人材育成と男女差のない働きがいのある職場づくり
FY2016に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-06-26。
サイボーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに80社。
- 2026-06-26前進経営計画
「人づくりの4本の柱 ～事業の持続的な成長を実現するための、人と組織の基盤～」
次世代人材の底上げ、個人依存から組織力への転換、挑戦と成長を促進する企業風土、将来を見据えた人材循環と組織基盤の強化という4本の柱を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「取組項目 ・能力開発 ・人材の活用 ②社内環境の整備に関する方針 経営戦略を担う社員一人ひとりのウェルビーイングを追求し、主体性と想像力を最大限に引き出すため、健全で公平な職場環境の確保に取り組みます。 取組項目 ・ワークライフバランスの充実 ・多様性の尊重 ・健康経営の推進 ・コンプライアンスの遵守 指標 達成年度及び目標 2025年度実績 年間研修時間（1人平均） 2028年度 10.0ｈ 3.8ｈ 有給休暇取得率 2028年度 73％ 70.7％ 男性の育児休業取得率 2026年度 100％ ― 女性の育児休業取得率 2026年度 100％ 100.0％ 社内エンゲージメント率(注)２ 2028年度 93％ 91.5％」
人的資本施策を能力開発、人材活用、ワークライフバランス、多様性、健康経営等に整理し、研修時間、有給休暇取得率、育児休業取得率、エンゲージメント率について2026～2028年度の目標を設定した。 - FY2025前進有価証券報告書
「指標 達成年度及び目標 2024年度実績 有給休暇取得率 2025年度 60％ 63.2％ 男性の育児休業取得率 2025年度 70％ ― 女性の育児休業取得率 2025年度 100％ 100.0％ 社内エンゲージメント率(注)２ 2025年度 80％ 83.0％」
人材・社内環境施策について、2025年度目標に対する2024年度実績を更新した。有給休暇取得率と社内エンゲージメント率は目標を上回り、女性の育児休業取得率は目標水準となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「有給休暇取得率 2025年度 60％ 53.1％ 男性の育児休業取得率 2025年度 70％ 50.0％ 女性の育児休業取得率 2025年度 100％ 100.0％ 社内エンゲージメント率 2025年度 80％ 78.7％」
人材育成・社内環境整備の方針について、2025年度を達成年度とする有給休暇取得率、育児休業取得率、社内エンゲージメント率の目標と当期実績を初めて具体的に開示した。ウェルビーイング経営も方針として明示している。 - FY2023人的資本・多様性の開示へ拡張有価証券報告書
「当社は属性にとらわれない人材の採用を積極的に行っており、現状では女性、外国人、中途採用者の全従業員（56人）に占める各割合は、女性41％（23人）、外国人４％（２人）、中途採用者30％（17人）であります。」
従来の人材育成・待遇差見直しの方針に加え、女性・外国人・中途採用者の構成比を開示し、多様な人材の管理職登用を見据えた人事・教育制度や職場環境整備を示した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、働き方改革関連法の施行にともない雇用条件の違いによる待遇差の見直しを推進させ、社員が実感できる「魅力ある職場づくり」に取り組んでまいります。」
従来の労働時間法制の見直しに加え、雇用条件の違いによる待遇差の見直しを職場づくりの施策として明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、「働き方改革関連法」の施行にともない労働時間法制に関する見直しを推進させ、社員が実感できる「魅力ある職場づくり」に取り組んでまいります。」
働き方改革関連法への対応と労働時間法制の見直しを通じた職場づくりの方針を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、「働き方改革関連法」の施行にともない労働時間法制の見直しを推進させ、社員が実感できる「魅力ある職場づくり」に取り組んでまいります。」
従来の採用・教育・男女差のない職場づくりに加え、働き方改革関連法への対応と労働時間法制の見直しを職場づくりの重点として示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、社員の能力開発に資する「人事教育制度」により、人材の育成に注力し、男女差の無い「働きがいのある職場づくり」の推進のために社内体制を見直して、会社組織のさらなる活性化を目指してまいります。」
人事教育制度、社内体制の見直し、男女差のない職場づくりによる人材育成・組織活性化の方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、新卒採用によるフレッシュな人材確保と、社員の能力開発に資する「社員教育制度」により、人材の育成に注力し、男女差の無い「働きがいのある職場づくり」の推進のために人事制度を見直して、会社組織のさらなる活性化を目指してまいります。」
新卒採用、社員教育制度、人事制度見直しによる人材育成・職場づくりの方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、新卒採用によるフレッシュな人材確保と、社員の能力開発に資する「社員教育制度」により、人材の育成に注力し、男女差の無い「働きがいのある職場づくり」の推進のために人事制度を見直して、会社組織のさらなる活性化を目指してまいります。」
新卒採用、社員教育制度、人事制度の見直しを通じた人材育成と職場づくりの方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新卒採用によるフレッシュな人材確保と、社員の能力開発に資する「教育研修制度」により、人材の育成に注力し、男女差の無い「働きがいのある職場づくり」の推進のために人事制度を見直して、会社組織のさらなる活性化を目指してまいります。」
新卒採用、教育研修制度、人事制度見直しを人材・職場環境施策として掲げている。