リユース品の質・量の安定確保
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-14。
マーケットエンタープライズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。13社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-14対処決算説明資料
「主力の個人向け商材については、フレッシュな在庫状態を維持しつつ、高回転を維持。」
個人向け商材について、在庫の鮮度と高回転を維持していると説明し、在庫・買取量に関する懸念への対応状況を示している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては買取総件数の水準を維持しつつ買取１件あたりの収益増加を図っております。」
リユース品の量の確保について、買取総件数の水準を維持しながら1件当たり収益を高める取組を進めたと説明している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期累計期間においては買取件数の水準を維持しつつ買取１件あたりの収益増加を図るとともに」
個人向けリユースでは買取件数の水準を維持しながら1件当たり収益の増加を図り、農機具分野でも仕入が累計期間全体で安定的に推移したと説明している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当第２四半期会計期間において営業人員１人当たりの生産性について改善の成果が現われたものの、損益面での第１四半期会計期間の出遅れをカバーするには及ばず、事業計画の達成に必要十分な買取・販売を行うことができませんでした。」
営業人員1人当たりの生産性には改善が現れた一方、第1四半期の遅れを補えず、事業計画に必要な買取・販売量を確保できない状態が続いている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当期においては新規採用の出張買取バイヤーの人月当り生産性について想定を下回る状況がつづき、事業計画の達成に必要十分な商品買取量を確保することができませんでした。」
出張買取バイヤーの新規採用後の人月当たり生産性が想定を下回り、事業計画に必要な商品買取量を確保できない事象が発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「出張買取バイヤーの採用及び育成が当初計画に比して遅れたことにより、第４四半期（４月～６月）に計画どおりの稼働人員数が確保できなかったことから、商品買取量が想定を下回り」
安定的なリユース品確保に関するリスクについて、出張買取バイヤーの採用・育成遅延により稼働人員を確保できず、買取量が想定を下回る事象が発生した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「それらの投資により各種リソースが徐々に拡充したことに伴い、出張買取におけるコンサルティング営業を本格化させたことで、商品の取扱量が増加いたしました。」
人員・車両等の拡充とコンサルティング営業の本格化により、商品の取扱量が増加したと説明している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、それらの投資を実施しながらも商品買取に関して潜在ニーズへのアプローチを本格化させたことにより、取扱量が増加いたしました。」
リユース品の安定確保リスクに関して、個人向け商品買取の潜在ニーズへのアプローチにより取扱量が増加したと説明している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2022年６月期において、新型コロナウイルス感染症拡大による政府の緊急事態宣言発令を受け、店舗営業の短縮や出張買取の一部制限を行った結果、リユース品の買取仕入及び販売において若干の影響が生じました。」
感染症と緊急事態宣言により、営業短縮・出張買取制限と買取仕入・販売への影響が当期にも発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「買取依頼数の拡大に向けた広告宣伝の積極化、当社の強みである出張買取の大幅な増強に向けた人員・車両の増強及び新商材の取扱い開始によって、買取総量を増加させてまいります。」
費用対効果を重視した広告運用の結果、個人向け商材の買取依頼数が前期比3割強下回り、買取総量も減少したため、仕入量の変動が実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2020年６月期において、新型コロナウイルス感染症拡大による政府の緊急事態宣言発令を受け、店舗営業の短縮・臨時休業等を行った結果、リユース品の買取仕入および販売において若干の影響が生じました。」
感染症と緊急事態宣言により、店舗営業の短縮・休業および買取仕入・販売への影響が実際に発生したと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年10月の台風の影響による一時的な買取ボリュームの減少がありながらも」
台風の影響により、買取ボリュームが一時的に減少したと記載しており、外部要因による仕入量の変動が実際に発生している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後における景気動向の変化や競合の出現等による仕入価格の上昇、新品商品の流通状況、顧客の消費マインドの変化等によって、質・量ともに安定的なリユース品の確保が困難になる可能性があります。」
仕入価格、競合、新品流通、消費マインドの変化によるリユース品の安定確保リスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、今後における景気動向の変化や競合の出現等による仕入価格の上昇、新品商品の流通状況、顧客の消費マインドの変化等によって、質・量ともに安定的なリユース品の確保が困難になる可能性があります。」
仕入価格の上昇、流通状況、消費マインドの変化などにより、収益基盤であるリユース品の確保が不安定になる可能性を記載している。