暖冬・節約志向・業態間競争による厳しい小売環境
FY2016-Q3に初出。35回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
ティーライフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。40社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに23社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「卸・小売業界におきましては、物価上昇の長期化により消費者の節約志向が続き、消費マインドの本格的な回復には至らず、事業環境は引き続き不透明な状況にあります。」
物価上昇、節約志向、消費マインドの回復遅れによる厳しい卸・小売環境を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「卸・小売業界では、物価上昇が長期化する中で実質賃金の回復が鈍く、消費者の節約志向が継続し、個人消費の本格的な回復には時間を要しており、依然として先行きが不透明な状況にあります。」
物価上昇、実質賃金の回復の鈍さ、消費者の節約志向、個人消費の回復遅れによる厳しい小売・卸売環境を継続して記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、景気とともに消費の回復が期待できるものの、原材料費や人件費、物流コストの上昇、生活防衛意識が高まる中での価格転嫁の難しさといった課題や、ECへのシフトによる競争激化に対し柔軟な対応が求められます。」
原材料費・人件費・物流コストの上昇、価格転嫁の難しさ、ECシフトによる競争激化を、引き続き業界環境上の課題として具体的に記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「卸、小売業界におきましては、エネルギー価格や原材料価格の高騰による物価上昇が継続し、消費者の節約志向が高まりから個人消費の減速が懸念される等、依然として先行きが不透明な状況にあります。」
エネルギー・原材料価格高騰による物価上昇と消費者の節約志向を背景に、個人消費減速への懸念が示され、厳しい小売・卸売環境が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、景気とともに消費の回復が期待できるものの、配送料の値上げや、人件費及び原材料値上げからのコストプッシュインフレ環境の継続が見込まれ、ブランディング強化やコスト削減等に取り組むなど、収益改善のための施策が急務であります。」
消費回復への期待を示しつつ、配送料、人件費、原材料価格の上昇によるコストプッシュインフレの継続を見込んでいる。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、人流の回復による店舗業績に回復傾向がみられるものの、継続するエネルギー価格や原材料価格高騰による物価上昇など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
人流回復による店舗業績の回復傾向と、エネルギー・原材料価格高騰による物価上昇および先行き不透明感の併存を再確認している。 - FY2024-Q2店舗回復と在宅需要減少の併存有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、人流の回復による店舗業績に回復傾向がみられるものの、在宅需要の減少傾向や、継続するエネルギー価格や原材料価格高騰による物価上昇など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
人流回復により店舗業績には回復傾向がみられる一方、在宅需要の減少とエネルギー・原材料価格高騰による物価上昇が新たな厳しい環境要因として示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、制限の緩和を受け人流の回復がみられるものの、エネルギー価格や原材料価格の高騰に加え急激な為替変動等による物価上昇懸念など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
人流回復の動きがある一方、エネルギー・原材料価格高騰、急激な為替変動、物価上昇懸念による厳しい事業環境を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、光熱費の増加や原材料価格の上昇による商品の値上げ等により、生活費の負担は増しており、強い節約志向は継続しているものの、感染防止と社会経済活動の両立が進んだことで、緩やかに持ち直しの動きが見られる状況にあります。」
光熱費・原材料価格の上昇と強い節約志向を引き続き厳しい環境要因として記載しつつ、社会経済活動の回復により緩やかな持ち直しも示している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「物価上昇を背景とした消費者の生活防衛意識の高まりはあるものの、行動制限の緩和による外出需要の増加に伴い、回復基調で推移しました。」
物価上昇による生活防衛意識は残るものの、行動制限緩和と外出需要の増加により小売・卸売業界が回復基調に転じたと記載している。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「卸売・小売業界におきましては、行動制限の解除に伴い、緩やかながら個人消費の回復傾向が見込まれます。」
行動制限解除に伴う個人消費の回復傾向を記載しており、従来の厳しい小売・卸売環境の記述から一部緩和された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、好調であったＥＣ販売においてコロナ特需の落ち着きが見られるものの、リベンジ消費等新たな消費喚起が明暗を分けると見込まれ、プレイヤーが増えた中での生き残り競争激化が想定されます。」
EC特需の反動と参入企業増加を背景に、業界の生き残り競争が一段と激化する見通しを記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、感染者数減少局面やまん延等防止措置解除時には持ち直しの動きがみられるものの、原油、食料品原料コスト上昇の影響による物価上昇への懸念を背景とした、消費者の生活防衛意識の高まりから、弱含みに推移いたしました。」
感染者数減少や措置解除による持ち直しの動きがある一方、原油・食料品原料コスト上昇による物価上昇懸念と生活防衛意識の高まりにより、業界が弱含みに推移したと記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、感染者数減少局面ではリベンジ消費や挽回生産がみられたものの、原油等の資源高や人手不足の影響による物価上昇を背景とした消費者の生活防衛意識の高まり等により、想定より低調に推移いたしました。」
従来の感染症、競争、人手不足等に加え、資源高・物価上昇と消費者の生活防衛意識の高まりにより、小売・卸売業界が想定より低調に推移したと記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による倒産、失業による雇用・所得環境の悪化により、個人消費の回復には一定の時間がかかると見込まれ、厳しい状況が続いております。通信販売業界におきましては、コロナ禍での外出制限を背景にＥＣ市場を中心に利用者層の拡大が進み、成長基調で推移したものの、参入企業の増加による競争激化や、足元での感染収束後の外出制限の解除による反動減等が顕在化しております。」
倒産・失業による雇用所得環境の悪化、個人消費回復の遅れ、外出制限解除による反動減を新たな厳しい事業環境として記載している。ECでは参入企業増加による競争激化も顕在化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、コロナ禍での新しい生活様式がもたらす消費行動の変化により、通信販売やテレビショッピング等の在宅で利用可能なチャネルは好調である一方、実店舗販売は時短営業や外出自粛等の影響により、業態や商材により明暗が分かれるなど、極めて厳しい状況が続いております。通信販売業界におきましては、巣ごもり需要の高まりを背景にＥＣ（電子商取引）を中心に好調に推移するものの、参入企業の増加等により競合他社との競争が激化する様相となっております。」
在宅利用可能な通信販売等が好調である一方、実店舗販売は時短営業・外出自粛の影響を受け、ECでは参入企業増加による競争激化が続くという、前四半期までの厳しい小売環境を再確認している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、コロナ禍での新しい生活様式がもたらす消費行動の変化により、通信販売やテレビショッピング等の在宅で利用可能なチャネルは好調である一方、実店舗販売は時短営業や外出自粛等の影響により、業態や商材により明暗が分かれるなど、極めて厳しい状況が続いております。通信販売業界におきましては、巣ごもり消費ニーズの高まりを背景にＥＣ（電子商取引）を中心に好調に推移するものの、参入企業の増加等により競合他社との競争が激化する様相となっております。」
在宅利用可能な通信販売等が好調である一方、実店舗販売は時短営業・外出自粛の影響で極めて厳しく、ECでは参入企業増加による競争激化が示されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、コロナ禍での外出自粛や働き方の変容等の新しい生活様式がもたらす消費行動の変化により、通信販売やＴＶショッピング等の利用が拡大している一方、実店舗販売は商材によって明暗が分かれ、非常に厳しい状況が続いてまいりました。通信販売業界におきましては、巣ごもり消費の拡大を受け、引き続きＥＣ市場を中心に拡大基調で推移するものの、参入企業の増加等により競争激化が顕在化してまいりました。」
実店舗販売の厳しい状況に加え、通信販売・EC市場では参入企業の増加による競争激化が顕在化したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、相次ぐ自然災害の発生や消費税増税に伴う消費マインドの低下に加え、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う自粛ムードの高まり等により、厳しい経営環境が続いてまいりました。」
消費税増税や自然災害による厳しい環境に加え、新型コロナウイルスによる自粛ムードを引き続き事業環境の要因として記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、消費税増税に伴う影響に加え、インバウンド需要の減少や小売店の営業自粛等により、厳しい経営環境が続いてまいりました。」
従来の消費税増税や暖冬の影響に加え、インバウンド需要の減少と小売店の営業自粛が実際の厳しい事業環境として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、消費税増税に加え、暖冬による影響により厳しい状況が続いてまいりました。」
従来懸念されていた消費税増税の影響に加え、暖冬の影響が小売・卸売業界の厳しい状況として実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「消費税率引き上げによる一時的な駆け込み需要がみられたものの、その反動減や消費者の節約志向の高まり等による買い控えや、度重なる台風及び大雨等自然災害による被害の影響もあり、厳しい状況が続いてまいりました。」
従来懸念されていた消費税増税による消費マインド停滞と自然災害の影響が、反動減・買い控え・被害として実際の事業環境に現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「深刻化する人手不足による人件費高騰や、更なる原材料価格の上昇等のコストアップが見込まれるとともに、2019年10月に導入された消費税増税による消費マインドの停滞の影響等が懸念されております。」
人手不足、人件費・物流費上昇、原材料高に加え、消費税増税による消費マインド停滞を新たな懸念要因として記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、人手不足による人件費や物流費の上昇、原材料価格の高騰、それに伴う価格転嫁が消費マインドを押し下げるなど、厳しい状況が続いてまりいました。」
人件費・物流費の上昇に加え、原材料価格の高騰と価格転嫁による消費マインドの押し下げを、厳しい事業環境の要因として具体化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、人手不足による人件費の上昇や物流費の高騰等により、厳しい状況が続いたものの」
人手不足、人件費上昇、物流費高騰による小売・卸売業界の厳しい環境を継続して記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、人手不足による人件費の上昇や物流費の高騰のほか、集中豪雨等の自然災害の影響により厳しい状況が続いたものの」
従来の人件費・物流費上昇に加え、集中豪雨等の自然災害の影響を厳しい事業環境の要因として明示している。自然災害の影響は実際の環境要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「小売・卸売業界においては、企業間の競争激化、人手不足による人件費・物流コストの上昇等の厳しい経営環境が続いたものの」
企業間競争、人手不足、人件費・物流コスト上昇による厳しい事業環境を継続して記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「配送業者による配送料金の値上げの影響により、営業利益は223百万円（同27.1％減）、経常利益は236百万円（同35.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は278百万円（同15.4％減）となりました。」
従来から記載していた物流費高騰リスクについて、配送業者の料金値上げが実際に利益を圧迫したと記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「個人消費は緩やかに持ち直しているものの、消費者の根強い節約志向を背景とした低価格競争の常態化、人手不足による人件費の上昇、物流費の高騰等、依然として厳しい経営環境が続いてまいりました。」
従来の節約志向・価格競争・人手不足に加え、人件費の上昇と物流費の高騰を厳しい経営環境の要因として明示している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「近年、情報通信インフラの充実やスマートフォンをはじめとした情報端末の普及に伴い、ネット通販を中心に、大手企業から個人事業主に至るまで通信販売事業への新規参入が相次いでおります。」
従来の節約志向・価格競争・人手不足に加え、ネット通販への大手企業から個人事業主までの新規参入を競争激化の要因として具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「景気回復による消費マインドの改善が期待されるものの、根強い節約志向を背景とした価格競争の激化や、慢性的な人手不足等、厳しい経営環境で推移しました。」
節約志向を背景とした価格競争の激化や慢性的な人手不足による厳しい小売・卸売環境を継続して記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「景気回復による消費マインドの改善が期待されるものの、根強い節約志向を背景とした価格競争の激化や、慢性的な人手不足等、厳しい経営環境で推移しました。」
従来の節約志向・競争激化に加え、価格競争の激化と慢性的な人手不足が明示され、厳しい小売・卸売環境の要因が広がっている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「個人消費の伸び悩みや根強い節約志向を背景に、業種・業態を越えた競争の激化など、依然として厳しい経営環境が続いております。」
個人消費の伸び悩み、節約志向、業種・業態を越えた競争激化による厳しい環境を継続している。 - FY2016悪化有価証券報告書
「今春以降インバウンド消費の減速に加え、消費者の根強い節約志向、業態を越えた競争の激化等、依然として厳しい経営環境が続いております。」
従来の節約志向・競争激化に加え、インバウンド消費の減速が明示され、小売・卸売環境の厳しさが広がっている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「暖冬により冬物商品の販売が低迷したほか、消費者の根強い節約志向、業態を越えた競争の激化等、依然として厳しい経営環境が続いております。」
暖冬による冬物販売低迷、消費者の節約志向、業態を越えた競争激化を継続的なリスクとして記載している。