グリーンシフト戦略によるサプライチェーンの温室効果ガス削減
FY2021に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-13前進決算説明資料
「らでぃっしゅぼーやにて、紙包装への切り替えや野菜等の個別包装を省いた直接箱詰めを実施」
温室効果ガス・資材削減の取組みを、らでぃっしゅぼーやにおける包装材変更と個別包装削減として具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「Oisixブランドにおける、リサイクル用紙使用率100％の段ボール活用や可変型段ボールの導入によるプラスチック緩衝材の削減、Kit Oisix外装へのバイオマス素材の採用やプラスチック包装の最適化（薄肉化、簡易包装）を通じて、商品資材の削減を推進しています。」
グリーンシフト施策を、リサイクル用紙、可変型段ボール、バイオマス素材、包装の薄肉化・簡易包装などの商品資材削減策へ具体化している。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「26年4月9日から販売する青果について包装資材の簡易化を順次開始」
環境負荷や資材調達リスクへの対応として、青果の包装資材簡易化を2026年4月から開始し、対象を順次拡大している。 - FY2025前進有価証券報告書
「商品パッケージや包装方法の見直しにより、プラスチック使用料を約半分に削減（2022年３月期比）」
グリーンシフト施策を包装材、再生エネルギー、省電力化、EV化、フードロス削減、サプライヤーのグリーン化などの具体策へ展開し、プラスチック使用量を2022年3月期比で約半分に削減したと開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、国内宅配事業で培ったノウハウやシダックス株式会社との協業の促進により、保育園などの施設へ食材提供を行う「国内B2Bサブスク事業」などへの事業ポートフォリオの拡張、「サステナブルリテール戦略」に基づいたフードロスの削減や温室効果ガス削減への取組みの強化を推進しております。」
国内B2Bサブスク事業への拡張と、サステナブルリテール戦略に基づくフードロス・温室効果ガス削減を、シダックスとの協業促進と併せて継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「サステナブルリテール戦略」に基づいたフードロスの削減や温室効果ガス削減への取組みの強化を推進しております。」
サステナブルリテール戦略に基づくフードロス削減・温室効果ガス削減の取組みを引き続き推進している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「サステナブルリテール戦略」に基づいたフードロスの削減や温室効果ガス削減への取組みを強化しております。」
サステナブルリテール戦略に基づくフードロス削減・温室効果ガス削減の取組みを引き続き強化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、脱炭素社会実現への貢献と、そこへの移行に伴うリスク・機会への対応として、サステナブルリテール(持続可能型小売業）の実現に向けた取り組みとして“グリーンシフト施策”を定めています。」
温室効果ガス・フードロス削減の方針を、包装材のグリーン化、再生エネルギー、省エネ配送・EV化、アップサイクル食品、食品残渣リサイクル等の対応策と機会に具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、経営戦略の柱である「国内宅配事業の成長・収益力強化」に向け、カスタマーエクスペリエンスの進化及びローコストオペレーションの取組みの実行や、「サステナブルリテール戦略」に基づいたフードロスの削減や温室効果ガス削減への取組みを強化しております。」
「サステナブルリテール戦略」に基づくフードロス削減・温室効果ガス削減の取組みを、国内宅配事業の収益力強化と併せて引き続き強化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「サステナブルリテール戦略」に基づいたフードロスの削減や温室効果ガス削減への取組みを強化しております。」
「サステナブルリテール戦略」に基づくフードロス削減・温室効果ガス削減の取組みを引き続き強化している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「「サステナブルリテール戦略」に基づいた温室効果ガス・フードロスの削減への取組みを強化しております。」
従来の「グリーンシフト戦略」によるサプライチェーンの温室効果ガス削減という整理から、「サステナブルリテール戦略」に基づく温室効果ガスとフードロスの削減へ表現・対象を組み替えている。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループでは、2020年より「グリーンシフト戦略」を掲げ、農産物の生産現場や物流拠点、ラストワンマイルの配送とサプライチェーン全体での温室効果ガスの削減を推進しております。」
農業生産、物流拠点、ラストワンマイル配送を含むサプライチェーン全体を対象に、温室効果ガス削減を進める戦略を初めて記載している。