店舗の減損損失
FY2018に初出。21回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「特別損失は、233,435千円となりました。その内訳は、減損損失215,336千円、固定資産除却損1,749千円、店舗閉鎖損失16,350千円であります。」
減損損失は前年の93,206千円から215,336千円へ増加した。リユース事業５店舗、フードサービス事業３店舗、地方創生事業４施設等で減損損失を計上している。 - FY2025対処有価証券報告書
「特別損失は、176,330千円となりました。その主な内訳は、減損損失93,206千円、固定資産除却損76,936千円、店舗閉鎖損失6,187千円であります。」
減損損失は前期の218,101千円から93,206千円へ減少した。リユース５店舗、フードサービス６店舗、地方創生８施設等で計上している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当中間連結会計期間について、重要な固定資産の減損損失は記載されていない。 - FY2024対処有価証券報告書
「特別損失は、238,787千円となりました。その主な内訳は、減損損失218,101千円、固定資産圧縮損12,488千円、店舗閉鎖損失6,527千円であります。」
減損損失は218,101千円となり、前期の231,357千円から減少した。ただし、リユース事業９店舗、フードサービス事業８店舗、地方創生事業５施設等で減損損失を計上している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当第３四半期連結累計期間について、重要な固定資産の減損損失はないとの記載を前四半期に続けている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」
当第２四半期連結累計期間について、重要な固定資産の減損損失は記載されていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「特別損失は、263,966千円となりました。その主な内訳は、減損損失231,357千円、店舗閉鎖損失23,251千円、関係会社株式評価損5,406千円であります。」
減損損失が前期の150,434千円から231,357千円へ増加した。内訳としてリユース事業６店舗、フードサービス事業８店舗、地方創生事業６施設等の減損を計上している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「「リユース事業」セグメントにおいて、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において5,220千円であります。「フードサービス事業」セグメントにおいて、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において60,853千円であります。」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は合計66,074千円となり、前年同期の10,579千円から増加した。リユース事業で5,220千円、フードサービス事業で60,853千円を計上している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「「リユース事業」セグメントにおいて、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において5,220千円であります。」
店舗資産の減損損失は5,220千円となり、前年同四半期の10,579千円から減少している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「特別損失は、165,528千円となりました。その主な内訳は、減損損失150,434千円、関係会社株式評価損8,699千円であります。」
減損損失は前期の50,417千円から150,434千円へ増加し、店舗等の減損が通期実績で大きく表れている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「フードサービス事業」セグメントにおいて、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において10,579千円であります。」
フードサービス事業の店舗資産について、減損損失10,579千円の計上を前四半期に続いて記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「「フードサービス事業」セグメントにおいて、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において10,579千円であります。」
フードサービス事業の店舗資産について、当第２四半期連結累計期間に10,579千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大の影響が一定期間続くものの、第３四半期以降緩やかに正常化するとの仮定に基づき、繰延税金資産の回収可能性及び固定資産の減損損失等に関する会計上の見積りを行っております。」
店舗の減損リスクについて、新型コロナウイルスの影響が一定期間続き第３四半期以降に正常化するとの仮定を用いた会計上の見積りへ、記載の文脈が変化した。 - FY2020対処有価証券報告書
「減損損失92,569千円」
８店舗のリユース店舗、10店舗のフードサービス店舗等で減損損失を計上したが、前事業年度の191,967千円から金額は減少した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「特別損失は、208,399千円となりました。その主な内訳は、減損損失191,967千円、店舗閉鎖損失9,354千円であります。」
減損損失が191,967千円となり、前事業年度の114,383千円から増加している。店舗等の減損が通期実績により大きく表れている。 - FY2018初出有価証券報告書
「特別損失は、144,506千円となりました。その内訳は、固定資産除却損13,866千円、減損損失114,383千円、店舗閉鎖損失16,257千円であります。」
店舗等の減損損失114,383千円を実際に計上している。リスク項目でも店舗の損益・キャッシュ・フローが２期連続でマイナスとなる場合の減損を説明している。