エンジニアリング事業の新設による非住建分野の拡大
FY2021-Q2に初出。16回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「大型物件の完工等に加え、2024年10月に子会社化した㈱弓田建設の業績が寄与し、当事業の売上高は14,190百万円(前期比48.7％増)、営業利益は1,152百万円(前期比159.4％増)となりました。」
弓田建設の子会社化効果が通期業績に反映され、エンジニアリング事業は大幅な増収増益となった。 - 2026-05-08前進決算
「大型物件の完工等に加え、2024年10月に子会社化した㈱弓田建設の業績が寄与し、当事業の売上高は14,190百万円(前期比48.7％増)、営業利益は1,152百万円(前期比159.4％増)となりました。」
エンジニアリング事業では、弓田建設の子会社化効果等が通期業績に反映され、増収増益の実績が確認された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「大型物件の完工等に加え、2024年10月に子会社化した㈱弓田建設の業績が寄与し、当事業の売上高は6,790百万円(前年同期比48.0％増)、営業利益は515百万円(前年同期比39.2％増)となりました。」
弓田建設の子会社化効果が中間期の業績に反映され、エンジニアリング事業は増収増益となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業の売上高は、2024年10月に子会社化した㈱弓田建設の業績が寄与し、9,541百万円(前期比15.5％増)となりました。」
エンジニアリング事業では弓田建設グループの取得効果が業績に反映され、売上高が15.5％増加した。一方、M&A関連費用等により営業利益は減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループといたしましては、弓田建設及び同社の子会社２社を当社グループに迎え入れ、エンジニアリング事業の全国ネットワークを東北地方にも広げるとともに、非住宅分野への取り組みを強化することで、更なる企業価値の向上を図り、持続的成長の実現を目指してまいります。」
弓田建設及び子会社2社の取得により、エンジニアリング事業の全国ネットワークを東北地方へ拡大し、非住宅分野を強化する具体的なM&Aが実施された。取得日は2024年10月25日である。 - FY2024前進有価証券報告書
「前期に子会社化した日本調査㈱及び芳賀屋建設㈱の業績が寄与したこと、及び、既存の子会社においても工事売上が堅調に推移したことにより、当事業の売上高は8,258百万円(前期比46.3％増)、営業利益は833百万円(前期比133.7％増)となりました。」
日本調査㈱・芳賀屋建設㈱の子会社化効果と既存子会社の工事売上が通期業績に反映され、エンジニアリング事業は大幅増収増益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「前期に子会社化した日本調査㈱及び芳賀屋建設㈱の業績が寄与したこと、及び、既存の子会社においても工事売上が堅調に推移したことにより、当事業の売上高は6,211百万円(前年同期比76.7％増)、営業利益は597百万円(前年同期比403.5％増)となりました。」
日本調査㈱・芳賀屋建設㈱の子会社化効果と既存子会社の工事売上が業績に反映され、エンジニアリング事業は大幅増収増益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当事業においては、前期に子会社化した日本調査㈱及び芳賀屋建設㈱の業績が寄与し、売上高は4,593百万円(前年同期比103.0％増)、営業利益は469百万円(前年同期比115.5％増)となりました。」
日本調査㈱・芳賀屋建設㈱の子会社化効果が業績に反映され、エンジニアリング事業は大幅増収増益となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「2022年７月には東京都板橋区に本社を置き、東北地方から九州地方までの各地において、主として橋梁等の土木構造物の診断・調査を行なう日本調査㈱を、また、2022年10月には栃木県宇都宮市に本社を置き、建築工事や土木工事を行なう芳賀屋建設㈱を新たに子会社化し、エンジニアリング事業の事業拡大を図るとともに、グループシナジーの一層の追求を図り、持続的成長の実現に取り組んでまいりました。」
日本調査㈱と芳賀屋建設㈱の子会社化により、エンジニアリング事業の事業地域を東日本へ広げ、橋梁診断・調査、建築・土木工事を取り込んだ。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「今後、当社グループといたしましては、日本調査を子会社化したことで、エンジニアリング事業の事業拡大を図るとともに、グループシナジーの一層の追求を図り、持続的成長の実現に取り組んでまいります。 今後、当社グループといたしましては、芳賀屋建設を子会社化したことで、関東地方におけるエンジニアリング事業の事業拡大を図るとともに、グループシナジーの一層の追求を図り、持続的成長の実現に取り組んでまいります。」
日本調査の取得後、さらに芳賀屋建設を子会社化し、エンジニアリング事業の拡大対象を関東地方にも広げた。日本調査の損益は第3四半期から連結業績に取り込む予定とされている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「今後、当社グループといたしましては、日本調査を子会社化したことで、エンジニアリング事業の事業拡大を図るとともに、グループシナジーの一層の追求を図り、持続的成長の実現に取り組んでまいります。」
建設コンサルタント業を行う日本調査を2022年7月7日に100％取得し、エンジニアリング事業の拡大とグループシナジー追求へ具体的に進展した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2020年７月に子会社化した㈱アイエムテック及び長豊建設㈱の業績が寄与し、当事業の売上高は、4,936百万円(前年同期比163.2％増)、営業利益は451百万円(前年同期は営業損失1百万円)となりました。」
アイエムテックと長豊建設の業績取り込みが進み、エンジニアリング事業は大幅増収となり、営業損失から451百万円の営業利益へ転じた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「2020年７月に子会社化した㈱アイエムテック及び長豊建設㈱の業績が寄与し、当事業の売上高は、2,967百万円(前年同期比557.8％増)、営業利益は179百万円(前年同期は営業損失113百万円)となりました。」
エンジニアリング事業において、アイエムテックと長豊建設の業績取り込みが進み、売上高2,967百万円、営業利益179百万円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「2020年７月に子会社化した㈱アイエムテック及び長豊建設㈱の業績が寄与し、当事業の売上高は、1,409百万円(前年同期比697.8％増)、営業利益は155百万円(前年同期比652.0％増)となりました。」
新設したエンジニアリング事業において、アイエムテックと長豊建設の業績取り込みが進み、前年同期比697.8％増収、652.0％増益となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2020年７月に㈱アイエムテック及び長豊建設㈱を新たに子会社化し、中国地区及び中部地区において住宅需要の変化に影響を受けにくい非住建分野の強化を図ってまいりました。この結果、当事業の売上高につきましては、２社の子会社化が寄与し、1,875百万円(前年同期比97.8％増)となりました。営業利益につきましては、Ｍ＆Ａ関連費用が発生したことにより、△1百万円(前年同期は営業利益55百万円)となりました。」
エンジニアリング事業は、2社の子会社化を受けて当第3四半期から損益を取り込み、売上高は前年同期比97.8％増となった。一方、M&A関連費用により営業損失1百万円を計上した。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、エンジニアリング事業部を新設したことにより、㈱アイエムテック、長豊建設㈱及び「その他」セグメントに区分していたＤＳ ＴＯＫＡＩ㈱を「エンジニアリング事業」として新たな報告セグメントとしております。「エンジニアリング事業」は、商業施設等の建設、公共事業の土木工事、マンションやオフィスビルの内装工事等の建設・工事を行なう事業であります。なお、エンジニアリング事業を構成するグループ会社が行なう高齢者専用賃貸住宅等のサービスを提供する介護事業を含みます。」
新設したエンジニアリング事業に、商業施設建設、公共土木工事、マンション・オフィスビルの内装工事、介護事業を集約し、建材・加工事業以外の非住建分野を新たな報告セグメントとして明示した。