価格競争・コスト上昇等による繊維事業の収益性低下と減損リスク
FY2017に初出。18回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
ダイワボウホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1削除有価証券報告書
「2024年3月に大和紡績株式会社の発行済株式の85.0%を譲渡したため、繊維事業は前連結会計年度末をもって連結の範囲から除外しており、当期の経営成績に繊維事業は含まれておりません。」
繊維事業の連結除外により、繊維事業における価格競争・原燃料価格等による収益性低下リスクは当中間期の連結対象から外れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「合繊・レーヨン部門では、フェイスマスク・制汗シート等の不織布製品は引き続き堅調に推移しましたが、衛材用原綿の在庫調整や米国住宅市況に関連した需要の低迷、原燃料価格の高止まりなどもあり、収益面で苦戦しました。」
販売が堅調な製品がある一方、衛材用原綿の在庫調整、米国住宅市況関連需要の低迷、原燃料価格の高止まりが繊維事業の収益性低下として実際に表れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「合繊・レーヨン部門では、コロナ禍明けの人流増加を受け、制汗シートやコスメ分野等の不織布製品が堅調に推移し、また湿式不織布用レーヨンについても好調でしたが、原燃料価格の高止まりを受け、利益面で苦戦しました。」
原燃料価格の高止まりが、販売好調な製品がある中で繊維事業の利益面の苦戦として実際に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「合繊・レーヨン部門では、制汗シートやコスメ分野等の不織布製品や海外向けの難燃レーヨン素材は好調に推移しましたが、原燃料価格高騰等の影響が長引き利益面では苦戦しました。」
販売が好調な製品がある一方、原燃料価格高騰等による利益面の苦戦が第1四半期にも実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「合繊・レーヨン部門では、機能性レーヨンの販売は堅調に推移しましたが、原燃料価格の高騰により利益面では苦戦を強いられました。」
機能性レーヨン等の販売が堅調である一方、原燃料価格高騰による利益圧迫がFY2023にも継続して発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「合繊・レーヨン部門では、円安の影響による合繊原綿の輸出増加と、海外向け難燃レーヨン素材のアジア各地での採用により売上は堅調に推移しましたが、原燃料価格高騰によるコストアップの影響を受け利益面では苦戦を強いられました。」
合繊原綿の輸出や海外向け素材採用で売上が堅調となる一方、原燃料価格高騰によるコストアップが繊維事業の利益を引き続き圧迫している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では事業全般で原燃料価格の高騰や急速な円安の進行によるコストアップの影響により苦戦を強いられました。」
原燃料価格高騰と急速な円安が、繊維事業全般のコストアップと営業利益減少として実際に表れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては事業全般で原燃料価格高騰や急速な円安の進行により苦戦を強いられました。」
原燃料価格高騰と急速な円安が、繊維事業全般の利益面の苦戦として実際に表れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「合繊・レーヨン部門では、環境負荷が少ないレーヨン素材は好調に推移しましたが、除菌シート向け合繊不織布は前期までの需要反動による販売低迷に加え、原燃料価格の高騰が収益を圧迫しました。」
原燃料価格の高騰が、繊維事業における収益圧迫として引き続き実際に表れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
価格競争・コスト上昇等による繊維事業の収益性低下と減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
価格競争・コスト上昇等による繊維事業の収益性低下と減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「合繊部門では、原綿は衛生材料分野で販売数量は伸びたものの、原料価格の上昇で収益が圧迫された」
原料価格の上昇が、衛生材料分野の販売数量が伸びる一方で繊維事業の収益を圧迫する事象として引き続き表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また、機能製品部門ではフィルター商品群の国内外への販売が増加したが、樹脂加工部門では産業用シートをはじめとする重布関連商品は一定の受注を確保したものの、原材料費の上昇により収益は圧迫された。」
原材料費の上昇が、一定の受注確保にもかかわらず樹脂加工部門の収益を圧迫する事象として実際に表れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「レーヨン部門では主力となる不織布用原綿の販売、樹脂加工部門では産業用シートをはじめとする重布関連商品の販売がともに好調だったが、原燃料費の高騰により収益は圧迫された。」
原燃料費の高騰が、販売好調にもかかわらず繊維事業の収益を圧迫する事象として引き続き発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「合繊部門では、衛生材用途向け原綿や制汗・除菌関連を中心とする不織布の売上は増加したが、物流費などのコストアップ要因により利益は圧迫され」
原燃料価格に加えて物流費などのコストアップが実際に繊維事業の利益を圧迫した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「合繊部門では、衛生材用途向け原綿や制汗・除菌関連を中心とする不織布の売上は増加したが、原燃料価格の高騰により利益面では低迷し」
原燃料価格の高騰が実際に繊維事業の利益面の低迷として表れた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
価格競争・コスト上昇等による繊維事業の収益性低下と減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、今後の地価の状況のほか、価格競争の激化、コストの上昇等のため、当社グループの各事業の収益性の低下により減損損失が発生し、今後の業績に影響を及ぼす可能性がある。」
地価、価格競争、コスト上昇を収益性低下および減損損失につながるリスクとして新たに明示している。