継続している。
  6. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期累計期間の業績は、売上高2,261百万円となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失692百万円、経常損失736百万円となりました。また、四半期純損失804百万円となりました。」

    第3四半期累計期間も営業損失692百万円、経常損失736百万円、四半期純損失804百万円となり、業績回復には至っていない。連結子会社清算により前年同四半期との比較分析は行われていない。
  7. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期累計期間の業績は、売上高1,648百万円となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失489百万円、経常損失527百万円となりました。また、四半期純損失553百万円となりました。」

    当第2四半期累計期間は営業損失489百万円、経常損失527百万円、四半期純損失553百万円となり、業績回復に向けた状況は引き続き厳しいと説明している。
  8. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高852百万円(前年同四半期比16.7%減)となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失200百万円(前年同四半期は営業損失154百万円)、経常損失216百万円(前年同四半期は経常損失172百万円)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失229百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失173百万円)となりました。」

    売上高が前年同四半期比16.7%減少し、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同四半期から拡大した。
  9. FY2023悪化有価証券報告書

    「以上の結果、当社の当連結会計年度は、売上高4,216百万円(前年同期比16.7%減)、売上総利益は2,244百万円(前年同期比18.5%減、売上高総利益率は前年同期比1.2pt低下し53.2%)となりました。…営業損失740百万円(前年同期比315百万円悪化)、経常損失801百万円(前年同期比353百万円悪化)となり、…親会社株主に帰属する当期純損失1,164百万円(前年同期比639百万円悪化)となりました。」

    売上高が16.7%減少し、営業損失740百万円、親会社株主に帰属する当期純損失1,164百万円となった。前期から損失が拡大し、業績回復に向けた状況は悪化した。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高3,165百万円(前年同四半期比17.3%減)となりました。売上高が減少したことによる売上総利益の減少の影響を受け、営業損失539百万円(前年同四半期は営業損失253百万円)、経常損失566百万円(前年同四半期は経常損失267百万円)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失588百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失315百万円)となりました。」

    売上高が前年同四半期比17.3%減少し、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同四半期から拡大した。
  11. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,174百万円(前年同四半期比10.7%減)となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失370百万円(前年同四半期は営業損失249百万円)、経常損失392百万円(前年同四半期は経常損失252百万円)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失409百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失296百万円)となりました。」

    前年同四半期比で売上高が10.7%減少し、営業損失は249百万円から370百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は296百万円から409百万円へ拡大した。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,022百万円(前年同四半期比20.3%減)となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失154百万円(前年同四半期は営業損失60百万円)、経常損失172百万円(前年同四半期は経常損失61百万円)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失173百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失46百万円)となりました。」

    売上高が前年同四半期比20.3%減少し、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同四半期から拡大した。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「以上の結果、当社の当連結会計年度は、売上高5,059百万円(前年同期比0.4%減)、売上総利益は2,754百万円(前年同期比2.9%減、売上高総利益率は前年同期比1.5pt低下し54.4%)となりました。一方、販売費及び一般管理費は、3,179百万円(前年同期比8.7%減)と、前連結会計年度から継続して行ってきた収益体質への転換のための費用削減の取組み(役員報酬の削減、希望退職制度の実施、業務委託契約の見直し、物流倉庫の一部返還、本社・店舗の賃料見直し)の効果により前年同期比で301百万円圧縮したことで、営業損失424百万円(前年同期比219百万円改善)、経常損失447百万円(前年同期比186百万円改善)、親会社株主に帰属する当期純損失525百万円(前年同期比265百万円改善)となりました。」

    営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失はいずれも前年同期から縮小した。なお、損失は継続しており、業績回復の達成ではなく数値上の前進とした。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高3,828百万円(前年同四半期比0.4%減)となりました。コスト削減効果があったものの、粗利益の減少を吸収しきれず、営業損失253百万円(前年同四半期は営業損失484百万円)、経常損失267百万円(前年同四半期は経常損失475百万円)となりました。また、保有する投資有価証券の評価損を計上したことに加えて、税効果会計における繰延税金資産の取崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失315百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失644百万円)となりました。」

    営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同四半期から縮小した。ただし、営業損失253百万円など損失は継続している。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,435百万円(前年同四半期比7.5%減)となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失249百万円(前年同四半期は営業損失279百万円)、経常損失252百万円(前年同四半期は経常損失272百万円)となりました。また、保有する投資有価証券の評価損を計上したことに加えて、税効果会計における繰延税金資産の取崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失296百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失339百万円)となりました。」

    売上高は前年同四半期比7.5%減となった一方、営業損失は279百万円から249百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は339百万円から296百万円へ縮小した。損失は継続しており、目標達成ではなく数値上の改善とした。
  16. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,283百万円(前年同四半期比10.8%減)となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失60百万円(前年同四半期は営業損失23百万円)、経常損失61百万円(前年同四半期は経常損失18百万円)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失46百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失21百万円)となりました。」

    前年同四半期から売上高が10.8%減少し、営業損失は23百万円から60百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は21百万円から46百万円へ拡大した。
  17. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高3,842百万円(前年同四半期比6.3%減)となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失484百万円(前年同四半期は営業損失337百万円)、経常損失475百万円(前年同四半期は経常損失308百万円)となりました。また、店舗及びインターネット販売事業のソフトウェアにおける減損損失、希望退職制度の実施に伴う事業構造改善引当金繰入額を計上するとともに、税効果会計における繰延税金資産の取り崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失644百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失425百万円)となりました。」

    売上高は前年同四半期比6.3%減、営業損失は337百万円から484百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は425百万円から644百万円へ拡大し、業績回復に向けた状況は悪化した。
  18. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,632百万円(前年同四半期比10.8%減)となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失279百万円(前年同四半期は営業損失187百万円)、経常損失272百万円(前年同四半期は経常損失192百万円)となりました。また、インターネット販売事業のソフトウェアにおける減損損失を計上したことに加えて、税効果会計における繰延税金資産の取り崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失339百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失306百万円)となりました。」

    前年同四半期比で売上高は10.8%減少し、営業損失は187百万円から279百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は306百万円から339百万円へ拡大した。
  19. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,439百万円(前年同四半期比5.0%減)となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、コストダウンは進めたものの、営業損失23百万円(前年同四半期は営業損失28百万円)、経常損失18百万円(前年同四半期は営業損失31百万円)となりました。また、インターネット販売事業のソフトウェアにおける減損損失を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失21百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失37百万円)となりました」

    売上高は前年同四半期比5.0%減となった一方、営業損失は28百万円から23百万円、経常損失は31百万円から18百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は37百万円から21百万円へ縮小した。なお、各段階利益はなお損失である。
  20. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高4,098百万円(前年同四半期比8.8%減)となりました。店舗や自社サイトの売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失337百万円(前年同四半期は営業利益47百万円)、経常損失は休業した店舗における雇用調整助成金の影響もあり308百万円(前年同四半期は経常利益48百万円)となりました。また、自社サイト及び全社資産のソフトウェア、並びに不採算店舗における減損損失を計上するとともに、税効果会計における繰延税金資産の取り崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失425百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益28百万円)となりました。」

    第3四半期累計で営業損失337百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失425百万円となり、前年同四半期の利益から大幅に悪化した。一方、4月以降はインターネット販売の流入・売上高が増加傾向となり、5月再開店舗も好調と説明している。
  21. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,950百万円(前年同四半期比1.5%減)となりました。自社サイトの売上高が減少したことによる粗利益の減少に加えて、プロモーション施策による広告費の増加や新規出店による初期費用の影響等で営業損失は187百万円(前年同四半期は営業損失11百万円)、経常損失は192百万円(前年同四半期は経常損失10百万円)となりました。また、自社サイト及び全社資産のソフトウェア、並びに不採算店舗における減損損失を計上するとともに、税効果会計における繰延税金資産の取り崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失306百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失22百万円)となりました。」

    売上高は前年同四半期比1.5%減となり、営業損失は11百万円から187百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は22百万円から306百万円へ拡大した。自社サイトの減収、広告費、新規出店初期費用および減損損失が業績に影響したと説明している。
  22. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は前連結会計年度から注力している事業拡大のための投資を当連結会計年度においても継続して進めております。具体的には、ブランド価値の最大化と自社サイトへの流入強化を目的としたYouTubeやInstagramへの広告配信等プロモーション施策の継続、また2019年10月に約5年ぶりとなる新規出店を2店舗行いました。」

    事業拡大投資やプロモーション、新規出店を継続した一方、当第1四半期は営業損失28百万円、経常損失31百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失37百万円となり、前年同四半期の各利益から赤字へ転じた。
  23. FY2019悪化有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度の業績は、売上高6,261百万円(前連結会計年度比5.5%減)、営業利益88百万円(前連結会計年度比74.7%減)、経常利益は91百万円(前連結会計年度比73.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益62百万円(前連結会計年度比75.6%減)となりました。」

    通期黒字は維持したものの、売上高は5.5%減、営業利益は74.7%減、親会社株主に帰属する当期純利益は75.6%減となり、前期から業績が後退した。
  24. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高4,492百万円(前年同四半期比5.0%減)、営業利益47百万円(前年同四半期比76.6%減)、経常利益48百万円(前年同四半期比75.7%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益28百万円(前年同四半期比84.4%減)となりました。」

    第2四半期累計期間の営業損失から、第3四半期累計期間は営業利益47百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益28百万円へ転じた。一方、前年同期比では大幅な減益となっており、業績回復は途上である。
  25. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は2016年4月から開始いたしました再生プロジェクトが前連結会計年度まででほぼ完了し、当連結会計年度よりさらなる事業拡大のための成長戦略へと舵を切っております。事業の方向性としては、EC及びAI等で業務効率化を急速に進めると共に、連結子会社ATLABが展開する事業の拡大等の施策をとっております。上期は投資期間が先行しているため、売上高、利益面ともに具体的な効果が出てくるのは下期以降と見込んでおり、足元の数値で計画に対しては概ね順調な状況で進行しております。この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,994百万円、営業損失11百万円、経常損失10百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失22百万円となりました。」

    再生プロジェクト完了後の成長戦略、EC・AIによる効率化、ATLAB事業拡大を進めている一方、第1四半期の黒字から当第2四半期連結累計期間は営業損失11百万円、経常損失10百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失22百万円となった。具体的な効果は下期以降に見込むとしている。
  26. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は2016年4月から開始いたしました再生プロジェクトの不採算店舗整理、店舗の再生及び粗利率改善等が前連結会計年度まででほぼ完了し、当連結会計年度よりさらなる事業拡大のための成長戦略へと舵をとっております。」

    再生プロジェクトの主要施策が前連結会計年度までにほぼ完了し、当連結会計年度から事業拡大を目的とする成長戦略へ移行したと説明している。
  27. FY2018前進有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は平成28年4月から開始いたしました再生プロジェクトにおける不採算店舗整理、店舗の再生、粗利率改善及び秋冬物の収益改善が当連結会計年度に、概ね完了いたしました。」

    再生プロジェクトの主要施策が当連結会計年度に概ね完了し、売上高6,627百万円、営業利益349百万円、経常利益340百万円、親会社株主に帰属する当期純利益255百万円を計上した。
  28. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は平成28年4月から開始いたしました再生プロジェクトの第1段階である、不採算店舗整理、店舗の再生及び粗利率改善等が寄与いたしました。また、当期より再生プロジェクトの第2段階として、春夏利益偏重型からの脱却を目指し、秋冬商材を強化し、フルシーズン型への転換を継続中です。この結果、この結果、当第3四半期連結累計期間における売上高につきましては4,726百万円、営業利益につきましては203百万円、経常利益につきましては199百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益184百万円となりました。なお、個別業績では営業利益214百万円、経常利益211百万円、四半期純利益196百万円となり、利益面につきましては、すべての段階利益が前年同四半期比で4倍超えとなりました。」

    再生プロジェクトの第1段階の寄与と第2段階の継続が示された。連結開始のため連結ベースの前年同期比較はないが、個別業績では営業利益214百万円、経常利益211百万円、四半期純利益196百万円となり、各利益が前年同四半期比で4倍超となった。
  29. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「以上の結果、売上高につきましては、店舗販売事業において、前期以前に退店したことによる減少以上に既存店舗が好調に推移いたしました。一方、インターネット販売事業において、自社ブランドイメージの毀損を回避するため、他社アパレルのEC強化の値引き合戦に積極的に参入しない方針の下、粗利益確保を優先いたしました。その影響により、3,116百万円(前年同四半期比3.5%減)となりました。営業利益につきましては、粗利率改善等により85百万円(前年同四半期は営業損失35百万円)となり、経常利益につきましても、93百万円(前年同四半期は経常損失35百万円)となりました。四半期純利益につきましては、不採算店舗の退店に伴う解約違約金12百万円を特別損失へ計上した一方、税効果会計における繰延税金資産を計上したことにより、86百万円(前年同四半期は四半期純損失57百万円)となりました。利益面に関しましては、すべての段階利益で増益となりました。」

    売上高は前年同四半期比3.5%減となった一方、営業利益85百万円、経常利益93百万円、四半期純利益86百万円を計上し、前年同四半期の各損失からすべての段階利益で増益となった。
  30. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は平成28年4月から開始いたしました再生プロジェクトの第1段階である、店舗の再生及び粗利率改善等が本格的に寄与いたしました。また、当期より再生プロジェクトの第2段階として、春夏利益偏重型からの脱却を目指し、秋冬商材を強化し、フルシーズン型への転換を開始いたしました。以上の結果、売上高につきましては、インターネット販売事業が主たる事業として牽引し、店舗販売事業においても、前期以前に退店したことによる減少以上に既存店舗が好調だった結果、1,586百万円(前年同四半期比1.0%増)となり増収となりました。営業利益につきましては、粗利率改善等により97百万円(前年同四半期比186.1%増)となり、経常利益につきましても、101百万円(前年同四半期比202.6%増)となりました。四半期純利益につきましては、不採算店舗の退店に伴う解約違約金6百万円を特別損失へ計上した一方、税効果会計における繰延税金資産を計上したことにより、91百万円(前年同四半期比319.7%増)となりました。すべての段階利益で増益となりました。」

    再生プロジェクト第1段階の寄与が本格化し、営業利益97百万円、経常利益101百万円、四半期純利益91百万円と、前年同四半期からすべての段階利益で増益となった。
  31. FY2017達成有価証券報告書

    「営業利益につきましては、上述のとおり、粗利率改善及び店舗経費圧縮により202百万円(前年同期は営業損失60百万円)となり、経常利益につきましても、201百万円(前年同期は経常損失68百万円)となりました。当期純利益につきましては、主に不採算店舗の収益性低下に伴う減損損失55百万円を特別損失へ計上した一方、税効果会計における繰延税金資産を計上したことにより、187百万円(前年同期は当期純損失20百万円)となりました。すべての段階利益で上場後初の通期黒字化を達成いたしました。」

    営業利益202百万円、経常利益201百万円、当期純利益187百万円を計上し、すべての段階利益で上場後初の通期黒字化を達成した。
  32. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「営業利益につきましては、上述のとおり、粗利率改善及び店舗経費圧縮により49百万円(前年同四半期は営業損失117百万円)となり、経常利益につきましても、47百万円(前年同四半期は経常損失121百万円)となりました。四半期純利益につきましては、主に不採算店舗の収益性低下に伴う減損損失19百万円を特別損失へ計上した結果、10百万円(前年同四半期は四半期純損失11百万円)となりました。すべての段階利益で黒字化いたしました。今後につきましては、当社商品の需要が活況となる夏に向け利益をとる方針で進めるとともに、再生プロジェクトを更に加速させながら、事業効率の高いインターネット販売事業の売上高構成比率を高め、通期業績予想の達成を目指してまいります。」

    営業利益49百万円、経常利益47百万円、四半期純利益10百万円となり、前年同四半期の各損失から転じてすべての段階利益で黒字化した。通期業績予想の達成はなお目標として掲げられている。
  33. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「今後につきましては、当社商品の需要が活況となる春夏に向け利益をとる方針で進めるとともに、再生プロジェクトを更に加速させながら、事業効率の高いインターネット販売事業の売上高構成比率を高め、通期業績予想の達成を目指してまいります。」

    営業損失35百万円、四半期純損失57百万円と赤字は残るものの、前年同四半期の営業損失188百万円、四半期純損失69百万円から大幅に改善した。再生プロジェクトの加速、インターネット販売比率の上昇、通期業績予想の達成を引き続き掲げている。
  34. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、前事業年度まで3期連続の営業損失、当期純損失となっており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。なお、当第1四半期累計期間におきましては、営業利益34百万円及び四半期純利益21百万円となり、黒字化いたしました。」

    営業利益34百万円、四半期純利益21百万円を計上し、すべての段階利益が黒字化した。継続企業の前提に関する重要事象はなお記載されているため、目標達成ではなく具体的な前進とした。
  35. FY2016前進有価証券報告書

    「また、下半期(平成28年3月1日から平成28年8月31日)におきましては、営業利益127百万円の黒字となりました。」

    通期では営業損失60百万円が残るものの、下半期に営業利益127百万円を計上し、前年同期比で赤字幅も縮小した。業績回復に向けた具体的な進展が示されている。
  36. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「今後につきましては、当社商品の需要が活況となる夏に向け、更なる利益をとる方針で進めるとともに、ライセンスビジネスの拡大、退店効果による固定費圧縮、本社費圧縮及び事業効率の高いインターネット販売事業に経営資源を集中させることで、引き続き、業績回復を目指してまいります。」

    前年同四半期比で赤字幅が縮小し、第3四半期会計期間は営業利益71百万円となった一方、累計では営業損失117百万円、四半期純損失11百万円が継続している。
一緒に動いた変遷

「継続的な営業損失・純損失と営業キャッシュ・フローのマイナス」は、この変遷が動いた41回のうち35回、同じ書類で同じ向きに動きました。

352819181312★123456
  1. ★この変遷
  2. 1継続的な営業損失・純損失と営業キャッシュ・フローのマイナス35回
  3. 2売上高営業利益率の向上28回
  4. 3インターネット販売事業への経営資源集中19回
  5. 4不採算店舗の退店と高収益店舗への転換18回
  6. 5景気減速・円高・消費者の節約意識による需要低迷13回
  7. 6セール抑制と価格・仕入見直しによる粗利率改善12回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ANAPホールディングスの次の決算発表は2026-10-15の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-16の業績予想の修正で、「悪化」でした。
業績回復の実現|ANAPホールディングス(3189)の変遷 | Komori