自社・運営サイトの認知度向上と広告宣伝強化
FY2016に初出。27回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1マーケティングコスト抑制と販管費増加の併存有価証券報告書
「コスト面については、前連結会計年度に引き続き、主にマーケティングの効率化により発生するリスティングに関するコストを抑えております。一方、将来への投資である人件費及び新たなマーケティング施策の試験的な運用、ＳＥＯ対策のためのＷＥＢサイトのコンテンツ追加、新事業領域であるＷＥＢサイト運営のための先行投資等により販売管理費は増加しております。」
リスティング関連コストの抑制を続ける一方、人件費、マーケティング施策の試験運用、SEO向けコンテンツ追加、新事業への先行投資により販売管理費が増加した。 - FY2025マーケティングコスト抑制と先行投資の併存有価証券報告書
「コスト面については、前連結会計年度に引き続き、主にマーケティングの効率化により発生するリスティングに関するコストを抑えております。一方、将来への投資である人件費及び新たなマーケティング施策の試験的な運用、ＳＥＯ対策のためのＷＥＢサイトのコンテンツ追加、新事業領域であるＷＥＢサイト運営のための先行投資等により販売管理費は増加しております。」
リスティング関連コストの抑制は継続した一方、人件費、マーケティング施策、SEOコンテンツ、新事業への先行投資により販売管理費は増加した。広告宣伝費は220,550千円から188,139千円へ減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「主にマーケティングコストの抑制等により販売費及び一般管理費は前年同期比において減少しております。」
販売費及び一般管理費は前年同期比で減少し、広告宣伝費も271,680千円から220,550千円へ減少した。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「コスト面については、将来への投資である人件費の増加及び新たなマーケティング施策、新サービスの試験的な運用、ＳＥＯ対策のためのＷＥＢサイトのコンテンツ追加等による増加がみられますが、主にマーケティングの効率化によるコストの抑制等により販売費及び一般管理費は昨年同期比において減少しております。」
人件費、新たなマーケティング施策、新サービス試験運用、SEO向けコンテンツ追加による費用増加がある一方、マーケティング効率化等により販売費及び一般管理費は前年同期比で減少した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「コスト面については、前年度に引き続き、主にマーケティングの効率化により発生するリスティングに関するコストを抑えておりますが、将来への投資である人件費及び新たなマーケティング施策の試験的な運用、ＳＥＯ対策のためのＷＥＢサイトのコンテンツ追加、新事業領域であるＷＥＢサイト運営のための先行投資等により販売管理費は増加しております。」
リスティング関連コストを抑制する一方、人件費、マーケティング施策の試験運用、SEO向けコンテンツ追加、WEBサイト運営への先行投資により販売管理費が増加したとの説明を継続している。 - FY2023マーケティングコスト抑制・先行投資で販管費増有価証券報告書
「コスト面については、第３四半期連結会計期間に引き続き、主にマーケティングの効率化により発生するリスティングに関するコストを抑えておりますが、将来への投資である人件費及び新たなマーケティング施策の試験的な運用、ＳＥＯ対策のためのＷＥＢサイトのコンテンツ追加、新事業領域であるＷＥＢサイト運営のための先行投資等により販売管理費は増加しております。」
リスティング関連コストを抑制する一方、人件費、マーケティング試験運用、SEOコンテンツ追加、新事業への先行投資により販管費が増加した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「コスト面については、将来への投資である人件費の増加及び新たなマーケティング施策、新サービスの試験的な運用、ＳＥＯ対策のためのＷＥＢサイトのコンテンツ追加等による増加、システム開発の増加による減価償却費増加等がみられますが、主にマーケティングコストの抑制等により販売管理費及び一般管理費は昨年同期比において減少しております。」
人件費、新たなマーケティング施策、新サービス試験運用、SEO向けコンテンツ追加、システム開発による費用増加がある一方、マーケティングコストの抑制等により販売管理費及び一般管理費は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「コスト面については、将来への投資である人件費の増加及び新たなマーケティング施策、新サービスの試験的な運用、ＳＥＯ対策のためのＷＥＢサイトのコンテンツ追加等による増加がみられますが、主にマーケティングの効率化によるコストの抑制等により販売管理費及び一般管理費は昨年同期比において減少しております。」
人件費、新たなマーケティング施策、新サービス試験運用、SEO向けコンテンツ追加による費用増加がある一方、マーケティング効率化によるコスト抑制等により販売管理費及び一般管理費は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1マーケティングコスト抑制・販管費増有価証券報告書
「コスト面については、主にマーケティングの効率化により発生するリスティングに関するコストを抑えておりますが、将来への投資である人件費及び新たなマーケティング施策の試験的な運用、ＳＥＯ対策のためのＷＥＢサイトのコンテンツ追加等により販売管理費は増加しております。」
リスティング関連コストを抑制する一方、人件費、新たなマーケティング施策の試験運用、SEO向けWEBコンテンツ追加により販売管理費が増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「コスト面については、第３四半期連結会計期間に引き続き、主にマーケティングの効率化により発生するリスティングに関するコストを抑えております」
マーケティング効率化によりリスティング関連コストを抑制していると記載している。通期広告宣伝費は294,477千円で、前期の305,983千円から減少した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「コスト面においては、主にマーケティングの効率化により発生するコストを抑えております。」
マーケティング効率化によるコスト抑制を継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「コスト面においては、主にマーケティングの効率化により発生するコストを抑えております。」
マーケティング効率化によるコスト抑制を継続し、広告宣伝費は前年同期の186,435千円から175,164千円へ減少した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「コスト面においては、主にマーケティングの効率化により発生するコストを抑えております。」
マーケティング効率化によるコスト抑制を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「コスト面においては、第３四半期連結会計期間に引き続き、主にマーケティングの効率化により発生するコストを抑えております。」
マーケティング効率化によるコスト抑制を継続している。広告宣伝費は305,983千円となり、前年の356,723千円から減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「コスト面については、第２四半期連結会計期間に引き続き、主にマーケティングの効率化により発生するコストを抑えております。」
第2四半期連結会計期間に続き、マーケティングの効率化により発生コストを抑えているとの説明を継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「更にコスト面では、当第２四半期連結会計期間において、主にマーケティングの効率化により発生するコストを抑えております。 広告宣伝費 206,810 千円 186,435 千円」
マーケティング効率化により発生コストを抑えたと記載している。広告宣伝費も前年同期の206,810千円から186,435千円へ減少している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「コスト面においては、主にマーケティングの効率化により発生するコストを抑えております。」
ユーザー獲得コストの増加が続く一方、マーケティングの効率化により発生コストを抑えていると記載している。 - FY2020広告宣伝費・獲得コスト増加有価証券報告書
「顧客獲得のための広告宣伝費の増加やのれんの一括償却により営業利益率が悪化しております。」
顧客獲得のための広告宣伝費が増加し、20代・30代の雑誌購読者減少の影響で新規ユーザー獲得コストも増加傾向と説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ会員数は雑誌市場の減少にかかわらず、個人の巣ごもり需要を捉え、着実に伸びているものの、新型コロナウイルス感染症の影響により、大口法人ユーザーの解約が増加する等、ユーザー獲得コストは引き続き増加傾向にあります。」
会員基盤を拡大する一方、ユーザー獲得コストが引き続き増加傾向にあるとの説明を継続している。 - FY2020-Q2広告宣伝費増加有価証券報告書
「広告宣伝費 206,810 千円」
当第2四半期連結累計期間の広告宣伝費は206,810千円となり、前年同期の172,764千円から増加した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「この結果、雑誌出版市場が大きく前年比で縮小する中、当社グループは当第１四半期連結累計期間においても総登録ユーザー数（一般購読者及び法人購読者の合計数）は3,294,752名、そのうち課金期間が継続している継続課金ユーザー数（「Fujisan.co.jp」に登録しているユーザーのうち、３月末時点で年間定期購読及び月額払い定期購読の申込みを継続しているユーザー並びに当月内に雑誌を購読したユーザーの合計数）は609,386名となり、当社グループ会員数は雑誌市場の減少にかかわらず着実に伸びているものの、ユーザー獲得コストは増加しております。」
会員基盤の拡大を継続する一方、ユーザー獲得コストが増加しているとの説明を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ユーザー獲得コストは増加しております。」
会員基盤の拡大に関連してユーザー獲得コストが増加しているとの説明を継続している。 - FY2019-Q2ユーザー獲得コスト増加有価証券報告書
「ユーザー獲得コストは増加しております。」
会員基盤の拡大に関連して、ユーザー獲得コストが増加したことを記載している。広告宣伝費そのものの増額ではなく、獲得コストの増加として示されている。 - FY2018広告宣伝費の通期計上有価証券報告書
「販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。広告宣伝費337,479千円」
広告宣伝強化について、通期の広告宣伝費337,479千円を開示した。 - FY2018-Q3広告宣伝投資の増加有価証券報告書
「上記の施策の結果、当第３四半期連結累計期間における取扱高（当社から出版社への定期購読の注文取次高、当社の仕入販売高、当社が出版社から配送業務及び広告PR業務等を受けた請負業務の取扱高の合計）6,774,602千円、売上高は2,455,831千円となりました。一方、利益面につきましては、取扱高を拡大させていくための人員採用費、広告宣伝費関連の投資が増加した結果、営業利益157,008千円、経常利益157,603千円、親会社株主に帰属する四半期純利益107,529千円となりました。」
取扱高拡大を目的とする広告宣伝費関連の投資が増加したと記載され、広告宣伝強化が実際の費用増加を伴う施策として示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「したがって、費用対効果を検討の上、メディアを活用した広告宣伝及びプロモーション活動を引き続き強化して参ります。」
メディアを活用した広告宣伝・プロモーション活動の強化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「したがって、費用対効果を検討の上、メディアを活用した広告宣伝及びプロモーション活動を強化して参ります。」
自社および定期購読サービスの認知度向上に向け、メディアを活用した広告宣伝・プロモーションの強化を掲げている。