不採算店舗の整理による抜本的な構造改革
FY2019に初出。19回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。36社中4社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-14達成決算説明資料終息を示唆
「アフターコロナでの構造改革が完了し、新たな成長フェーズへ」
構造改革を完了し、成長フェーズへ移行したとの表現を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、前期より進めてきたコスト削減等の構造改革に加え、国内外食事業の堅調な業績、および2025年５月30日に完了した子会社である株式会社リアルテイストの株式売却などにより、財務状況は安定してきております。」
コスト削減等の構造改革、国内外食事業の改善、リアルテイスト売却を通じて、純資産はマイナス50百万円から1,124百万円へ転じた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、前期より進めてきたコスト削減等の構造改革に加え、国内外食事業の堅調な業績、および2025年５月30日に完了した子会社である株式会社リアルテイストの株式売却などにより、財務状況は安定してきております。」
コスト削減等の構造改革を継続し、国内外食事業の堅調な業績とリアルテイスト売却も加わって財務状況が安定してきたと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「引き続き消費環境の変化に対応するため、４店舗の新規出店と４店舗の業態変更によるブランドの再構築を図った結果、一時費用の増加が見られたものの、当中間連結会計期間の連結営業利益及び親会社株主に帰属する中間純利益は黒字となりました。」
構造改革を新規出店・業態変更によるブランド再構築と結び付け、当中間連結会計期間には連結営業利益・親会社株主帰属中間純利益が黒字化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「上記事象を解決すべく、既存事業の収益構造の見直しを図るとともに、固定費の削減や回復の見込めない店舗の撤退等を引き続き進め、早期の業績回復に努めており、2023年10月から2024年3月までの下半期においては営業利益を計上しております。」
既存事業の収益構造見直し、固定費削減、回復見込みのない店舗撤退を継続し、2023年10月から2024年3月の下半期に営業利益を計上した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、回復基調にある国内消費やインバウンド需要の高まりによって、既存店売上高が大きく回復しているものの、一部収益性の低下している店舗の撤退を実施し、当第３四半期連結累計期間の直営店の出退店におきましては、１店舗を新規出店し、２店舗をリニューアルし、12店舗を閉店いたしました。」
収益構造改革の具体的措置として、1店舗の新規出店、2店舗のリニューアル、12店舗の閉店を実施した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「上記事象を解決すべく、既存事業の収益構造の見直しを図るとともに、固定費の削減や回復の見込めない店舗の撤退等を引き続き進め、早期の業績回復に努めてまいります。」
事業ポートフォリオ・コスト構造改革について、既存事業の収益構造見直し、固定費削減、回復見込みのない店舗の撤退を引き続き進めている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「上記事象を解決すべく、策定した資金計画に基づき、取引金融機関等との連携を深化拡大させるとともに、第三者割当による第４回乃至第６回新株予約権の発行及び新株予約権の買取契約（ターゲット・イシュー・プログラム）の締結、および、新型コロナウイルス感染症の収束後の新たな消費者ニーズに対応するため、事業ポートフォリオの見直し・コスト構造改革を一層加速させることで、早期の業績改善を図ってまいります。」
資金計画、金融機関との連携、新株予約権による調達、事業ポートフォリオ見直し・コスト構造改革を通じた早期改善方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の収束後の新たな生活様式・消費者ニーズに対応するため、事業ポートフォリオの見直し・コスト構造改革を一層加速させることで、早期の業績改善を図ってまいります。」
新たな生活様式・消費者ニーズへの対応として、事業ポートフォリオの見直しとコスト構造改革を加速する方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の収束後の新たな生活様式・消費者ニーズに対応するため、事業ポートフォリオの見直し・コスト構造改革を一層加速させることで、早期の業績改善を図ってまいります。」
新たな生活様式・消費者ニーズへの対応として、事業ポートフォリオの見直しとコスト構造改革を加速する方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の収束後の新たな生活様式・消費者ニーズに対応するため、事業ポートフォリオの見直し・コスト構造改革を一層加速させることで、早期の業績改善を図ってまいります。」
新たな生活様式・消費者ニーズへの対応として、事業ポートフォリオの見直しとコスト構造改革を加速する方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の収束後の新たな生活様式・消費者ニーズに対応するため、事業ポートフォリオの見直し・コスト構造改革を一層加速させることで、早期の業績改善を図ってまいります。」
新たな生活様式・消費者ニーズへの対応として、事業ポートフォリオの見直しとコスト構造改革を加速する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の収束後の新たな生活様式・消費者ニーズに対応するため、事業ポートフォリオの見直し・コスト構造改革を一層加速させることで、早期の業績改善を図ってまいります。」
不採算店舗の整理を含む構造改革を、新たな生活様式・消費者ニーズへの対応として継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、店舗数（海外含む）については、不採算店舗の閉店を進めた結果、新規出店8店舗、業態変更2店舗、閉店28店舗となり、当連結会計年度末時点での直営店舗数は197店舗となりました。」
不採算店舗の閉店を進め、新規出店8店舗、閉店28店舗、直営店舗数197店舗という構造改革の進捗を示した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の全店舗の売上高が、前年同期比102.9％となりました。これは不採算店舗の整理により１Ｑ末時点で189店舗と３店舗減少したものの、人的リソースの配置を効率的に行うことで既存店の売上が堅調に推移したことに加え、経営統合を含む新たな店舗の売上が増嵩したことから、微増となりました。」
不採算店舗の整理を実施し、1Q末時点の店舗数は189店舗と3店舗減少した。既存店の販売力維持と店舗収益改善を優先する構造改革が進んでいる。 - FY2019初出有価証券報告書
「また、抜本的な構造改革を実施するため、国内や海外の不採算店舗の整理又は閉店の決定等を行ったことにより減損損失1,398百万円の計上を行っております。」
既存店収益改善を優先し、国内外の不採算店舗の整理・閉店を通じて抜本的な構造改革を実施する方針と、その実施に伴う減損計上を初めて独立した施策として記載している。