DXの推進によるマーケティング・業務改善
FY2021に初出。16回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026全社的なAI導入を新たな施策として追加有価証券報告書
「また主な全社施策は以下の３点となります。①展示金額の拡大による顧客タッチポイントの濃密化を図り、ファブリック・雑貨等の構成比率を高めて売上と認知の拡大をする、②外部コンサル連携による、デジタルマーケティングの機能強化、③全社的なAI導入へのアプローチの開始を掲げています。」
従来のDX・デジタルマーケティング施策に加え、全社的なAI導入へのアプローチを新たな施策として掲げている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「またECサイトにおきましても、プラットフォームを変更することでSEO対策の改善と今後のフレキシブルな追加開発を可能とし、更には従来より強固な店舗連携を実現しました。」
デジタル戦略について、ECプラットフォームの変更を実施し、SEO対策、追加開発、店舗連携の強化を実現したと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「ECにおきましては、プラットフォームを変更しSEO対策の精度を上げ、さらにインフルエンサーとのコラボにより多くの方々にブランドを訴求しました。」
デジタル戦略について、ECプラットフォーム変更、SEO対策、インフルエンサーとのコラボレーションを実行した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「デジタル戦略として、インフルエンサーとのコラボ投稿等によりブランド認知力の向上に努めました。」
デジタル戦略について、インフルエンサーとのコラボ投稿という具体的なマーケティング施策を実施した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「デジタルマーケティングにつきましては、店舗への誘導強化により、多くのお客様に実際の商品を試して頂く機会を増やしました。」
デジタルマーケティングを活用したブランド・店舗への誘導強化と、オンライン・実店舗の接点拡大を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「デジタル戦略として、専用コンサルの活用により、ブランド認知力の向上、来店誘導システムの強化施策を実施し、継続顧客の育成と定着に努めました。」
専用コンサルを活用したブランド認知向上、来店誘導システム強化、継続顧客の育成・定着を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「デジタル戦略として、専用コンサルの活用により、ブランド認知力の向上、来店誘導システムの強化施策を実施し、継続顧客の育成と定着に努めました。」
専用コンサルを活用したブランド認知向上・来店誘導システム強化を実施し、マーケティングDXの具体的な施策を進めている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「業務改善としましては、DX戦略として、店舗ではスマートデバイス（多機能な情報端末）の追加導入と機能開発により、販売の効率化・接客の迅速化を実現しました。本部におきましても、商品のデータベース管理システム構築により業務の効率化と精度の向上を図りました。」
店舗へのスマートデバイス追加導入・機能開発を進め、販売効率化と接客迅速化を実現した。商品データベース管理システムの構築も本部業務改善として進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「業務改善としましては、2年目を迎えるDX戦略として、店舗ではスマートデバイス（多機能な情報端末）の追加導入と機能開発を進め、販売の効率化、接客の迅速化を実現しました。」
２年目のDX戦略として、店舗へのスマートデバイス追加導入と機能開発を進め、販売効率化と接客迅速化を実現した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、デジタルマーケティングの体系化と戦略性強化の一環として撮影スタジオを開設しました。」
前期に掲げたデジタルマーケティングの強化について、体系化・戦略性強化の具体策として撮影スタジオを開設した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、コンサルティング会社の協力を得てDXを推進し、ECサイトの強化、OMO（当社ECサイトと当社実店舗の融合）等のマーケティングに活用するほか、店舗接客の効率を高める接客アプリの開発や、商品情報を一括管理するシステム構築により業務改善を進めました。」
DXについて、コンサルティング会社の協力を得たEC強化・OMOに加え、接客アプリと商品情報一括管理システムの構築へ実行を進めた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「販売戦略としましては、EC化率を高め、効率の良い収支構造の実現のために、コンサルティング会社の知見を反映させたマーケティングDXを開始し、当社ECサイトの強化やオムニチャネル化を推進しました。また、アプリ開発により見積書作成の工数削減を図り、接客時間の改善に繋げました。業務改善としましては、コンサルティング会社からの提案をもとに、重要度の高い内容からDX化を進めました。」
前期に開始したマーケティングDXについて、ECサイト強化・オムニチャネル化を進めたほか、アプリによる見積書作成工数削減・接客時間改善と、重要度に応じた業務改善DXを実行段階へ進めている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「販売戦略としましては、EC化率を高め、効率の良い収支構造の実現のために、コンサルティング会社の知見を反映させたマーケティングDXを開始し、当社ECサイトの強化やオムニチャネル化を推進しました。」
前期に掲げたDX方針について、コンサルティング会社の知見を反映したマーケティングDXを開始し、ECサイト強化・オムニチャネル化を実際に推進した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは、さらなる成長を実現するために、「DXの推進」、「CS（顧客満足）の追究」を掲げております。DXの推進につきましては、マーケティング及び業務改善の両面においてのDXを、外部の知見を導入し推し進めます。マーケティングにおいてのDXにつきましては、新型コロナウイルス感染症拡大以降のインテリア・家具業界の市場環境と顧客ニーズを踏まえ、最適なデジタルマーケティングを構築いたします。業務改善においてのDXにつきましては、2020年1月期から進めてきた業務改善プロジュクトを外部の知見を導入することでさらに深掘りし、新たな改善点を洗い出し、改善していくものです。」
中長期戦略として、マーケティングと業務改善の両面でDXを推進し、外部知見を導入してデジタルマーケティング構築と既存業務改善プロジェクトの深掘りを行う方針を初めて明示している。