ZOZOUSEDとその他売上高の伸長による利益率上昇
FY2017-Q3に初出。29回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-04-30。
ZOZOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- 2026-04-30後退決算
「売上総利益の商品取扱高（その他商品取扱高除く）に対する割合（粗利率）は33.0％となり、前期と比較して1.5ポイント低下いたしました。」
LYSTの連結による事業構成比の変化を主因として粗利率が低下した。 - FY2026-H1LYST連結による事業構成変化で粗利率低下有価証券報告書
「粗利率低下の主な要因は、売上高について記載のとおり、LYSTの連結に伴う事業構成比の変化によるものです。」
LYSTの成果報酬型・低手数料率の事業が連結対象となったことにより、粗利率は33.6％と前年同期比1.7ポイント低下した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「粗利率上昇の主な要因は、売上高について記載の通り、広告事業の成長及び送料収入の増加に伴うその他売上高の増加となります。」
粗利率は35.3％となり前年同期比0.4ポイント上昇した。広告事業の成長と送料収入の増加が改善要因として示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「粗利率上昇の主な要因は、売上高について記載の通り、前年同期比でポイント等費用が増加した一方で、USED販売及び広告事業の成長ならびに送料収入の増加等に伴いその他売上高が増加した事になります。」
粗利率は34.4％となり、前年同期比0.1ポイント上昇した。USED販売、広告事業、送料収入等の増加が、ポイント等費用の増加を上回る改善要因として説明されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「粗利率上昇の主な要因は、売上高について記載の通り、前年同期比でポイント等費用が増加した一方で、買取・製造販売とUSED販売及び広告事業の成長ならびに送料収入の増加等に伴いその他売上高が増加した事になります。」
粗利率は34.9％となり、前年同期比0.2ポイント上昇した。買取・製造販売、USED販売、広告事業、送料収入等の成長を改善要因としている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「粗利率上昇の主な要因は、売上高について記載の通り、買取・製造販売とUSED販売及び広告事業の成長、送料収入の増加に伴うその他売上高の増加ならびに粗利率の低いBtoB事業の商品取扱高が商品取扱高（その他商品取扱高除く）における構成比が減少した事になります。」
粗利率は34.9％となり、前年同期比0.1ポイント上昇した。買取・製造販売、USED販売、広告事業、その他売上高の成長と、BtoB事業の構成比低下が改善要因として説明されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「粗利率上昇の主な要因は、売上高について記載の通り、買取・製造販売とUSED販売、広告事業の成長ならびに粗利率の低いBtoB事業の商品取扱高が商品取扱高（その他商品取扱高除く）における構成比が減少した事になります。」
粗利率は34.3％となり、前年同期比0.2ポイント上昇した。買取・製造販売、USED販売、広告事業の成長と、BtoB事業の構成比低下を改善要因として説明している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益の商品取扱高（その他商品取扱高除く）に対する割合（粗利率）は34.7％となり、前年同期と比較して0.3ポイント上昇いたしました。粗利率上昇の主な要因は、売上高について記載の通り、買取・製造販売とUSED販売、広告事業の成長ならびに粗利率の低いBtoB事業の商品取扱高が商品取扱高（その他商品取扱高除く）における構成比が減少した事になります。」
粗利率は34.7％へ上昇した。買取・製造販売、USED販売、広告事業の成長と、粗利率の低いBtoB事業の構成比低下が改善要因として説明されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「粗利率上昇の主な要因は、売上高について記載の通り、買取・製造販売とUSED販売、広告事業の成長ならびに粗利率の低いBtoB事業の商品取扱高が商品取扱高（その他商品取扱高除く）における構成比が減少した事になります。」
粗利率は34.8％となり前年同期比0.2ポイント上昇した。買取・製造販売、USED販売、広告事業の成長と、粗利率の低いBtoB事業の構成比低下を要因としている。 - FY2022収益認識会計基準適用による通期粗利率低下有価証券報告書
「粗利率低下の主な要因は、広告事業の成長及びUSED販売の原価率低減による粗利率の改善があったものの、収益認識会計基準等の適用に伴う粗利率の押し下げ影響が上回った為になります。」
通期粗利率は33.8％と前年同期比0.5ポイント低下し、広告事業・USED販売の改善を収益認識会計基準適用の押し下げ影響が上回った。 - FY2022-Q3収益認識会計基準の適用影響による粗利率低下有価証券報告書
「粗利率低下の主な要因は、広告事業の成長及びその他売上の増加による粗利率の改善があったものの、収益認識会計基準等の適用に伴う粗利率の押し下げ影響が上回った為になります。」
粗利率は34.1％となり、前年同期比0.1ポイント低下した。広告事業の成長やその他売上の増加による改善を、収益認識会計基準適用による押し下げ影響が上回ったと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「粗利率改善の主な要因は、広告事業の成長及びその他売上の増加等になります。」
粗利率は34.4％となり、前年同期比0.3ポイント改善した。広告事業の成長とその他売上の増加を改善要因としている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「粗利率改善の主な要因は、前述の通り、送料無料施策の未実施や粗利率の高いUSED事業や広告事業の成長及びその他売上の増加等になります。」
粗利率は34.6％となり前年同期比0.7ポイント改善した。送料無料施策の未実施、USED事業・広告事業の成長、その他売上の増加を要因としている。 - FY2021前進有価証券報告書
「差引売上総利益の商品取扱高（その他商品取扱高除く）に対する割合（粗利率）は34.3％となり、前年同期と比較して1.3ポイント改善いたしました。」
粗利率は34.3％へ改善した。原資負担値引施策の投下量減少による受託販売手数料率の改善や、広告事業・その他売上の増加が主因と説明している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「差引売上総利益の商品取扱高（その他商品取扱高除く）に対する割合（粗利率）は34.2％となり、前年同期と比較して1.1ポイント改善いたしました。」
粗利率は34.2％へ改善した。原資負担値引施策の投下量減少による受託販売手数料率の改善、広告事業・その他売上の増加が主因と説明している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「差引売上総利益の商品取扱高に対する割合（粗利率）は34.1％となり、前年同期と比較して1.3ポイント改善いたしました。」
粗利率は34.1％へ改善した。前年同期に比べ当社原資負担値引施策の投下量が減少し、受託販売手数料率が改善したことが主因と説明している。 - FY2021-Q1粗利率改善要因の変化有価証券報告書
「粗利率改善の主な要因としては、前述の「ZOZOARIGATO」等による反動で受託販売手数料率（対商品取扱高）が改善したこと及びPB事業の規模縮小がございます。」
差引売上総利益率は33.9％と前年同期比1.0ポイント改善した。従来のその他売上高等の伸長に加え、ZOZOARIGATO終了の反動による受託販売手数料率の改善とPB事業の規模縮小が主な要因として示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益率は、対商品取扱高33.0％となりました。」
対商品取扱高の売上総利益率は前年同期の32.4％から33.0％へ上昇し、通期では利益率が改善した。 - FY2020-Q3値引施策・PB評価損による利益率低下の継続有価証券報告書
「差引売上総利益率（対商品取扱高）は、対商品取扱高比33.1％（前年同期比1.3ポイント低下）となっておりますが、これは、広告事業売上増加及び送料収入等のその他売上の増加といった上昇要因以上に、前述した「ZOZOARIGATO」等の当社負担値引施策に起因する値引額やPB事業における商品及び原材料の評価損計上等の影響がマイナスに作用したことが理由です。」
広告事業売上や送料収入は増加したが、当社負担値引施策とPB事業の商品・原材料の評価損の影響により、差引売上総利益率は33.1％へ低下した。 - FY2020-Q2値引施策・PB評価損による利益率低下有価証券報告書
「差引売上総利益率（対商品取扱高）は、対商品取扱高比33.2％（前年同期比1.5ポイント低下）となっておりますが、これは、広告事業売上増加及び送料収入等のその他売上の増加といった上昇要因以上に、当社負担値引施策に起因する値引額、及びPB事業における商品及び原材料の評価損計上等の影響がマイナスに作用したことが理由です。」
広告事業売上や送料収入は増加したが、当社負担値引施策とPB事業の評価損の影響により、差引売上総利益率は33.2％へ前年同期比1.5ポイント低下した。 - FY2020-Q1有料会員サービス終了に伴う利益率低下有価証券報告書
「差引売上総利益率（対商品取扱高）は、対商品取扱高比33.2％（前年同期比1.2ポイント低下）となっておりますが、これは、送料収入増加や広告事業売上といった上昇要因以上に、前述の有料会員サービスに起因する値引額の影響がマイナスに作用したことが理由です。」
送料収入・広告事業売上の増加を上回る有料会員サービス由来の値引きの影響により、差引売上総利益率は33.2％へ低下した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「差引売上総利益率（対商品取扱高）についてはその他売上高（運賃収入、決済手数料収入等）の増加、受託販売手数料率（対商品取扱高比）の上昇により、対商品取扱高比34.5％(前年同期比1.2ポイント上昇)となっております。」
その他売上高の増加と受託販売手数料率の上昇により、差引売上総利益率は34.5％へ上昇し、前年同期比で1.2ポイント改善した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「差引売上総利益率（対商品取扱高）についてはその他売上高（運賃収入、決済手数料収入等）の増加、受託販売手数料率の上昇により、対商品取扱高比34.7％(前年同期比1.8ポイント上昇)となっております。」
その他売上高の増加と受託販売手数料率の上昇により、差引売上総利益率は34.7％へ上昇した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「差引売上総利益率（対商品取扱高）はその他売上高（運賃収入、決済手数料収入等）の増加により、34.4％（前年同期比 1.1ポイント上昇）となっております。」
その他売上高の増加により、差引売上総利益率は34.4％へ上昇した。 - FY2018前進有価証券報告書
「差引売上総利益率（対商品取扱高）は、その他売上高（運賃収入、決済手数料収入等）の増加により、33.4％と前年同期比0.8ポイント上昇いたしました。」
送料収入・決済手数料収入等の増加により、通期の差引売上総利益率が33.4％へ上昇した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「差引売上総利益率（対商品取扱高）は、商品取扱高に対する割合が33.3％、前年同期と比較して0.4ポイント上昇となり、その要因としてはその他売上高のうち、平成29年11月から開始した送料一律200円（税込）の影響により運賃収入が増加したことになります。」
送料一律200円（税込）への変更による運賃収入の増加を背景に、差引売上総利益率は33.3％へ前年同期比0.4ポイント上昇した。 - FY2018-Q2差引売上総利益率の低下有価証券報告書
「差引売上総利益率（対商品取扱高）は、その他売上高のうち、運賃収入の増加があった一方で有料会員向けサービスの終了に伴う減少もあったことから、商品取扱高に対する割合は32.9％、前年同期と比較して0.2ポイント低下となっております。」
運賃収入は増加したが、有料会員向けサービスの終了に伴う収入減少により、差引売上総利益率は32.9％と前年同期比0.2ポイント低下した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「差引売上総利益率（対商品取扱高）は、ZOZOTOWN事業における受託ショップのセールスミックスの変化、その他売上高（運賃収入、決済手数料収入等）の増加により33.3％（前年同期比 0.7ポイント上昇)となっております。」
受託ショップのセールスミックスの変化とその他売上高の増加により、差引売上総利益率が33.3％へ上昇した。営業利益率も13.4％となり、前年同期比1.5ポイント上昇した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「主力の受託ショップと比較して差引売上総利益率（対商品取扱高）が高いZOZOUSEDの伸長、その他売上高（送料収入、有料会員収入等）の増加により、差引売上総利益率（対商品取扱高）は32.9％と前年同期と比較して1.8ポイント上昇いたしました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の営業利益は19,291百万円（前年同期比64.3％増）、営業利益率（対商品取扱高）は13.0％と前年同期と比較して2.5ポイント上昇しております。」
ZOZOUSEDと送料収入・有料会員収入等のその他売上高の伸長を背景に、差引売上総利益率と営業利益率の上昇を説明している。