広告料金高騰・宣伝効率悪化のリスク
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
ティーライフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、広告媒体の選別や広告表現のブラッシュアップによる顧客開拓の効率化や、カタログからデジタルシフトを進めることによる広告宣伝費の削減等により、影響を低減又は回避するよう努めております。」
広告媒体の選別、広告表現の改善、カタログのデジタルシフトによる広告費・販促効率改善策を継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「小売事業では、ＥＣ領域でＬＩＮＥ・ＳＮＳの活用を中心に販売促進を拡充するとともに、顧客開拓のクリエイティブの見直しに努めましたが、競争が激化しているＥＣモールでの集客に苦戦しました。」
販促拡充やクリエイティブ見直しを実施したものの、ECモールの競争激化に伴う集客苦戦が実際に記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、カタログ媒体は顧客ロイヤリティに合わせた販促や、新規顧客開拓のクリエイティブの見直しを実施したものの、顧客数の減少により苦戦しました。ＥＣモールにおいては、円安の影響などから原価率が上昇したことや、育児関連商品を中心に、参入企業の増加による競争激化が進み、それに伴う広告費の投下が利益を圧迫しました。」
販促内容やクリエイティブを見直した一方、顧客数が減少し、ECモールでは競争激化に伴う広告費投下が利益を圧迫した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「小売事業では、機能性表示食品「メタ褒め茶プラス」「トリプルメタガード」「赤の恵み青汁スッキリーナ」を発売開始、ＳＮＳでのＰＲ活動やキャンペーン実施による販促強化のほか、ＬＩＮＥ機能を活用した利便性向上等のデジタルシフトに注力した一方、顧客開拓の効率悪化により顧客数が伸び悩みました。」
デジタル販促への移行を進める一方、顧客開拓の効率悪化が続き、顧客数の伸び悩みとして表れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「小売事業では、ＳＮＳでのＰＲ活動やキャンペーン実施による販促強化のほか、デジタルカタログ「茶んす」の展開、ＬＩＮＥ機能を活用した利便性向上等のデジタルシフトに注力した一方、顧客開拓の効率悪化により顧客数が伸び悩みました。」
広告・販促のデジタルシフトを進めた一方、顧客開拓の効率悪化が実際に発生し、顧客数の伸び悩みとして表れた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「小売事業では、ＳＮＳを活用した商品紹介や動画コンテンツの充実、各種電子決済サービス導入等のデジタルシフトを推進し、お客様の利便性向上に取り組んでまいりましたが、カタログ媒体のレスポンス低下を補えず、苦戦いたしました。」
カタログ媒体のレスポンス低下が実際の販売上の苦戦要因として記載され、広告・販促効率の悪化が表れている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「今後、広告料金や紙の高騰や宣伝効率の悪化等により広告宣伝費が増加した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。当社グループでは、広告媒体の選別や広告表現のブラッシュアップによる顧客開拓の効率化や、カタログからデジタルシフトを進めることによる広告宣伝費の削減等により、影響を低減又は回避するよう努めております。」
従来の広告料金・宣伝効率リスクに紙価格の高騰を加え、媒体選別やカタログのデジタルシフトによる対応を示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「広告媒体の選別や広告表現のブラッシュアップにより、顧客開拓の効率化を進めておりますが、今後、広告料金の高騰や宣伝効率の悪化等により広告宣伝費が増加した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告料金高騰・宣伝効率悪化による広告費増加リスクと、媒体選別・広告表現改善による対応を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後、広告料金の高騰や宣伝効率の悪化等により広告宣伝費が増加した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告料金高騰・宣伝効率悪化による広告費増加リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後、広告料金の高騰や宣伝効率の悪化等により広告宣伝費が増加した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告料金高騰・宣伝効率悪化による広告費増加リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、広告料金の高騰や宣伝効率の悪化等により広告宣伝費が増加した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告費の上昇や宣伝効率低下を独立したリスクとして記載した。