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バイタルケーエスケー・ホールディングス(3151)・目標再掲

第3次中期経営計画の財務目標

FY2016に初出。11回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

11記載
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017再定義FY2019 – FY2022引き上げFY2023 – FY20242016: 120162017: 220172018: 120182019: 120192020: 020202021: 020212022: 120222023: 120232024: 220242025: 120252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「売上高 2028年3月期 6,600億円/コア営業利益率 2028年3月期 1.15%以上/調整後ROE 2028年3月期 8.0%以上/一株当たり利益 2028年3月期 167円以上/投資 3年間累計 200億円」

    中期経営計画2027の定量目標を、2025年3月期実績との比較を含めて再確認している。
  2. FY2025引き上げ有価証券報告書

    「中期経営計画2027(FY2025~FY2027)の主な経営指標/売上高 2028年3月期 6,600億円/コア営業利益率 2028年3月期 1.15%以上/調整後ROE 2028年3月期 8.0%以上/一株当たり利益 2028年3月期 167円以上/投資 3年間累計 200億円/政策保有株式の対連結純資産比率 2028年3月期 20%未満」

    第5次中期経営計画の目標から、中期経営計画2027における売上高、コア営業利益率、調整後ROE、EPS、投資額、政策保有株式比率の期限付き目標へ更新している。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「第5次中期経営計画最終年度である当期におきましては、各種実践課題の総仕上げと、利益計画の達成を目指す」

    第5次中期経営計画の最終年度として、各種実践課題の総仕上げと利益計画の達成を目指すことを再確認している。
  4. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「2025年3月期 計画 売上高590,000百万円、営業利益5,500百万円、経常利益6,400百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,000百万円、ROE(自己資本利益率)5.8%、総還元性向方針50%以上、配当方針DOE2%以上/ROE(自己資本利益率) 第5次中期経営計画期間(2023年3月期~2025年3月期)5%以上 第6次中期経営計画期間(2026年3月期~2028年3月期)6%台 第7次中期経営計画期間(2029年3月期~2031年3月期)7%台 第8次中期経営計画期間初年度(2032年3月期)8%以上/PBR(純資産倍率) 第8次中期経営計画期間初年度(2032年3月期)1倍以上/政策保有株式の縮減 第8次中期経営計画期間初年度(2032年3月期)対純資産比率10%未満」

    第5次中期経営計画の2025年3月期利益計画を示すとともに、2032年3月期までのROE、PBR、政策保有株式比率の段階的な目標を追加している。
  5. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「配当方針DOE2.0%以上、総還元性向50%以上/政策保有株式の処分 純資産比率を2027年3月期までに20%未満へ、2032年3月期までに10%未満へ/ROE目標 2024年3月期 5.2%、2032年3月期 8.0%」

    従来のROE5%以上、配当性向25%以上、政策保有株式縮減から、DOE・総還元性向、期限付きの政策保有株式比率、複数時点のROE目標を明示している。
  6. FY2022再定義有価証券報告書

    「<グループ経営戦略>1.財務戦略 (1) ROE 5%以上 (2) 適正な株主還元策の実行 配当性向25%以上 (3)政策保有株式の縮減」

    従来の中期経営計画の売上高・利益目標から、第5次中期経営計画ではROE、配当性向、政策保有株式縮減を柱とする財務戦略へ組み替えている。
  7. FY2019再定義有価証券報告書

    「最終年度となる2022年3月期には、売上高578,000百万円、営業利益6,300百万円、経常利益9,400百万円、親会社株主に帰属する当期純利益7,400百万円を目標としております。」

    第3次中期経営計画の最終年度を経て、第4次中期経営計画の2022年3月期財務目標へ移行している。
  8. FY2018目標値の再修正(売上減・利益増)有価証券報告書

    「最終年度となる平成31年3月期には、売上高560,000百万円、経常利益6,300百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,500百万円を目標としております。」

    第3次中期経営計画の最終年度目標を、従来の売上高580,000百万円・経常利益6,200百万円・親会社株主に帰属する当期純利益4,300百万円から再修正している。売上高目標は引き下げ、経常利益と当期純利益の目標は引き上げ、営業利益目標は記載していない。
  9. FY2018-Q2後退有価証券報告書

    「その結果を踏まえ、平成29年3月期から平成31年3月期までの第3次中期経営計画の最終年度にあたる平成31年3月期の目標とする経営指標を売上高580,000百万円、営業利益2,600百万円、経常利益6,200百万円、親会社株主に帰属する当期純利益を4,300百万円に修正いたしました。」

    市場規模縮小等を踏まえ、第3次中期経営計画の最終年度目標を修正した。従来の売上高617,000百万円、経常利益9,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,000百万円から、売上高・経常利益・当期純利益の目標を引き下げ、営業利益2,600百万円を新たに示している。
  10. FY2017再掲有価証券報告書

    「最終年度となる平成31年3月期には、売上高617,000百万円、経常利益9,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,000百万円を目標としております。」

    第3次中期経営計画の最終年度財務目標を継続して掲げている。
  11. FY2016初出有価証券報告書

    「最終年度となる平成31年3月期には、売上高617,000百万円、経常利益9,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,000百万円を目標としております。」

    平成29年3月期から平成31年3月期までの3年間の中期経営計画における最終年度目標。
一緒に動いた変遷

「高付加価値物流機能と災害対応力の強化」は、この変遷が動いた11回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1高付加価値物流機能と災害対応力の強化3回
  3. 2医療費抑制政策と薬価基準改定3回
  4. 3取引関係強化を目的とする株式保有3回
  5. 4主要事業子会社の基幹システム統合3回
  6. 5次期年間配当20円の予定3回
  7. 6固定資産の減損3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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