建材・生活・加工・その他の4事業展開
FY2016に初出。32回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及びその関係会社)は、ＯＣＨＩホールディングス㈱(当社)及び連結子会社30社により構成されております。主たる事業として、建材事業を営んでいるほか、環境アメニティ事業、加工事業、エンジニアリング事業及びその他の事業を展開しております。」
連結子会社数が29社から30社となり、日本システムソリューションの子会社化によってソフトウエア開発事業がその他事業に加わった。5事業構成は維持されている。 - 2026-06-15前進決算説明資料
「グループ会社 30社(2026年3月末現在)」
グループ会社数が、これまでの29社から30社へ増加している。日本システムソリューションを含む5事業構成も示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。なお、その他事業において、当社が2025年７月18日付で㈱日本システムソリューションの株式を取得したことにより、同社を新たに連結子会社としております。」
既存の複数事業構成は維持された一方、日本システムソリューションの連結子会社化によりソフトウエア開発事業がその他事業に加わった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、ＯＣＨIホールディングス㈱(当社)及び連結子会社29社により構成されております。主たる事業として、建材事業を営んでいるほか、環境アメニティ事業、加工事業、エンジニアリング事業及びその他の事業を展開しております。」
連結子会社数が前期の27社から29社となった。弓田建設及び子会社2社の連結に加え、丸共建材・寺田の吸収合併を経たうえで、5事業構成が維持されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「なお、その他事業において、当社が2024年５月31日付で㈱ヒット・イールの株式を取得したことにより、同社を新たに連結子会社としております。」
既存の複数事業構成を維持しつつ、労働者派遣業を行なう㈱ヒット・イールを新たに連結子会社とし、グループ構成が拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、ＯＣＨIホールディングス㈱(当社)及び連結子会社27社により構成されております。主たる事業として、建材事業を営んでいるほか、環境アメニティ事業、加工事業、エンジニアリング事業及びその他の事業を展開しております。」
従来の複数事業構成を維持しつつ、連結子会社が27社となり、建材、環境アメニティ、加工、エンジニアリング、その他の5事業が明示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動はありません。なお、建材事業において、越智産業㈱(連結子会社)が2023年５月29日付でTRESSA㈱の株式を取得したことにより、同社を新たに連結子会社としております。」
既存の複数事業構成と主要関係会社に重要な変更はないと再確認され、TRESSA㈱の連結子会社化が継続して記載されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動はありません。なお、建材事業において、越智産業㈱(連結子会社)が2023年５月29日付でTRESSA㈱の株式を取得したことにより、同社を新たに連結子会社としております。」
既存の複数事業構成に重要な変更はない一方、TRESSA㈱を新たに連結子会社とし、グループ構成が拡大した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。なお、当社は2022年７月７日付で日本調査㈱の株式を、2022年10月28日付で芳賀屋建設㈱の株式を取得したことにより、２社を新たに連結子会社としております。」
既存の複数事業構成に重要な変更はない一方、日本調査㈱と芳賀屋建設㈱を新たに連結子会社とし、グループ構成が拡大した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。なお、当社は2022年７月７日付で日本調査㈱の株式を取得したことにより、同社を新たに連結子会社としております。」
既存の事業構成に重要な変更はないとする一方、日本調査㈱を新たに連結子会社とし、グループ構成が拡大した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はないと記載され、建材・環境アメニティ・加工・エンジニアリングおよびその他を含む既存の事業構成が維持されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、越智産業㈱(連結子会社)が2021年７月15日付で丸光トーヨー㈱の株式を、当社が2021年10月８日付で寺田㈱の株式を取得したことにより、２社を新たに連結子会社としております。」
従来の複数事業構成を維持しつつ、丸光トーヨー㈱と寺田㈱が新たに連結子会社となり、グループ構成が拡大した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「なお、㈱西日本プレカットセンター(連結子会社)は、2021年５月１日付でヨドプレ㈱(連結子会社)を存続会社とする吸収合併をしたため、連結の範囲から除外しております。また、越智産業㈱(連結子会社)は、2021年７月15日付で丸光トーヨー㈱の株式を取得したことにより、同社を新たに連結子会社としております。」
西日本プレカットセンターの吸収合併による連結範囲からの除外に加え、丸光トーヨー㈱を新たに連結子会社とし、グループ構成が更新された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「なお、㈱西日本プレカットセンター(連結子会社)は、2021年５月１日付でヨドプレ㈱(連結子会社)を存続会社とする吸収合併をしたため、連結の範囲から除外しております。」
従来の複数事業構成は維持された一方、西日本プレカットセンターがヨドプレとの吸収合併により連結範囲から除外され、グループ構成が再編された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。当社が2020年７月９日付でマンションやオフィスビル等の内装工事を行なう㈱アイエムテックの株式を、2020年７月16日付で公共事業の土木工事を行なう長豊建設㈱の株式をそれぞれ取得したことにより、各社を新たに連結子会社としております。なお、第２四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しております。」
事業内容に重要な変更はないとしつつ、前四半期に導入されたエンジニアリング事業を含む報告セグメント変更と、アイエムテック・長豊建設の連結子会社化が維持されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社が2020年７月９日付でマンションやオフィスビル等の内装工事を行なう㈱アイエムテックの株式を、2020年７月16日付で公共事業の土木工事を行なう長豊建設㈱の株式をそれぞれ取得したことにより、各社を新たに連結子会社としております。なお、当第２四半期連結会計期間において、報告セグメントの区分を変更しております。」
アイエムテックと長豊建設を新たに連結子会社とし、報告セグメントも変更されたため、従来の事業構成が拡大・再編された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2020年７月１日開催の取締役会において、株式会社アイエムテック（以下「アイエムテック」といいます。）の自己株式を除く発行済株式を取得し、当社の連結子会社とすることについて決議し、同日付で株式譲渡契約を締結いたしました。」
事業構成自体に重要な変更はないとする一方、内装工事会社アイエムテックの連結子会社化が決議され、グループ構成の拡大が進んだ。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。なお、西日本クラフト㈱(連結子会社)は、2019年４月１日付で西日本フレーミング㈱(連結子会社)を存続会社とする吸収合併をしたため、連結の範囲から除外しております。」
建材・環境アメニティ・加工・その他を中心とする事業構成に重要な変更がないことを再確認している。西日本クラフト㈱の吸収合併による連結範囲からの除外も継続して記載されている。 - FY2020-Q1子会社統合による連結範囲変更有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。なお、西日本クラフト㈱(連結子会社)は、2019年４月１日付で西日本フレーミング㈱(連結子会社)を存続会社とする吸収合併をしたため、連結の範囲から除外しております。」
4事業を中心とする事業内容に重要な変更はない一方、西日本フレーミング㈱を存続会社とする吸収合併により、西日本クラフト㈱が連結範囲から除外された。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、ＯＣＨIホールディングス㈱(当社)及び連結子会社18社により構成されております。主たる事業として、建材事業を営んでいるほか、環境アメニティ事業、加工事業及びその他の事業を展開しております。」
4事業構成を維持しつつ、タケモク、愛媛プレカット、太陽産業の連結により連結子会社が18社となった。また、生活事業の名称が環境アメニティ事業へ変更された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。なお、平成30年４月２日付で越智産業㈱(連結子会社)が㈱タケモクの株式を、平成30年５月10日付で当社が愛媛プレカット㈱の株式を、さらには、平成30年８月10日付で当社が太陽産業㈱の株式を取得したことにより、各社を新たに連結子会社としております。また、第２四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を変更しております。」
事業内容に重要な変更はないとしつつ、タケモク、愛媛プレカット、太陽産業の連結子会社化および報告セグメント名称変更を再確認している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「なお、平成30年４月２日付で越智産業㈱(連結子会社)が㈱タケモクの株式を、平成30年５月10日付で当社が愛媛プレカット㈱の株式を、さらには、平成30年８月10日付で当社が太陽産業㈱の株式を取得したことにより、各社を新たに連結子会社としております。」
従来の4事業を中心とする構成を維持しつつ、タケモク、愛媛プレカット、太陽産業の3社を新たに連結子会社とし、グループ構成が拡大した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。なお、平成30年４月２日付で越智産業㈱(連結子会社)が㈱タケモクの株式を取得したことにより、同社を新たに連結子会社としております。また、平成30年５月10日付で当社が愛媛プレカット㈱の株式を取得したことにより、同社を新たに連結子会社としております。」
4事業を中心とする事業構成は維持された一方、㈱タケモクと愛媛プレカット㈱が新たに連結子会社となり、グループ構成が拡大した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、ＯＣＨIホールディングス㈱(当社)及び連結子会社15社により構成されております。」
建材・生活・加工・その他の4事業構成は維持されつつ、㈱丸滝の子会社化により連結子会社が15社となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
建材・生活・加工・その他を中心とする事業構成と主要関係会社に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
建材・生活・加工・その他を中心とする事業構成と主要関係会社に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
従来の建材・生活・加工・その他を中心とする事業構成に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主たる事業として、建材事業を営んでいるほか、生活事業、加工事業及びその他の事業を展開しております。」
建材・生活・加工・その他の4事業構成が維持されている。その他事業には産業資材販売が加わった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
従来の建材・生活・加工・その他を中心とする事業構成に重要な変更がないと明記されている。一方、西日本プレカットセンターと太平商工を新たに連結子会社としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
建材・生活・加工・その他の事業構成に重要な変更がないと明記されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないと明記され、従来の複数事業構成が維持されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「主たる事業として、建材事業を営んでいるほか、生活事業、加工事業及びその他事業を展開しております。」
建材を中核に、生活、加工、建設・介護関連を含む複数事業を展開している。