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ダイワボウホールディングス(3107)・施策前進

素材から製品までの一貫生産を活かした研究開発

FY2016に初出。23回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

23記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q2再掲FY2024-Q12016: 320162017: 420172018: 320182019: 220192020: 220202021: 320212022: 220222023: 220232024: 020242025: 120252026: 12026
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直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「工作機械部門においては、日本国際工作機械見本市「JIMTOF2024」に出展した立型ターニングセンタVTLex1100Mの高精度化に向けた開発を進めるとともに、研削機能やAIを活用した切粉除去機能の性能向上に取り組みました。なお、上記に係る当連結会計年度の研究開発費総額は182百万円であります。」

    研究開発について、JIMTOF2024出展機の高精度化、研削機能、AIを活用した切粉除去機能へ展開し、研究開発費は182百万円となった。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「工作機械部門においては、立型ターニングセンタVTLex1100Mに、より省人化に対応できるよう改良した高精度な自動パレット交換装置と研削機能を搭載し、2024年11月に開催された日本国際工作機械見本市「JIMTOF2024」に出展いたしました。」

    研究開発について、省人化対応の改良機を開発し、JIMTOF2024へ出展する段階まで進展した。通期研究開発費は151百万円。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、240百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費240百万円を開示している。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「なお、上記に係る当連結会計年度の研究開発費総額は928百万円であります。」

    素材から製品までの一貫生産と事業・知財戦略を連携した研究開発を継続し、年度研究開発費928百万円を計上した。HSKクランプ方式、風力発電向け立旋盤、自動補給装置等の開発も記載されている。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、488百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費488百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、667百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間におきまして、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費667百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  7. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、223百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費223百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  8. FY2021前進有価証券報告書

    「鉄道業界向けに新型車輪旋盤、U2000-400の初号機を出荷しました。」

    研究開発活動について、鉄道業界向け新型車輪旋盤の初号機出荷という具体的な製品化・販売段階への進展が記載された。
  9. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、649百万円である。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    第3四半期累計の研究開発費649百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  10. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、213百万円である。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    第1四半期の研究開発費213百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  11. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、753百万円である。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    研究開発費753百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  12. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、510百万円である。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    第2四半期累計の研究開発費510百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、779百万円である。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    第3四半期累計の研究開発費779百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  14. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、270百万円である。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    研究開発費270百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  15. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループの素材から製品までの一貫生産を強みとした独自の技術領域を深化・拡大させ、事業戦略、知的財産戦略との連携にて研究開発活動に取り組んでいる。なお、上記に係る当連結会計年度の研究開発費総額は1,020百万円である。」

    素材から製品までの一貫生産、事業戦略、知財戦略を連携させる研究開発方針を継続している。
  16. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、777百万円である。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    第3四半期累計の研究開発費は777百万円で、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  17. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、526百万円である。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    第2四半期累計の研究開発費は526百万円で、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  18. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、255百万円である。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    第1四半期の研究開発費255百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  19. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループの素材から製品までの一貫生産を強みとした独自の技術領域を深化・拡大させ、事業戦略、知的財産戦略との連携にて研究開発活動に取り組んでいる。なお、上記に係る当連結会計年度の研究開発費総額は1,056百万円である。」

    一貫生産と事業・知財戦略を連携した研究開発方針を継続し、通期研究開発費は1,056百万円となった。
  20. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、783百万円である。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    研究開発費783百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  21. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、527百万円である。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    研究開発費527百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  22. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、250百万円である。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」

    四半期の研究開発費250百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  23. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループの素材から製品までの一貫生産を強みとした独自の技術領域を深化・拡大させ、事業戦略、知的財産戦略との連携にて研究開発活動に取り組んでいる。なお、当連結会計年度の研究開発費総額は1,016百万円である。」

    一貫生産、事業戦略、知財戦略を連携させ、研究開発費1,016百万円を投じている。
一緒に動いた変遷

「ITインフラ流通の既存事業強化と成長市場開拓」は、この変遷が動いた23回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ITインフラ流通の既存事業強化と成長市場開拓4回
  3. 2モバイル・クラウド・教育ICT・SIMフリー市場の創造4回
  4. 3継続的・安定的な利益還元4回
  5. 4連結業績の増収増益4回
  6. 5事業領域拡大と生産拠点競争力強化への設備投資4回
  7. 6成長市場・成長地域での事業領域拡大3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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