Komori
ANAPホールディングス(3189)・リスク悪化

店舗・インターネット販売における競争激化

FY2016に初出。18回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2023。

18記載
8年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016再掲FY2019-Q3 – FY2019悪化FY2021-Q1 – FY20232016: 12017: 020172018: 320182019: 420192020: 020202021: 220212022: 420222023: 42023
同じテーマの他社
ECチャネル競争激化と戦略対応リスク21社が書いているテーマ・逆風22社・追い風0社

ANAPホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。15社中6社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023悪化有価証券報告書

    「インターネット販売事業につきましては、ファッションECサイトのサービス競争激化の影響もあり売上高が低迷しております。」

    ECサービス競争の激化が継続し、インターネット販売事業の売上高は前年同期比39.1%減、セグメント損失は225百万円となった。
  2. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「インターネット販売事業につきましては、ファッションECサイトのサービス競争激化の影響もあり売上高が低迷しております。」

    ファッションECサイトのサービス競争激化が続き、インターネット販売事業の売上高低迷として現れている。
  3. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「インターネット販売事業につきましては、ファッションECサイトのサービス競争激化の影響もあり売上高が減少しております。以上により、売上高は666百万円(前年同四半期比33.4%減)、セグメント損失は102百万円(前年同四半期はセグメント損失74百万円)となりました。」

    ファッションECサイトのサービス競争激化が減収要因として継続し、売上高は33.4%減、セグメント損失は74百万円から102百万円へ拡大した。
  4. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「もう一方の主力であるインターネット販売事業においては、新規参入による競争激化や生活環境の変化によるファッション・アパレル需要の変容等から厳しい経営環境が継続しております。」

    新規参入による競争激化と生活環境の変化による需要変容が、インターネット販売事業の厳しい環境の要因として引き続き示されている。
  5. FY2022悪化有価証券報告書

    「ネット販売においても、新規参入による競争激化や閉鎖的な生活環境を強いられたことによるファッション・アパレル需要の変容などから厳しい経営環境が続きました。」

    新規参入による競争激化とファッション・アパレル需要の変容が、インターネット販売事業の減収要因として記載されている。
  6. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「インターネット販売事業においては、コロナ禍において起こっているファッションECサイトのサービス競争激化の影響を受け、既存客数が減少しており、当該事象への対応が急務となっております。」

    ECサイト間のサービス競争激化と既存客数の減少が継続し、対応が急務であるとの認識を改めて示している。
  7. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「インターネット販売事業においては、コロナ禍において起こっているファッションECサイトのサービス競争激化の影響を受け、既存客数が減少しており、当該事象への対応が急務となっております。」

    ECサイト間のサービス競争激化が既存客数の減少として継続的に現れ、対応が急務と説明している。
  8. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「インターネット販売事業においては、コロナ禍において起こっているファッションECサイトのサービス競争激化の影響を受け、既存客数が減少しており、当該事象への対応が急務となっております。」

    ECサイト間のサービス競争激化が既存客数の減少として現れ、対応が急務と説明している。
  9. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「一方でコロナ禍において起こっているファッションECサイトのサービス競争激化及び在庫処分を目的とした値引き競争過熱の影響もあり、既存客数は減少しており、当該事象への対応が急務となっております。」

    コロナ禍におけるECサイトのサービス競争激化と値引き競争の過熱により、既存客数が減少していると説明している。競争環境の悪化が顧客数の減少として具体化し、対応を急務としている。
  10. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「一方でコロナ禍において起こっているファッションECサイトのサービス競争激化及び在庫処分を目的とした値引き競争過熱の影響もあり、既存客数は減少しており、当該事象への対応が急務となっております」

    コロナ禍におけるファッションECサイトのサービス競争激化と、在庫処分を目的とする値引き競争の過熱により、既存客数が減少していると説明している。
  11. FY2019再掲有価証券報告書

    「しかし、近年においては、インターネット通信販売市場の拡大に伴うさらなる競争激化が予想され、新規参入事業者による新たな高付加価値サービスの提供等が行われた場合、当社における競争力が低下する可能性があります。」

    店舗およびインターネット販売における競争激化と、新規参入事業者による競争力低下の可能性が引き続き記載されている。
  12. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社が属するカジュアルファッション業界におきましても、他社の過剰なサービス競争の激化に加えて、人手不足、物流費の高騰なども影響し、依然として厳しい経営環境が継続しております。」

    他社の過剰なサービス競争が激化しているとの認識が引き続き記載されている。
  13. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「当社が属するカジュアルファッション業界におきましても、他社の過剰なサービス競争の激化に加えて、人手不足、物流費の高騰なども影響し、依然として厳しい経営環境が継続しております。」

    従来のEC・価格競争に加え、他社の過剰なサービス競争の激化を明示しており、競争環境の厳しさを強めている。
  14. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社が属するカジュアルファッション業界におきましても、他社のEC強化による価格競争が過熱する一方、  個人消費は、投資への慎重姿勢や節約志向による伸び悩み等から、価格に敏感なお客様の慎重な購買行動が、依然として継続しております。」

    他社のEC強化による価格競争の過熱と、価格に敏感な顧客の慎重な購買行動が引き続き記載されている。
  15. FY2018再掲有価証券報告書

    「近年においては、インターネット通信販売市場の拡大に伴うさらなる競争激化が予想され、新規参入事業者による新たな高付加価値サービスの提供等が行われた場合、当社における競争力が低下する可能性があります。」

    店舗・インターネット販売における競争激化と新規参入による競争力低下の可能性が再掲されている。
  16. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社が属するカジュアルファッション業界におきましても、他社アパレルのEC強化による価格競争が過熱する一方、個人消費は、投資への慎重姿勢や節約志向による伸び悩み等から、価格に敏感なお客様の慎重な購買行動が、依然として継続しております。」

    他社アパレルのEC強化による価格競争の過熱と、価格に敏感な顧客の慎重な購買行動が引き続き記載されている。
  17. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「当社が属するカジュアルファッション業界におきましても、他社アパレルのEC強化による価格競争が過熱する一方、個人消費は、投資への慎重姿勢や節約志向による伸び悩み等から、価格に敏感なお客様の慎重な購買行動が、依然として継続しております。」

    他社アパレルのEC強化に伴う価格競争が「過熱」していると記載され、インターネット販売をめぐる競争リスクが明確化された。
  18. FY2016初出有価証券報告書

    「近年においては、インターネット通信販売市場の拡大に伴うさらなる競争激化が予想され、新規参入事業者による新たな高付加価値サービスの提供等が行われた場合、当社における競争力が低下する可能性があります。」

    店舗近隣への競合出店と、インターネット通信販売市場での新規参入・サービス高度化を競争リスクとして挙げている。
一緒に動いた変遷

「インターネット販売事業への経営資源集中」は、この変遷が動いた18回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1199876★123456
  1. ★この変遷
  2. 1インターネット販売事業への経営資源集中11回
  3. 2継続的な営業損失・純損失と営業キャッシュ・フローのマイナス9回
  4. 3景気減速・円高・消費者の節約意識による需要低迷9回
  5. 4売上高営業利益率の向上8回
  6. 5業績回復の実現7回
  7. 6不採算店舗の収益性低下と減損6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ANAPホールディングスの次の決算発表は2026-10-15の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
店舗・インターネット販売における競争激化|ANAPホールディングス(3189)の変遷 | Komori