需要変動による棚卸資産廃棄・評価損リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-11-10。
シンデン・ハイテックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。48社中16社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「商品が26億86百万円（116.8％）増加したことによるものであります。」
商品残高は前期末比116.8％増の49億85百万円となり、棚卸資産評価損も117百万円から192百万円へ増加した。需要変動時の在庫・評価損エクスポージャーが拡大している。 - 2026-05-13悪化決算
「商品が26億86百万円（116.8％）、前渡金が12億７百万円（1,382.5％）、売掛金が10億円（13.6％）増加しました。」
商品、前渡金および売掛金が増加し、運転資金および在庫関連のエクスポージャーが拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「商品が12億81百万円（55.7％）増加したことによるものであります。」
商品残高が前年度末比55.7％増加し、メモリ等の供給制約下で在庫エクスポージャーが拡大した。 - FY2025在庫残高減少と棚卸資産評価損増加の併存有価証券報告書
「商品が26億83百万円（53.9％）減少したことによるものであります。」
商品残高は49億82百万円から22億99百万円へ53.9％減少し、在庫残高エクスポージャーは縮小した。一方、棚卸資産評価損は49百万円から117百万円へ増加した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「商品が６億97百万円（14.0％）減少したことによるものであります。」
商品残高は前年度末比14.0％減少し、需要変動時の棚卸資産エクスポージャーは一部縮小した。一方、売上債権は増加している。 - FY2024在庫残高減少と評価損増加の併存有価証券報告書
「棚卸資産評価損 40,188 千円 49,094 千円」
商品残高は52億55百万円から49億82百万円へ減少した一方、棚卸資産評価損は4,019万円から4,909万円へ増加した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金が５億40百万円（12.9％）減少しましたが、商品が19億78百万円（37.6％）、受取手形、売掛金及び契約資産が９億18百万円（14.3％）増加したことによるものであります。」
商品残高が前期末比37.6％増加し、需要調整局面における棚卸資産評価損エクスポージャーが拡大した。新たな評価損額自体は本ファイリングで示されていない。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「主な要因は、受取手形、売掛金及び契約資産が18億48百万円(28.8％)、現金及び預金が９億３百万円(21.6％)、商品が８億７百万円(15.4％)増加したことによるものであります。」
商品残高が前連結会計年度末比15.4％増加し、需要調整局面での棚卸資産・評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度の棚卸資産評価損は40,188千円であります。」
棚卸資産評価損は前期の107,199千円から40,188千円へ減少し、商品残高も5384百万円から5255百万円へ減少した。在庫評価リスクはなお認識されているが、当期の評価損は縮小した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「現金及び預金が10億31百万円（16.3％）減少しましたが、受取手形、売掛金及び契約資産が30億48百万円（36.7％）、商品が７億42百万円（13.8％）増加したことによるものであります。」
供給難や需給変動が続く中、商品残高が前連結会計年度末比13.8％増加し、棚卸資産評価損リスクへのエクスポージャーが拡大した。評価損の発生自体は本ファイリングで記載されていない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金が７億22百万円(11.4％)減少しましたが、商品が12億19百万円(22.7％)、受取手形、売掛金及び契約資産が６億96百万円(8.4％)増加したことによるものであります。」
供給不足への対応を背景に商品残高が前連結会計年度末比22.7％増加し、需要変動時の棚卸資産・評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2022棚卸資産評価損減少と在庫残高増加の併存有価証券報告書
「当連結会計年度の棚卸資産評価損は107,199千円であります。主な要因は、受取手形、売掛金が６億40百万円（7.2％）減少しましたが、商品が11億23百万円（26.4％）増加したことによるものであります。」
棚卸資産評価損は前期の139,048千円から107,199千円へ減少した一方、商品残高は26.4％増加し、在庫エクスポージャーは拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金が７億39百万円（11.8％）、受取手形、売掛金及び契約資産が７億74百万円（8.7％）減少しましたが、商品が26億３百万円（61.1％）増加したことによるものであります。」
供給不足への対応が続くなか、商品残高が前連結会計年度末比61.1％増加し、需要変動時の棚卸資産・評価損エクスポージャーが拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「主な要因は、受取手形、売掛金及び契約資産が10億79百万円（12.1％）減少しましたが、商品が14億67百万円（34.4％）増加したことによるものであります。」
供給不足への対応が続く中、商品残高が前連結会計年度末比34.4％増加した。需要変動や在庫評価へのエクスポージャーが拡大しているが、当四半期報告書では棚卸資産評価損の発生は記載されていない。 - FY2022-Q1供給不足下の商品在庫増加有価証券報告書
「主な要因は、商品が５億11百万円(12.0％)増加しましたが、現金及び預金が９億10百万円(14.6％)、受取手形、売掛金及び契約資産が10億53百万円(11.8％)減少したことによるものであります。」
供給不足への対応が続く中、商品残高は前年度末比12.0％増加した。棚卸資産評価損の発生自体は本ファイリングでは記載されていない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「たな卸資産評価損 55,253千円 139,048千円」
棚卸資産評価損は前期の55百万円から139百万円へ増加した。需要変動やコロナ禍による商品評価への影響が数値化されている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「商品 4,150,636 4,094,041」
商品残高は前連結会計年度末から減少しており、需要減局面での商品在庫増加という直前までの動きからは改善がみられる。 - FY2021-Q2需要減局面での商品在庫増加有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金が２億24百万円（3.8％）減少しましたが、受取手形及び売掛金が26億36百万円（36.1％）、商品が６億65百万円（16.0％）、差入保証金が96百万円（57.0％）増加したことによるものであります。」
車載・OA向け需要減少や一部市場の苦戦が記載される中、売上債権は36.1％、商品は16.0％増加した。棚卸資産評価損の発生は本 filing では記載されていない。 - FY2021-Q1需要減少下での商品在庫増加有価証券報告書
「主な要因は、受取手形及び売掛金が４億44百万円（6.1％）、その他の流動資産が１億70百万円（38.0％）減少しましたが、商品が14億72百万円（35.5％）、現金及び預金が１億26百万円（2.2％）増加したことによるものであります。」
車載・事務用機器向けメモリや液晶モジュールの減少が記載される同期間に、商品残高は前年度末比35.5％増加した。 - FY2020対処有価証券報告書
「たな卸資産評価損 55,253千円」
棚卸資産評価損は前期の71,749千円から55,253千円へ減少した。ただし、需要変動やCOVID-19による在庫処理の可能性は引き続き記載されている。 - FY2019対処有価証券報告書
「たな卸資産評価損は71,749千円」
棚卸資産評価損は前期の112,084千円から71,749千円へ減少したが、需要変動に伴う評価損リスクは当期にも発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度のたな卸資産評価損は58,223千円であります。」
需要変動に伴う棚卸資産評価損が当年度にも発生している。前年度の65,658千円からは減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら市場の変動等に伴い、顧客の所要数量に変動が生じた場合は、廃棄、又は資産価値評価の見直しを必要とする等、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
当年度の棚卸資産評価損は65,658千円。