東洋紡（3101）・施策前進
オープンイノベーションによる新製品開発の加速
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
産官学連携によるオープンイノベーションと早期事業化22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風22社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「新事業企画・開発においては事業部研究部門と連携し、オープンイノベーションの考え方のもと、国の研究プロジェクトへの参画や国内外の企業、大学、研究機関との協業を積極的に進めました。」
事業部研究部門との連携、国の研究プロジェクト、企業・大学・研究機関との協業を継続し、複数の成果を事業化段階へ進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年４月に神戸大学と、同年６月には大阪公立大学と包括連携協定を締結し、それぞれの大学と「環境、ライフサイエンス分野における共同研究の成果を社会に実装する」ことと、「大阪を起点とした地域社会の発展、社会課題の解決に向けた貢献を目指す」ことを狙いとした取組みの検討を開始しました。さらに、バイオものづくりを推進するため、遺伝子の設計から生産プロセス・施策品の開発まで一括したサービス提供を目指す神戸大学発ベンチャーへ間接出資するなど、スタートアップ企業への投資活動拡大を積極的に進めました。」
オープンイノベーションについて、神戸大学・大阪公立大学との包括連携協定や神戸大学発ベンチャーへの間接出資に進展した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、新技術の調査および研究開発のスピードアップを図るため、ナショナルプロジェクトへの参画や国内外の企業、大学、研究機関との連携を通したオープンイノベーション活動を積極的に進めています。」
オープンイノベーションについて、企業・大学・研究機関との連携やナショナルプロジェクトへの参画という実行内容を具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新製品開発を加速させるため、社外の知識や技術を取り込む「オープンイノベーション」も積極的に推進します。」
新製品・新事業開発の手段として、社外知識・技術を取り込む方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、経営企画部門に新製品開発を推進する組織、「みらい戦略グループ」を新設し、今後も積極的にオープンイノベーションを取り入れながら、新製品開発を加速していきます。」
社外協業と新組織の設置を新製品開発の手段としている。