物流費・人件費の増加による利益圧迫
FY2018-Q2に初出。15回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-05。
OCHIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。106社中66社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに48社。
- 2026-08-05悪化決算
「一方、営業利益につきましては、物流費が増加したことなどにより、41百万円(前年同期比21.4％減)となりました。」
建材事業で物流費の増加が営業利益の減少要因として引き続き顕在化した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「しかしながら、営業利益につきましては、他社競合等による売上総利益率の低下や物流費の増加もあり、528百万円(前期比17.0％減)となりました。」
加工事業で物流費の増加が競合による利益率低下とともに営業利益を押し下げる要因となった。 - 2026-06-15悪化決算説明資料
「物流費の高騰」
2026年3月期の営業利益増減要因として物流費の高騰が示され、人件費の増加や販売運賃の増加とともに利益を押し下げている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「持家・分譲戸建住宅の着工戸数減少や販売運賃の増加等の影響はあったものの、72,934百万円(前期比4.3％増)となりました。営業利益につきましても、835百万円(前期比3.5％増)となりました。」
建材事業ではM&A効果により増収増益となった一方、販売運賃の増加が利益を圧迫する要因として継続している。全体でも人件費等の販売費及び一般管理費が増加した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「しかしながら、営業利益につきましては、物流単価の上昇等により、320百万円(前年同期比37.8％減)となりました。」
物流単価の上昇が建材事業の営業利益を前年同期比37.8％減少させる要因として顕在化した。全体でも物価高騰等による販売費及び一般管理費の増加が利益を圧迫している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「営業利益は、人件費等、販売費及び一般管理費が増加したことから、2,155百万円(前期比26.8％減)となりました。」
人件費等の販売費及び一般管理費の増加が通期の営業利益を押し下げる要因として実際に発生し、営業利益は前期比26.8％減となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、人件費や物流費が増加したことなどにより、営業利益は2,170百万円(前年同期比11.3％減)」
人件費・物流費の増加が全体の営業利益を前年同期比11.3％減少させる要因として、引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益につきましては、人件費や物流費が増加したことにより、258百万円(前年同期比2.7％減)となりました。」
人件費・物流費の増加が建材事業の営業利益を前年同期比2.7％減少させる要因として、引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益につきましては、人件費や物流費の増加により、1,049百万円(前年同期比6.6％減)となりました。」
人件費・物流費の増加が建材事業の営業利益を前年同期比6.6％減少させる要因として引き続き実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、営業利益につきましては、人件費や物流費の増加、Ｍ＆Ａ関連費用の発生などもあり、1,444百万円(前年同期比7.8％減)となりました。」
人件費・物流費の増加とM&A関連費用が、全体の営業利益を前年同期比7.8％減少させる要因として引き続き発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、49,498百万円(前年同期比8.7％増)となりました。利益面につきましては、人件費や物流費の増加、Ｍ＆Ａ関連費用の発生などもあり、営業利益は726百万円(前年同期比15.5％減)となりました。」
人件費・物流費の増加がＭ＆Ａ関連費用とともに全体の営業利益を前年同期比15.5％減少させる要因として、引き続き実際に発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、人件費や物流費の増加などもあり、営業利益は332百万円(前年同期比17.0％減)」
人件費・物流費の増加が全体の営業利益を前年同期比17.0％減少させる要因として、引き続き実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「物流費や人件費の増加などもあり、営業利益は1,934百万円（前期比0.2％減）となりました。」
物流費・人件費の増加が通期の営業利益を押し下げる要因として実際に発生し、建材事業・加工事業でも利益減少要因となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、当事業の売上高は51,624百万円（前年同期比3.1％増）となりましたが、物流費や人件費の増加などもあり、営業利益は1,125百万円（前年同期比2.8％減）となりました。」
物流費・人件費の増加が建材事業の営業利益を前年同期比2.8％減少させる要因として実際に発生した。加工事業でも同様のコスト増により営業利益が前年同期比6.9％減少した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「物流費や人件費の増加などもあり、営業利益は859百万円（前年同期比1.2％減）」
物流費・人件費の増加が全体および建材事業・加工事業の営業利益を押し下げる要因として実際に記載された。