技術革新・企業再編・需給変動による事業環境の不確実性
FY2016に初出。28回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-11-10。
シンデン・ハイテックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。29社中16社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、景気動向や為替変動、地政学的リスク等の影響を受けやすく、先行きの不確実性が高い状況が継続しております。」
景気・為替・地政学リスクに加え、中東情勢、米国の通商政策、メモリー需給逼迫などが事業環境の不確実性として継続・具体化している。 - 2026-05-13顕在化決算
「メモリー市況では需給の逼迫を背景とした価格上昇が進行しており、こうした調達環境の変化が事業運営に影響を及ぼす状況にあります。」
メモリー需給逼迫と調達環境の変化が、実際の事業運営への影響として記載されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、地政学リスクや米中摩擦の影響に加え、半導体市場では一部のメモリ機種で世代交代（半導体メモリの主要メーカが生産能力を従来世代から次世代へシフトしている）が行われているため供給がひっ迫しています。」
地政学リスク・米中摩擦に加え、メモリ世代交代による供給ひっ迫が実際の事業環境として現れ、顧客需要に十分応えられない状況につながっている。 - FY2025メモリ市況の回復基調と一部市場の調整継続有価証券報告書
「年度前半の悪化していたメモリ市況が、年度半ばより底打ち感が出て回復基調となりましたが、いまだ一部の市場においては調整局面が残るとともに、総じて需要が低調に推移しました。」
メモリ市況は年度半ばから回復基調となった一方、一部市場の調整局面と全般的な需要低調が残ると説明している。 - FY2025-H1市況の回復兆しと調整局面の併存有価証券報告書
「悪化していたメモリ市況に底打ち感が出て回復の兆しが見られますが、まだ一部の市場で調整局面が残るとともに、先行きの見通しにバラツキがあり、予断を許さない状況となっています。」
メモリ市況には回復の兆しが示された一方、一部市場の調整局面と見通しのばらつきが残ると説明している。 - FY2024市況底打ち感と高リスク評価の併存有価証券報告書
「メモリ及びディスプレイ市況が悪化しておりましたが、足元では漸く底打ち感が出てまいりました。」
メモリ・ディスプレイ市況の悪化には底打ち感が示された一方、景気・需給変動等の発生可能性と影響度はいずれも高程度と評価されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「特にメモリ及びディスプレイ市況が悪化しておりましたが、足元では漸く底打ち感が出てまいりました。」
メモリ・ディスプレイ市況の悪化は続いているものの、足元では底打ち感が出てきたと記載され、直前までの悪化基調に一部改善の兆しが示された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界においては、需要の伸び悩みによる生産調整や、供給ひっ迫の緩和による積み上がった在庫の調整が、家電・ＰＣ・スマートフォン等の個人消費に依存している電子機器を中心にみられます。それに伴い、特にメモリ及びディスプレイ市況の悪化が継続しており、予断を許さない状況です。」
需要伸び悩み、生産調整、在庫調整に加え、メモリ・ディスプレイ市況の悪化継続が記載され、事業環境の厳しさが続いている。リスクは数値化されていないが、市況悪化は実際の環境として記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「それらの影響によって、特にメモリ及びディスプレイ市況の悪化が継続しており、予断を許さない状況となっています。」
物価上昇による需要停滞、生産調整、在庫調整がみられ、メモリ・ディスプレイ市況の悪化が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その一方で、メモリや液晶等の商材の供給難が緩んできたことに伴う価格の下落、それら商材における顧客在庫の水準の高止まりに起因する需要の減少が散見されており、予断を許さない状況が続いています。」
供給難の緩和に伴う価格下落と顧客在庫の高止まりによる需要減少を、引き続き事業環境上のリスクとして認識している。 - FY2023-Q2供給難緩和と価格下落・在庫高止まり懸念の併存有価証券報告書
「その一方で、物価上昇に伴う個人消費の冷え込みによる需要の減少懸念のほか、半導体やディスプレイ関連商材の供給難が緩んできたことに伴う価格の下落、それら商材における在庫水準の高止まりによる需要の減少懸念が高まってきており、予断を許さない状況が続いています。」
従来の供給不足・納期長期化に加え、供給難の緩和に伴う価格下落と在庫水準の高止まりによる需要減少懸念が示された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、中国のロックダウン及び半導体納期の長期化継続の影響、並びに、物価上昇に伴う個人消費の冷え込みによる需要の減少懸念等、予断を許さない状況が続いています。」
半導体納期の長期化、中国ロックダウン、物価上昇による需要減少懸念が、従来の供給不足・需給変動リスクに加わっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「その一方で、昨今の半導体をはじめとする部品の供給不足による生産調整や半導体特有の循環市況による需要減少、物流費用をはじめとする各種コスト増の懸念があり、予断を許さない状況でもあります。」
半導体・部品の供給不足に加え、生産調整、循環市況による需要減少、物流費等のコスト増が事業環境上の懸念として具体化されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界につきましては、半導体製品をはじめとした各種商材の旺盛な需要に対する供給不足が継続、生産調整や仕入価格の上昇等の懸念材料があり予断を許さない状況が続いています。」
半導体製品を含む各種商材の供給不足、生産調整、仕入価格上昇が引き続き事業環境上の懸念材料となっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「その一方で、半導体製品をはじめとした各種商材の供給不足に拍車がかかり、顧客の生産調整や仕入価格の上昇等の懸念材料により、予断を許さない状況が続いています。」
従来の部品供給不足に加え、供給不足の加速、顧客の生産調整、仕入価格上昇が懸念材料として明示された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「さらに、昨今の半導体をはじめとする部品の供給不足を背景とした生産調整の懸念や仕入価格の上昇等、予断を許さない状況にあります。」
従来の技術革新・需給変動・感染症等に加え、半導体を含む部品の供給不足、生産調整懸念、仕入価格上昇が業界環境の追加的な悪化要因として記載された。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「さらに、昨今の半導体の供給逼迫により、回復基調にあった自動車メーカから生産調整実施の発表がなされ、車載用機器向け市場も厳しい環境下にあります。」
従来の市場の明暗分化に加え、半導体の供給逼迫が自動車メーカーの生産調整と車載市場の悪化につながっていると記載している。 - FY2021-Q2市場の明暗分化有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界につきましては、５Ｇの進展による拡大が期待される市場、働き方を含めたライフスタイルの変化により恩恵を受ける市場、その一方で苦戦を強いられている市場があり、明暗がわかれております。」
5Gやライフスタイル変化の恩恵を受ける市場がある一方、苦戦する市場もあり、業界環境の市場別の明暗が明示された。 - FY2021-Q1サプライチェーン回復の兆しと需要調整の併存有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界につきましては、感染拡大防止策として世界各国で導入が進んだ在宅勤務や巣籠り需要の増加など、ライフスタイルの変化による恩恵が期待される分野があり、国内における緊急事態宣言の解除に伴うサプライチェーンに回復の兆しがあります。しかしながら、同感染症の収束時期は依然不透明であり、世界的な景気の後退に起因する消費マインドの低下が、顧客の生産調整を誘引し、厳しい事業環境となっております。」
在宅勤務・巣籠り需要の恩恵やサプライチェーン回復の兆しがある一方、感染症の収束時期は不透明で、消費マインド低下による顧客の生産調整が続いている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「そこに世界的なCOVID-19の蔓延でサプライチェーンが寸断され、厳しい環境に拍車がかかりました。」
従来の技術革新・需給変動等に加え、COVID-19によるサプライチェーン寸断が業界環境をさらに厳しくしたと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界につきましては、深刻な人手不足による省力化及び合理化を背景にＡＩ及びＩｏＴ技術を活用したデジタル化の進展や、５Ｇ対応機器向け需要の拡大が見込める一方、産業用機器、電子部品・デバイスなどは、輸出が落ち込む業種での減産が目立ち、総じて需要は弱く、引続き厳しい環境が継続しております。」
AI・IoT・5G関連の需要拡大余地を認識する一方、輸出減少業種の減産と需要の弱さによる厳しい業界環境が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「深刻な人手不足による省力化及び合理化を背景としたＡＩ及びＩｏＴ分野や、５Ｇ対応機器向け需要の拡大が見込めるものの、中国向けの産業用機器をはじめとした輸出の減少により需要が低迷するなど、厳しい環境が継続しております。」
AI・IoTや5G対応機器の需要拡大が見込まれる一方、中国向け輸出減少による需要低迷など厳しい業界環境が継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界につきましては、データセンタ向けなどのクラウド需要の拡大を背景としたＡＩ及びＩｏＴ分野や、車載関連分野における需要の拡大が下支えしているものの、中国向け輸出の減少、スマートフォンの普及一巡及びデータセンタへの投資の一服で、前年後半から市況が減速しているところに、メモリ価格の下落で一段と冷え込みました。」
AI・IoTや車載関連の需要拡大が下支えする一方、中国向け輸出減少、スマートフォン需要の一巡、データセンター投資の一服、メモリ価格下落により市況悪化がさらに進んでいる。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界は、技術革新、企業再編、需給変動等の状況が恒常的に変化しており、各種機器のデジタル化の拡大・進展により、今後も成長が見込める環境にあります。」
技術革新、企業再編、需給変動が続く業界環境を、成長機会と不確実性の双方を含む構造的事実として再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが属するエレクトロニクス業界は、技術革新、企業再編、需給変動等の状況が恒常的に変化しており、各種機器のデジタル化の拡大・進展により、今後も成長が見込める環境にあります。」
技術革新、企業再編、需給変動による不確実性を引き続き認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが属しておりますエレクトロニクス業界は、技術革新、企業再編、需給変動等の状況が恒常的に変化しております。」
事業環境の変化への対応が安定収益の前提として示されている。