三越伊勢丹ホールディングス（3099）・施策前進
従業員の働き方改革
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
組織風土改革・従業員エンゲージメント向上29社が書いているテーマ・逆風0社・追い風31社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度に「人財マネジメントガイドブック」を発行し、管理職向けの実践研修を実施（25年度実施人数：約1300名）。評価と対話の質を高め、部下育成と心理的安全性の確保を図ります。」
働き方改革を、管理職向けガイドブック、約1,300名への研修、評価・対話の質向上、心理的安全性の確保へ具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「人事戦略面については、働きやすさ、働きがいを両立させた従業員満足度の高い組織づくりに取り組みます。」
従来の働き方改革・生産性向上の方針を、働きやすさと働きがい、従業員満足度を両立する組織づくりとして整理し直している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「従業員がパフォーマンスを高めて生産性を上げられるよう、働きやすい環境を整備し従業員満足度（ＥＳ）向上にも取組み、結果的に顧客満足度向上につながるよう努めてまいります。」
働きやすい環境整備と生産性向上を通じた働き方改革の方向性を引き続き示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「デジタルインフラ整備を推進し、従来の働き方、仕組、業務フローを全て変え、生産性の向上を図り、新しいビジネスモデルの確立をめざします。」
働き方改革を、デジタルインフラ整備、業務フロー変更、生産性向上、新ビジネスモデル確立と結び付けて推進している。 - FY2018前進有価証券報告書
「コスト構造改革としては、業務の効率化、宣伝費削減等、徹底したコストコントロールを行い販売費および一般管理費の削減に努めてまいりました。同時に、要員政策においては、従来からのネクストキャリア制度の見直しと拡充をいたしました。さらに、在庫リスクの先行処理として、当期中に売価で100億円以上の在庫処理を行いました。2018年度は、顧客接点の要員は維持しながらも、本社要員の削減などを行うことにより引き続き要員構成の最適化を図ってまいります。」
ネクストキャリア制度の見直し・拡充を行い、2018年度には顧客接点要員を維持しつつ本社要員を削減する要員構成の最適化を計画している。 - FY2017初出有価証券報告書
「併せて、顧客デジタルフロントの推進や、従業員の働き方改革にも取り組んでまいります。」
経営PDCA強化に向けた基盤構築の一環として、従業員の働き方改革を新たに明記している。