景気・市場需給の変化による業績変動
FY2016に初出。33回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-13。
シンデン・ハイテックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。18社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- 2026-05-13顕在化決算説明資料
「売上高は減少基調ながら、下げ幅は縮小し一部で回復の兆し。」
売上高の減少基調が続く一方、減少幅の縮小と一部回復の兆しが示された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、海外経済の減速や米国による関税措置の影響を受け、回復の足取りに一部鈍さが見られる展開となりました。」
海外経済の減速と米国の関税措置が、国内経済の回復鈍化として実際の経済環境に現れている。 - FY2025景気回復と通商政策による下振れ懸念の併存有価証券報告書
「好調な企業収益を起点に、雇用や所得環境の改善等を背景として、個人消費の一部に持ち直しの動きが見られるほか、設備投資や輸出にも持ち直しの動きが見られ、総じて緩やかな回復基調にあります。しかし、物価上昇の継続によって消費者マインドが冷え込んだ場合の個人消費への影響や、米国の通商政策による影響等の景気の下振れリスクが、先行きに不透明感を与えています。」
国内経済は緩やかな回復基調とされる一方、物価上昇や米国通商政策による景気下振れリスクが併記されている。 - FY2025-H1市場回復と調整局面の併存有価証券報告書
「しかし、物価の上昇や欧米における高い金利水準の継続、中国経済の先行き懸念、中東地域をめぐる情勢等の影響による下振れリスクが、景気先行きに不透明感を与えています。」
企業収益を起点とする緩やかな回復基調が示される一方、物価上昇、高金利、中国経済および中東情勢による下振れリスクが継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「主に半導体製品分野及びディスプレイ分野において汎用品のボリュームビジネスが減少したため、売上高は390億５百万円（前年同期比1.7％増）となりました。」
メモリ・ディスプレイ市況悪化や主要顧客の民事再生に伴う汎用品ボリュームビジネスの減少が、分野別売上の減少要因として実績化した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「メモリ及びディスプレイ市況の悪化及び主要取引先の民事再生の影響を受けた両分野の汎用品ボリュームビジネス減少の影響を補うことができず、売上高は減少しました。」
市況悪化、主要取引先の民事再生、汎用品ボリュームビジネスの減少が、当第3四半期累計の売上高31,955百万円、前年同期比4.8％減として実績化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「需要の伸び悩みによる生産調整や、供給ひっ迫の緩和による積み上がった在庫の調整が、家電・ＰＣ・スマートフォン等の個人消費に依存している電子機器を中心にみられます。」
需要停滞、生産調整、在庫調整が実際に発生し、半導体製品・ディスプレイ分野の減収として業績に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「物価の上昇等で需要が伸び悩んだことによる生産調整や、需給ひっ迫の緩和による積み上がった在庫の調整が、家電・ＰＣ・スマートフォン等の個人消費に依存している電子機器を中心にみられます。」
需要停滞、生産調整、顧客在庫調整が実際に発生し、半導体製品・ディスプレイ分野の減収として業績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「その結果、売上高は419億24百万円（前年同期比3.5％減）」
半導体市況の後半の変化、ディスプレイの直接取引化、システム製品・バッテリ＆電力機器の供給難による顧客生産調整などが重なり、通期売上高の減少として需要変動の影響が実績化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その一方で、メモリや液晶等の商材の供給難が緩んできたことに伴う価格の下落、それら商材における顧客在庫の水準の高止まりに起因する需要の減少が散見されており、予断を許さない状況が続いています。」
顧客在庫の高止まりに起因する需要減少が実際に散見される状況となっており、需給変動が引き続き業績変動要因として現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における販売面は、前年度後半より見られた部品の調達難による顧客の生産調整や、中国のロックダウンの影響が残る厳しい環境の中、半導体製品の旺盛な需要の取込みを行なったものの、ディスプレイ分野における直接取引になった液晶モジュールビジネスの剥落により、売上高は減少しました。」
部品調達難や中国ロックダウンによる顧客の生産調整、液晶モジュールビジネスの剥落が売上高減少として実績化した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「しかし、ディスプレイ分野における商流変更や特別需要の反動減、ＧＩＧＡスクール構想の需要の一巡による大幅な減少要因のため、売上高は434億58百万円（前年同期比11.5％減）となりました。」
商流変更、特別需要の反動減、GIGAスクール需要の一巡がディスプレイ分野の減収として実績化し、連結売上高も前年同期比11.5％減となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、半導体製品・システム製品・バッテリ＆電力機器の各分野の販売が順調に推移しましたが、ディスプレイ分野における商流変更等の要因で大幅に減少したため、売上高は332億８百万円（前年同四半期比8.2％減）となりました。」
市場・商流の変化により、ディスプレイ分野の減少が連結売上高の前年同期比8.2％減として引き続き実績化した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「有機ＥＬビジネスの特別需要の反動減、ＧＩＧＡスクール構想の需要の一巡、移管予定としていた液晶モジュールビジネスの一部移管実施等、汎用品のボリュームビジネスが大幅に減少したため、売上高は68億33百万円（前年同四半期比40.3％減）となりました。」
特別需要の反動減、GIGAスクール需要の一巡、液晶モジュールビジネスの移管により、ディスプレイ分野のボリュームビジネス減少が実績化した。 - FY2021需要回復と需要減少・遅延の併存有価証券報告書
「当初はコロナ禍により、主力ビジネスである車載用機器向け及び事務用機器向けの需要が減少し、ＥＳＳ向け等の一部のバッテリビジネス及び開発案件の遅延も加わり、厳しいスタートとなりました。しかしながら第２四半期より、事務用機器向けの不振、バッテリビジネス及び開発案件の遅延が継続しているものの、液晶分野における特別需要及び前倒し需要による増加、並びに半導体分野及び液晶分野において車載用機器向け等のボリュームビジネスの需要が増加したこと等の要因により、経営成績が急回復しました。」
車載・事務機器向け需要の減少、バッテリ・開発案件の遅延が続く一方、液晶の特別・前倒し需要や車載向けボリューム需要が補完し、全体売上高は前年同期比10.9％増となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経営成績は、ＯＡ用機器向けの需要減や一部のバッテリビジネスの遅延があったものの、車載用機器向けの回復、有機ＥＬビジネスの特別需要、ＧＩＧＡスクール構想における文教用機器向け液晶モジュールの前倒需要の増加、スマートフォン周辺機器向けのメモリビジネスの需要増により順調に推移しました。」
OA機器向けなどの需要減と、一部市場の回復・新規需要による補完が併存する状況を再確認している。 - FY2021-Q2需要減と新規需要による補完の併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経営成績は、当社グループの主力ビジネスである車載用機器向け及びＯＡ用機器向けの需要減、並びに一部のバッテリビジネスの遅延があったものの、新規有機ＥＬビジネスの量産開始による集中的な需要増、ＧＩＧＡスクール構想における文教用機器向け液晶モジュールの需要の前倒し、医療用機器向けタッチパネル、スマートフォン周辺機器向けの一部半導体ビジネスの需要増が経営成績に寄与し、順調に推移しました。」
車載・OA向けや一部バッテリの需要減少が発生した一方、新規有機EL、文教、医療、スマートフォン周辺機器向けの需要が補完し、全体では増収となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、同感染症の収束時期は依然不透明であり、世界的な景気の後退に起因する消費マインドの低下が、顧客の生産調整を誘引し、厳しい事業環境となっております。」
世界的な景気後退と消費マインド低下が顧客の生産調整につながり、需要変動が厳しい事業環境として続いている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「３月に入ってからCOVID-19の影響で、一部大手顧客の生産計画の見直しによる在庫処理を行い、経営成績に影響を受ける事態となりました。」
顧客の生産計画変更と在庫処理が実際に発生し、経営成績への影響として現れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「産業用機器、電子部品・デバイスなどは、輸出が落ち込む業種での減産が目立ち、総じて需要は弱く、引続き厳しい環境が継続しております。」
市場・景気や需給の変化が業績に影響する環境について、輸出関連業種の減産と需要低迷が続いていると記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「中国向けの産業用機器をはじめとした輸出の減少により需要が低迷するなど、厳しい環境が継続しております。」
輸出減少や産業用機器向け需要の低迷が続き、景気・需給変動が業績に影響する環境を引き続き記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの取組みにより売上高は、メモリ価格の下落基調及び産業用機器向けビジネスなどの需要減を、液晶モジュールビジネス、ＥＭＳビジネス及びバッテリビジネスなどでリカバリーしました。」
メモリ価格の下落と産業用機器向け需要減が実際の売上減少要因となり、液晶モジュール、EMS、バッテリなどで補完したことが記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「第４四半期よりメモリ価格の急落や生産用機械をはじめとする産業用機器向けビジネスの縮小などのマイナス要因により、前期の売上の急増分をカバーできず前年に比べ売上高が減少いたしました。」
第4四半期にメモリ価格急落、中国向け産業機器の減産、複数ビジネスの延期が重なり、売上高は461億2百万円、前年同期比15.3％減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「他方、通信機器分野では、買替えサイクルの長期化による端末機器の需要の減少に加え、第５世代移動通信システム（以下、「５Ｇ」という）の開始に向けたシステム変革期であるために設備投資も低調となりました。」
通信機器分野で端末機器の需要減少と設備投資の低調が実際の市場状況として記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界につきましては、前年度に引続き自動車、産業用機器向けの製品に搭載される半導体の需要が旺盛なことから、半導体の装置、素材メーカが好調を持続しています。」
自動車・産業用機器向け半導体需要は旺盛である一方、品目・顧客ごとには納期延期などの変動も記載されており、市場環境の一様でない状況が続いている。 - FY2019-Q1市場・顧客別の明暗有価証券報告書
「電子機器分野は、異物検出機等の装置ビジネスが前年同四半期同様のビジネス規模を維持したものの、各種モジュールの需要減のため、売上高15億１百万円（前年同四半期比10.8％減）となりました。」
半導体需要や車載用機器向け需要が増加する一方、各種モジュールなどでは需要減が実績化し、市場・顧客分野ごとに状況が分かれた。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界につきましては、旺盛な半導体需要を背景に、半導体製造装置の輸出が堅調な伸びを示し、アジア新興国向けの電子部品、デバイス類の輸出、及び関連する装置ビジネスも同様に推移しております。」
前年までの需要低迷局面から、半導体需要、半導体製造装置、電子部品・装置ビジネスが堅調に推移する環境が続いている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界につきましては、旺盛な半導体需要を背景に、半導体製造装置の輸出が堅調な伸びを示し、アジア新興国向けの電子部品、デバイス類の輸出や、関連する装置ビジネスも同様に推移しております。」
前年まで記載されていた需要低迷局面から、半導体需要や半導体製造装置・電子部品の輸出が堅調に推移する環境へ変化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの顧客が、その属する市場の需給動向や景気動向の影響を受ける可能性があります。このため、当該市場における需要の変化等によって、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
顧客市場の景気・需給変動が業績に影響するリスクを再掲している。年度前半の中国経済・スマートフォン関連市場の低迷も記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界におきましては、中国向け電子部品の輸出が停滞する中、国内大手自動車メーカの生産が回復しつつあります。また家電、産業機器向けの部品需要も回復傾向にあります。」
中国向け電子部品の輸出停滞は続く一方、自動車、家電、産業機器向けには回復傾向が示された。需要環境は一様ではなく、業績はなお前年を下回っている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「中国向け電子部品の輸出の不調が続く中、国内大手自動車メーカの生産調整や熊本地震による影響と急速な為替変動により企業収益を圧迫しました。」
中国向け電子部品の不調に加え、自動車メーカの生産調整、熊本地震、為替変動が重なり、業績への影響が拡大した。液晶売上高は前年同四半期比16.4％減、半導体売上高は30.4％減となった。需要変動リスクが引き続き実績として現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「昨年からのスマートフォンの需要一巡による関連部品の低迷や、中国向け電子部品の減少が顕著となりました。」
スマートフォン需要の一巡や中国向け電子部品の減少という需要環境の変化が実際の販売低迷として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの顧客が、その属する市場の需給動向や景気動向の影響を受ける可能性があります。このため、当該市場における需要の変化等によって、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
国内大手セットメーカーを中心とする顧客構成を通じた需要変動リスク。