原材料価格の高騰
FY2016-Q3に初出。17回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
ティーライフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料費・配送費などのコストプッシュ要因、さらには米国市場への先行投資に伴う経費負担により、セグメント利益127百万円（同52.3％減）となりました。」
原材料費・配送費などのコスト上昇が、米国市場への先行投資とともに利益を圧迫する要因として続いている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「カタログ通販においては、顧客開拓の効率改善と販促規模の適正化を進めたほか、主力商品の茶類において原料コスト上昇分の価格転嫁を実施する等、収益改善に注力しました。一方で、カタログ通販市場全般の縮小やＥＣモールの競合出店社数の増加に伴う競争の激化などの要因により、売上高は4,857百万円（前中間連結期間比12.8％減）、原材料費や配送コストなどの上昇により、セグメント利益は55百万円（同57.3％減）となりました。」
原材料費・配送コストの上昇が引き続き利益を圧迫する要因として現れており、主力茶類では原料コスト上昇分の価格転嫁を実施している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料費・配送費などのコストプッシュ要因、さらには米国市場への先行投資に伴う経費負担により、セグメント利益266百万円（同29.1％減）となりました。」
原材料費・配送費の上昇が、米国市場への先行投資とともにウェルネス事業の利益を実際に圧迫している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「原材料費・配送費などのコストプッシュ要因により、セグメント利益は131百万円（同23.7％減）となりました。」
原材料費・配送費の上昇がウェルネス事業のセグメント利益を前年中間期比23.7％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「海外仕入商品の輸送コストの高騰、円安の進行によるコストプッシュの影響による利益面の圧迫が見られました。」
原材料・運営コスト上昇に加え、海外仕入商品の輸送コスト高騰と円安による利益圧迫が卸売事業で実際に現れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、人流の回復による店舗業績に回復傾向がみられるものの、継続するエネルギー価格や原材料価格高騰による物価上昇など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
原材料価格の高騰に加え、エネルギー価格高騰と物価上昇が引き続き事業環境の不透明要因として記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、制限の緩和を受け人流の回復がみられるものの、エネルギー価格や原材料価格の高騰に加え急激な為替変動等による物価上昇懸念など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
原材料価格の高騰に加え、エネルギー価格高騰、急激な為替変動、物価上昇懸念が引き続き事業環境の不透明要因として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で円安の影響や運営コストの増加などから原価率が上昇しました。」
円安と運営コスト増加による原価率上昇が、卸売事業の利益を圧迫する要因として引き続き現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、円安の影響や運営コストの増加などから原価率が上昇したことにより利益面に影響しました。」
原材料・円安要因に加え、運営コストの増加も原価率上昇と利益圧迫の要因として現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、円安の急速な進行と原料価格の高騰による物価の上昇に対し、賃金の上昇が追い付かない状況にあり、生活防衛意識が高まっております。」
原料価格の高騰に加え、円安の急速な進行と物価上昇、賃金上昇の遅れによる生活防衛意識の高まりを記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「国際的な原料価格高騰や、円安進行による物価上昇の影響により」
原料価格高騰に加えて円安進行と物価上昇が明示され、コスト・消費環境への影響が拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原油、食料品原料コスト上昇の影響による物価上昇への懸念を背景とした、消費者の生活防衛意識の高まりから、弱含みに推移いたしました。」
原材料コスト上昇が物価上昇懸念と消費者の生活防衛意識の高まりにつながり、小売・卸売業界の弱含みとして記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「人手不足による人件費及び物流費の高騰、原材料費の値上げ等のコスト増要因が重なり、利益確保が難しい状況が続いてまいりました。」
原材料費の値上げが他のコスト増要因とともに実際に発生し、利益確保を難しくする要因として記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「人手不足の深刻化による人件費や物流費の上昇、原材料価格の高騰、それに伴う価格転嫁が消費マインドを押し下げ、厳しい経営環境が続いてまいりました。」
原材料価格の高騰が継続しているだけでなく、価格転嫁を通じて消費マインドを押し下げる影響が記載されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「人手不足による人件費や物流費の上昇、原材料価格の高騰、それに伴う価格転嫁が消費マインドを押し下げるなど」
原材料価格の高騰が継続しているだけでなく、価格転嫁を通じて消費マインドを押し下げる影響まで記載されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰を背景に平成28年１月より主力商品の一部を価格改定し」
原材料価格の高騰を価格改定の背景として引き続き記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰を背景に１月より主力商品の一部を価格改定し」
原材料価格の高騰が価格改定の背景として実際に表面化している。