気象状況・自然災害による店舗販売不振
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2024-Q2。
ANAPホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中8社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに17社。
- FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、12月から２月にかけて首都圏中心に暖冬となり、秋冬物商品の売れ行きに悪影響を及ぼしたことなどから、売上・利益ともに厳しい状況が継続しました。」
天候リスクとして従来記載されていた暖冬が実際に発生し、秋冬物商品の販売不振を通じて売上・利益に影響した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗販売事業につきましては、スポンサーのネットプライス社によるハンズオン支援の一環として、一部店舗における販売改善施策を実施しました。その効果は着実に表れているものの、異例の暑さによる影響で秋冬物の立ち上がりが遅れたことから、売上利益ともに厳しい結果となりました。」
異例の暑さにより秋冬物商品の立ち上がりが遅れ、店舗販売事業の売上・利益に実際の影響が生じたと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、気温が平年より高く推移したことの影響も重なり、当第２四半期連結累計期間の販売も厳しい結果となりました。」
平年より高い気温が販売不振に影響したと説明しており、天候による店舗販売への影響が引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当社が属するカジュアルファッション業界におきましても、前述のコロナウイルスの影響に加え、人手不足や物流費の高騰、12月以降の記録的な暖冬の影響もあり、依然として厳しい経営環境が継続しております。」
天候リスクについて、12月以降の記録的な暖冬が業界の厳しい経営環境に実際に影響した要因として説明されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社が属するカジュアルファッション業界におきましても、他社の過剰なサービス競争の激化、人手不足、物流費の高騰に加えて、冷夏等の天候不順なども影響し、依然として厳しい経営環境が継続しております。」
従来リスクとして記載していた天候不順について、当期は冷夏等が実際に業績へ影響した要因として説明されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社における店舗販売事業は、気象状況による影響を受けやすく、自然災害のみならず記録的な大雨・大雪や度重なる台風などの天候不順によって販売不振となり、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
天候不順・自然災害による店舗販売不振のリスクが引き続き記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社における店舗販売事業は、気象状況による影響を受けやすく、自然災害のみならず記録的な大雨・大雪や度重なる台風などの天候不順によって販売不振となり、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
天候不順や自然災害による店舗販売への影響をリスクとして記載している。