特定販売先への依存と販売先多角化の必要性
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
シンデン・ハイテックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。106社中33社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める主要販売先の売上高割合（上位３グループ企業）」
主要販売先上位3グループ企業への売上高割合は36.8％から34.6％へ低下し、販売先集中度は数値上緩和した。 - 2026-05-13顕在化決算
「当初より想定していた一部車載向けビジネスの商流移管に加え、前年に計上したファウンドリービジネスの反動減が影響し、減収となりました。」
一部車載向けビジネスの商流移管が半導体製品分野の減収要因として実績化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、当初想定に織り込んでいた一部車載向けビジネスの商流移管も影響し、総じて売上高は減少しました。」
一部車載向けビジネスの商流移管が実際に当中間期の売上減少要因となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める主要販売先の売上高割合（上位３グループ企業） 前連結会計年度33.8％、当連結会計年度36.8％」
主要販売先上位３グループ企業への販売集中度が33.8％から36.8％へ上昇し、販売先依存リスクが数値上拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める主要販売先の売上高割合（上位３グループ企業）」
上位3グループ企業への販売割合は35.9％から33.8％へ低下し、販売先集中度は数値上緩和した。一方、成長市場への販路拡大と高付加価値商品の拡販を継続している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「主に個人消費に依存する製品向けのディスプレイ市況の悪化継続及び主要顧客の民事再生によって汎用品ボリュームビジネスが減少したため、売上高は減少しました。」
主要顧客の民事再生とディスプレイ市況悪化が、ディスプレイ分野の売上高3,086百万円、前年同期比28.6％減として引き続き実績化している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「主に個人消費に依存する製品向けのディスプレイ市況の悪化継続及び主要顧客の民事再生によって汎用品ボリュームビジネスが減少したため、売上高は減少しました。」
主要顧客の民事再生およびディスプレイ市況悪化が、ディスプレイ分野の売上減少として引き続き実績化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「前年度後半より継続しているディスプレイ市況の悪化を受けたことと、当分野の主要取引先の民事再生手続開始の申立てによるビジネス終息によって、売上高は減少しました。」
主要取引先の民事再生手続開始申立てに伴うディスプレイ関連ビジネスの終息が、売上高992百万円、前年同期比38.9％減として実績化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める主要販売先の売上高割合（上位３グループ企業）…前連結会計年度33.2％、当連結会計年度35.9％」
上位3グループ企業への販売集中度が33.2％から35.9％へ上昇した。Amkorグループが売上高の15.4％、CPKグループが10.3％を占めるなど、主要販売先依存が数値上高まった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当事業年度より再構築分野として、高利益商材の販売に注力し利益率の改善に努めております。直接取引に商流変更となった液晶モジュールビジネスの影響を受け、売上高は43億25百万円（前年同四半期比54.0％減）となりました。」
液晶モジュールの直接取引化による販売減少が続く一方、高利益商材の販売と半導体製品分野の需要取込みで事業を補完している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ディスプレイ分野における直接取引になった液晶モジュールビジネスの剥落がありましたが、為替相場が円安に推移したことと、半導体製品分野において需要の取込みに注力し、売上高をリカバリーしました。」
直接取引化した液晶モジュールビジネスの剥落が続き、半導体製品分野の需要取込みと円安の影響で売上高を補完した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「直接取引になった液晶モジュールビジネスの剥落により、売上高は16億23百万円（前年同四半期比60.9％減）となりました。」
メーカーとの直接取引化に伴う液晶モジュールビジネスの剥落が、ディスプレイ分野の前年同四半期比60.9％減収として実績化した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの連結売上高に占める主要販売先の売上高割合（上位３グループ企業） 前連結会計年度43.2％、当連結会計年度33.2％」
主要販売先上位３グループ企業の売上高割合が43.2％から33.2％へ低下し、販売先集中度は数値上低下した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「高利益商材の販売に注力しましたが、有機ＥＬビジネスの特別需要の反動減、ＧＩＧＡスクール構想の需要の一巡、移管予定としていた液晶モジュールビジネスの一部移管実施等、汎用品のボリュームビジネスが大幅に減少したため、売上高は94億３百万円（前年同四半期比43.5％減）となりました。」
特別需要の反動減、需要一巡、液晶モジュールビジネスの一部移管が、ディスプレイ分野の売上高前年同期比43.5％減として引き続き実績化した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「有機ＥＬビジネスの特別需要の反動減、ＧＩＧＡスクール構想の需要の一巡、移管予定としていた液晶モジュールビジネスの一部移管実施等、汎用品のボリュームビジネスが大幅に減少したため」
商流変更および液晶モジュールビジネスの一部移管が実施され、汎用品のボリュームビジネス減少として販売先・商流変更リスクが実績化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社は、エルジーディスプレイジャパン株式会社の国内代理店として、同社の液晶モジュールを車載、モニタ向けに仕入、販売しておりますが、今般、同社の代理店政策の見直しに伴い、2022年3月期以降の売上高の減少が見込まれております。」
主要仕入先の代理店政策見直しにより、2022年3月期以降の売上高減少が見込まれる事象が記載された。また、主要販売先上位3グループの売上高割合は34.2％から43.2％へ上昇した。 - FY2020対処有価証券報告書
「デンソーテングループ 6,288,995 14.2 NECグループ 4,476,648 10.1」
主要販売先への売上高割合は、デンソーテングループが17.8％から14.2％、NECグループが11.2％から10.1％へ低下した。販売先集中度は数値上低下したが、大手顧客の生産計画変更による影響は発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「液晶分野は、ＰＣ向け及び車載向けは堅調に推移したものの、一部大手顧客の生産調整により液晶モジュールが減少し、売上高124億35百万円（前年同四半期比14.4％減）となりました。」
一部大手顧客の生産調整が液晶モジュールの減少と液晶分野の前年同期比14.4％減収として実績化した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「液晶分野は、一部大手顧客の生産調整により液晶モジュールが減少し、売上高87億56百万円（前年同四半期比4.7％減）となりました。」
一部大手顧客の生産調整が液晶モジュールの減少と液晶分野の減収として実績化した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「近年はデンソーテングループ、EIZO(株)及びNECグループ（以下、「各グループ」という。）に対する販売依存度が高くなっており、各グループとの取引の増減が当社グループの業績等に影響を与えます。」
主要販売先3グループの売上高割合はデンソーテングループ17.8％、EIZO12.9％、NEC11.2％となり、各社への依存が数値化されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「電子機器分野は、異物検出機等の装置ビジネスが堅調に推移したものの、前期特別需要であった半導体検査装置の剥落及び一部顧客の商流変更にかかるメモリモジュール案件の減少により、売上高46億85百万円（前年同四半期比52.3％減）となりました。」
一部顧客の商流変更に伴うメモリモジュール案件の減少が、電子機器分野の売上減として実績化した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「液晶分野は車載用機器向けが好調に推移しておりますが、大手顧客向けモニタ用液晶の一部品種における納期の延期が影響し、売上高91億84百万円（前年同四半期比4.9％減）となりました。」
車載用機器向けは好調だった一方、大手顧客向けモニタ用液晶の一部品種で納期延期が発生し、液晶分野は減収となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「液晶分野は車載用機器向けが好調に推移しましたが、大手顧客向けモニタ用液晶の一部の品種で納期の延期が発生したため、売上高45億32百万円（前年同四半期比6.0％減）となりました。」
大手顧客向けモニタ用液晶の一部品種で納期延期が発生し、液晶分野の売上減として特定顧客に関連する販売変動が実績化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「液晶分野は、一部顧客の車載用機器向けがメーカ直販になったことにより、前年にくらべ減少しており、売上高149億55百万円（前年同四半期比11.1％減）となりました。」
一部顧客向けの車載用機器販売がメーカー直販へ移行した影響が続き、液晶分野の売上高は前年同四半期比11.1％減少した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「液晶分野は、一部顧客の車載用機器向けがメーカ直販になったことにより、前年にくらべ減少しており、売上高96億53百万円（前年同四半期比12.3％減）となりました。」
一部顧客向けの販売がメーカー直販へ移行したことにより液晶分野の売上が減少し、特定顧客・販売取引の変動が実績として現れた。 - FY2017悪化有価証券報告書
「近年は富士通グループ及びＥＩＺＯ株式会社に対する販売依存度が高くなっており、両グループとの取引の増減が当社グループの業績等に影響を与えます。」
販売先多角化の必要性を記載する一方、富士通グループの売上高割合は16.1％から21.6％に上昇し、依存度が高まった。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年はパナソニックグループ及び富士通グループに対する販売依存度が高くなっており、両グループとの取引の増減が当社グループの業績等に影響を与えます。」
当年度の売上高割合はパナソニックグループ16.3％、富士通グループ16.1％。