国内景気・個人消費への依存
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
ティーライフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中53社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「卸、小売業界におきましては、エネルギー価格や人件費、原材料価格の高騰による物価上昇が継続し、消費者の節約志向の高まりから個人消費の減速が懸念される等、依然として先行きが不透明な状況にあります。」
国内景気・個人消費への依存について、物価上昇と節約志向の高まりから個人消費の減速が懸念される状況を継続して記載した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「卸、小売業界におきましては、エネルギー価格や原材料価格の高騰による物価上昇が継続し、消費者の節約志向が高まりから個人消費の減速が懸念される等、依然として先行きが不透明な状況にあります。」
人流回復やインバウンド需要増の記載がある一方、物価上昇と節約志向の高まりにより個人消費の減速が懸念される状況を記載している。 - FY2024-Q3消費回復要因の継続と物価懸念の併存有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、資源価格の高騰や、為替の影響、ウクライナやガザ地区における地政学的リスクの長期化や能登半島地震の影響、インフレの進行等により先行き不透明な状況が続いているものの、賃上げの継続傾向やインバウンド需要増等の要因により、消費行動に回復の動きが見られる状況にあります。」
賃上げの継続傾向やインバウンド需要増という消費回復要因を具体化する一方、資源価格高騰、為替、インフレ等による物価懸念を継続している。 - FY2024-Q2消費回復要因の具体化と物価懸念の併存有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、人流の回復による店舗業績に回復傾向がみられるものの、在宅需要の減少傾向や、継続するエネルギー価格や原材料価格高騰による物価上昇など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
国内消費環境では、人流回復による店舗業績の改善がみられる一方、在宅需要の減少とエネルギー・原材料価格高騰による物価上昇懸念が続いている。 - FY2024-Q1人流回復と物価上昇懸念の併存有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、制限の緩和を受け人流の回復がみられるものの、エネルギー価格や原材料価格の高騰に加え急激な為替変動等による物価上昇懸念など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
人流回復により国内消費環境に改善の動きがみられる一方、エネルギー・原材料価格高騰と為替変動による物価上昇懸念が併存している。 - FY2023-Q2回復基調と生活防衛意識の併存有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、物価上昇を背景とした消費者の生活防衛意識の高まりはあるものの、行動制限の緩和による外出需要の増加に伴い、回復基調で推移しました。」
物価上昇による生活防衛意識は継続している一方、行動制限緩和による外出需要の増加で国内小売・卸売需要は回復基調となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、円安の急速な進行と原料価格の高騰による物価の上昇に対し、賃金の上昇が追い付かない状況にあり、生活防衛意識が高まっております。」
円安・原料価格高騰・物価上昇により、国内の生活防衛意識が高まっていると記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に収束の傾向が見えず、経済活動の停滞が長期化しております。また、ロシアのウクライナ侵攻等の影響による国際的な原料価格高騰や、円安進行による物価上昇の影響により、個人消費も生活防衛意識の高まりから低迷が続いております。」
感染症による経済活動停滞の長期化に加え、原料価格高騰・円安・物価上昇による個人消費低迷を記載した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原油、食料品原料コスト上昇の影響による物価上昇への懸念を背景とした、消費者の生活防衛意識の高まりから、弱含みに推移いたしました。」
物価上昇と消費者の生活防衛意識の高まりにより、国内の小売・卸売需要が弱含みに推移した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、国内市場に依存する割合が高く、当社グループの業績は国内の景気や個人消費の動向等の経済環境に大きく左右されます。日本国内における少子高齢化や消費者の購買行動の変化、また、足下の新型コロナウイルス感染症拡大等の影響により、これらが悪化した場合には、エンドユーザー数の減少や客単価の低下による売上減少、また、不動産賃貸先の業績悪化による賃料減額要請や、解約による賃貸物件の稼働率低下等が想定され、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内景気・個人消費への依存リスクについて、少子高齢化や購買行動の変化、新型コロナウイルス感染症、不動産賃貸先への影響まで具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内市場に依存する割合が高く、当社グループの業績は国内の景気や個人消費の動向等の経済環境に大きく左右されます。」
国内景気・個人消費への依存リスクを引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内市場に依存する割合が高く、当社グループの業績は国内の景気や個人消費の動向等の経済環境に大きく左右されます。」
国内景気・個人消費への依存リスクを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内市場に依存していることから、当社グループの業績は国内の景気や個人消費の動向等の経済環境に大きく左右されます。」
国内景気・個人消費への依存リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、国内市場に依存していることから、当社グループの業績は国内の景気や個人消費の動向等の経済環境に大きく左右されます。」
国内市場への依存により、景気や個人消費の悪化が業績に影響する可能性を記載している。