Komori
マクニカホールディングス(3132)・リスク対処

持分法による投資損失の発生

FY2020-Q2に初出。13回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

13記載
7年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2021-Q1 – FY2022-Q2対処FY2023-Q1 – FY2023-Q3対処FY2024-Q2悪化FY2025-H12019: 12020: 220202021: 220212022: 320222023: 320232024: 120242025: 12025
同じテーマの他社
持分法による投資損失の計上86社が書いているテーマ・逆風86社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。67社中19社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに31社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている86社のうち14社を表示しています。上の文は86社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 11」

    前年同期の持分法による投資損失7百万円から、当中間連結会計期間は11百万円の投資利益へ転じ、投資損失による利益押し下げは緩和された。
  2. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 - 7」

    前年同期にはなかった持分法による投資損失が7百万円計上され、投資損益は小幅ながら損失に転じた。
  3. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 14 9」

    持分法による投資利益は前年同期の14百万円から9百万円となったが、投資損失は発生しておらず、投資損失による利益押し下げは回避されている。
  4. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「持分法による投資損失 - 2」

    前年同期の持分法による投資利益3百万円から、当四半期は2百万円の投資損失へ転じた。
  5. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 36」

    持分法による投資損失は計上されず、前年同期の822百万円の投資損失から36百万円の投資利益へ転じ、投資損失による利益押し下げが緩和されている。
  6. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 14」

    持分法による投資損失は計上されず、前年同期の61百万円の損失から14百万円の投資利益へ転じ、投資損失による利益押し下げは緩和された。
  7. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「持分法による投資利益 - 3」

    持分法による投資損失は計上されず、前年同期の31百万円の損失から3百万円の投資利益へ転じている。
  8. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「その結果、当該事業計画に基づく現時点における回収可能価額を見積り、投資有価証券に含まれていた無形資産相当額の減損損失737百万円に加えて当第3四半期連結累計期間の損益も含めたCAX社に係る持分法による投資損失として合計822百万円を計上しております。」

    CAX社について、コロナ禍による顧客の投資行動変化を踏まえて事業計画を見直した結果、無形資産相当額の減損損失737百万円を含む持分法による投資損失822百万円が計上され、投資損失が拡大している。
  9. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 298 61」

    持分法による投資損失は前年同期の298百万円から61百万円へ減少し、投資損失による経常利益への押し下げは緩和されている。
  10. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 574 492」

    持分法による投資損失は前年同期の574百万円から492百万円へ減少し、損失額が縮小している。
  11. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「持分法による投資損失 197 145」

    持分法による投資損失は前年同期の197百万円から145百万円へ減少し、損失額が縮小している。
  12. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「経常利益は支払利息及び持分法による投資損失の計上等により7,711百万円(前年同四半期比27.3%減)」

    持分法による投資損失が669百万円計上され、前四半期の442百万円から損失額が拡大している。
  13. FY2020-Q2初出有価証券報告書

    「経常利益は支払利息及び持分法による投資損失の計上等により4,830百万円(前年同四半期比35.6%減)」

    持分法による投資損失442百万円が当第2四半期累計期間に計上され、経常利益の減少要因として実際に発生している。
一緒に動いた変遷

「円高・販管費増加等による連結業績の減収減益」は、この変遷が動いた13回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

887765★123456
  1. ★この変遷
  2. 1円高・販管費増加等による連結業績の減収減益8回
  3. 2集積回路・電子デバイスその他事業の減収減益8回
  4. 3標的型攻撃対策・Webセキュリティ等の提供7回
  5. 4GDPR等の法規制を背景とするコンプライアンス対応需要の拡大7回
  6. 5電気自動車生産設備・一般製造業自動化需要の加速6回
  7. 6オリジナルセキュリティサービスとIoT・AI関連ソリューションの育成5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
マクニカホールディングスの次の決算発表は2026-11-02の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
持分法による投資損失の発生|マクニカホールディングス(3132)の変遷 | Komori