保有株式の市場価格下落
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
バイタルケーエスケー・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券について129百万円、関係会社株式について168百万円減損処理を行っております。」
投資有価証券等の減損が発生し、その他有価証券129百万円に加えて関係会社株式168百万円も計上している。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、その他有価証券について63百万円減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損処理額が前年度の318百万円から63百万円へ減少している。 - FY2025-H1中間評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 42 －」
前中間連結会計期間の投資有価証券評価損42百万円に対し、当中間連結会計期間は計上がないと記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券について318百万円減損処理を行っております。」
保有有価証券の減損処理額が当連結会計年度に318百万円となり、前年度の56百万円から増加している。 - FY2024-Q1第1四半期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 42」
FY2024第1四半期に投資有価証券評価損42百万円を計上している。 - FY2023-Q3第3四半期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 56」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損56百万円を計上し、保有有価証券の評価損が発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 55」
当第1四半期に投資有価証券評価損55百万円を計上し、保有有価証券の評価損が発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券について８百万円、関係会社株式については11百万円減損処理を行っております。」
保有有価証券の市場価格・実質価額の下落に伴う減損処理が当期にも発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金2,800百万円、自己株式の取得1,360百万円及び配当金の支払653百万円の減少等によるものであります。」
その他有価証券評価差額金が2,800百万円減少し、保有有価証券の評価差額の減少が純資産の減少要因として現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券について112百万円、関係会社株式については87百万円減損処理を行っております。」
保有有価証券の市場価格・実質価額下落に伴う減損処理が当期にも発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 97」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損97百万円を計上し、保有株式の価格下落に伴う損失が発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「年度末に新型コロナウイルス感染拡大の影響による株価暴落により投資有価証券評価損等を計上したことなどによるものです。」
株価下落リスクが実際に発生し、当期に投資有価証券評価損715百万円等を計上している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「下落率が50％以上の銘柄については全て減損処理を行い、過去２年間にわたり下落率が30％以上50％未満の範囲で推移した銘柄、または、下落率が30％以上50％未満で株式の発行会社が債務超過の状態である銘柄については、回復可能性等を考慮して必要と認められた額について減損処理を行なっております。」
保有株式の市場価格下落に対する減損判定基準を継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券について０百万円減損処理を行っております。」
保有有価証券の減損判定基準を継続して開示し、当期の減損処理額は0百万円と記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券について12百万円減損処理を行っております。」
保有有価証券の市場価格下落等に関するリスクについて、当期に12百万円の減損処理が発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「下落率が50％以上の銘柄については全て減損処理を行い、過去２年間にわたり下落率が30％以上50％未満の範囲で推移した銘柄、または、下落率が30％以上50％未満で株式の発行会社が債務超過の状態である銘柄については、回復可能性等を考慮して必要と認められた額について減損処理を行なっております。」
保有株式の価格下落を業績影響リスクとし、減損判定の数値基準も記載。