生産性向上とコストの適正化
FY2018に初出。21回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-06-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- 2026-06-12前進決算
「更に、今後のデジタル戦略をより機能的かつ迅速に実施すること、通常業務の生産性向上を目的として新基幹システムの導入を行いました。」
生産性向上とコスト適正化に関する施策が、新基幹システムの導入実施へ進んでいる。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、DXの継続や多能工化による本部のスリム化を進め、販管費の増加の抑制に努めました。」
従来のシステム構築・DXによる効率化に加え、多能工化による本部のスリム化と販管費増加の抑制を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これは主に、店舗リニューアル等に係る有形固定資産の取得による支出71,348千円、基幹システムの入れ替え等に係る無形固定資産の取得による支出209,297千円の計上によるものであります。」
生産性向上・コスト適正化に関する施策について、基幹システムの入れ替えと店舗リニューアルへの投資を実行している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「大きな施策としては以下の３つ①ブランド理解とその発信、②知識集約型組織への転換、③販路と商品（顧客タッチポイント）の拡大を掲げています。それに向け、ブランドの社内外への発信ツールとなる「unicoブランドブック」を作成します。また新たな顧客とのタッチポイントとして、ソーシャルギフトの試みや優良顧客戦略を開始します。また、下期には基幹システムの入れ替えにより、今まで以上の効率化、生産性向上を進めて参ります。」
従来の生産性向上・コスト適正化の課題を、知識集約型組織への転換と基幹システム入れ替えを含む3つの大きな施策へ再構成している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「大きな施策としては以下の３つ①ブランドらしさの強化と社内外のブランディングの浸透、②スリムかつ筋肉質な組織への転換、③リアル店舗、EC店舗に続く新たなチャネルの拡大を掲げます。」
従来の生産性向上・コスト適正化の課題を、「スリムかつ筋肉質な組織への転換」という中長期戦略の表現に組み替えている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「業務改善としましては、前期から取り組んでいるシステム構築による本部業務の効率化をすすめました。また、お客様からの問い合わせ対応のためのコールセンターを開設し、店舗における接客時間の担保や人員の適正化に努めました。」
本部業務のシステム構築を継続し、問い合わせ対応用コールセンターの開設によって店舗の接客時間確保と人員適正化を進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「業務改善としましては、前期から取り組んでいるシステム構築による本部業務の効率化をすすめました。また、お客様からの問い合わせ対応のためのコールセンターを開設し、店舗運営の効率化をすすめました。」
本部業務のシステム構築を継続するとともに、問い合わせ対応用コールセンターを開設し、店舗運営の効率化施策を追加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「本部におきましても、商品のデータベース管理システム構築により業務の効率化と精度の向上を図りました。」
商品データベース管理システムによる本部業務の効率化・精度向上を、前四半期に続く業務改善施策として記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「本部におきましても、商品のデータベース管理システム導入により省力化や業務精度の向上を図りました。」
商品データベース管理システムを本部に導入し、省力化と業務精度向上を進めた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「業務改善としましては、前期から取り組んでいるシステム構築による本部業務の効率化をすすめました。また、物流業務につきましては、外部コンサルタントの協力を得て、業務フローの見直し、システム構築による効率化をすすめました。」
前期からのシステム構築による本部業務効率化を進め、さらに外部コンサルタントの協力を得た物流業務フローの見直しとシステム構築を実施している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「業務改善としましては、コンサルティング会社による業務フローの見直し、DX化による工数削減の算定を行いました。今後は、費用対効果を鑑みながらDXの推進を図ってまいります。」
コンサルティング会社による業務フロー見直しと、DX化による工数削減効果の算定を実施し、生産性向上・コスト適正化に向けた検討段階を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「経費におきましては、配送費の値上げによる配送コストの増加はありましたが、臨時休業による地代家賃等の減少、WEB会議による交通費の削減等により全体的なコストを抑制することができました。」
配送コスト上昇の中で、地代家賃や交通費の削減により全体コストを抑制した。 - FY2020前進有価証券報告書
「経費におきましては、EC広告戦略の見直しにより、広告コストの抑制もすすみ、令和元年 10 月より配送費の値上げによる配送コストの上昇はありましたが、全体的なコストを抑制することが出来ました。」
EC広告戦略の見直しにより広告コストを抑制し、配送費値上げがあった中でも全体コストを抑制した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「さらに、ECサイトにおける広告戦略の見直しによる効率的なWeb広告の展開等により販売費コストの削減が進みました。」
ECサイトの広告戦略を見直し、効率的なWeb広告を展開することで販売費コストの削減を進めた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、当期よりハウスカードポイントの付与率を変更したことに伴うポイント引当金の計上額の低減及び各種販売費コストの削減が進みました。」
当期からのポイント付与率変更によりポイント引当金の計上額が低減し、各種販売費コストの削減も進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「コストにつきましては、各部門業務の見直しや省力化による適正人員の再設定、生産性向上のプロジェクト等により販売費及び一般管理費を圧縮してより筋肉質の組織に改善すべく取り組んできました。」
業務見直し、省力化、適正人員の再設定、生産性向上プロジェクトを実行し、販売費及び一般管理費の圧縮に取り組んだ。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、全社で取り組んでおりますコスト削減に関しましては、業務効率の向上及び経費の見直しが進み、前年比で増益となりました。」
全社的なコスト削減について、業務効率の向上と経費の見直しが進み、前年同期比の増益に寄与したと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、前述の増収要因に加えて、期中の急激な円高の影響及び当期より取り組んでいるコスト削減努力が早期に奏功し前年比で増益となりました。」
前期に目標として掲げた生産性向上・コスト適正化に関連し、当期から取り組んでいるコスト削減努力が早期に効果を示し、前年同期比増益に寄与したと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「そこで当社グループと致しましては、規模拡大に伴って増加したコストを全面的に見直すと共に、店舗、本部問わず業務オペレーションの見直しを通じて生産性を向上させ、コストの適正化を目指します。」
店舗網拡大に伴う店舗オペレーション費用や本部機能費用の増加を受け、全社的な業務オペレーションの見直し、生産性向上、コスト適正化を課題・目標として初めて明示している。