新型コロナウイルス感染拡大による営業活動・案件・納品・検収への影響
FY2020-Q2に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テクノアルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。48社中23社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに18社。
- FY2023削除有価証券報告書前四半期まで記載されていた新型コロナウイルスの常態化・営業活動制約等は、当年度の事業等のリスクおよび経営成績の主要な外部環境記述では個別に確認できない。
- FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方で国内においては、新型コロナウイルスの常態化が進んでおります。」
国内では新型コロナウイルスの常態化が進んでいるとの状況認識を継続している。 - FY2022後退有価証券報告書
「現時点においては、当該リスクが顕在化する可能性は認識しておりませんが、適時な状況の把握に努めております。」
新型コロナウイルスによる輸入商材の調達遅延リスクは記載されているが、現時点で顕在化する可能性は認識していないと整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、国内においては、新型コロナウイルスの常態化が進むとともに感染状況は落着きをみせております。」
新型コロナウイルスの常態化は続くものの、国内の感染状況は落ち着きをみせているとの説明を継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「一方で、国内においては、新型コロナウイルスの常態化が進むとともに感染状況は落着きをみせております。」
新型コロナウイルスの常態化は続くものの、国内の感染状況は落ち着きをみせていると記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「国内で沈静化しつつあった新型コロナウイルスの感染状況が再度拡大傾向にあり、新型コロナウイルスの常態化が継続しております。」
国内で一時沈静化しつつあった感染状況が再度拡大傾向となり、新型コロナウイルスの常態化が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「一部の欧州メーカー製舶用機器販売の案件において、コロナ禍に起因する部材調達の遅れなどによるメーカーからの出荷遅延およびお客様への納入遅延を短縮するための追加コストを負担し、利益を圧迫することとなりました。」
コロナ禍による部材調達遅れが出荷・納入遅延にとどまらず、遅延短縮のための追加コスト負担と利益圧迫として通期実績に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「一部の欧州メーカー製舶用機器について、コロナ禍の影響による部材調達の遅れなどにより、メーカーからの出荷遅延およびお客様への納入遅延が発生している」
コロナ禍の影響として、欧州メーカー製舶用機器の部材調達遅れ、出荷遅延および顧客への納入遅延が実際に発生したと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、新型コロナウイルスの影響による営業活動への制約が常態化することを前提とし、オンラインでの営業活動やリモートワークを推進しつつ」
新型コロナウイルスによる営業活動への制約が常態化する前提を置き、オンライン営業やリモートワークを推進する状況を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「海外メーカーのエンジニアが来日できないことによる検収の遅れなど、コロナ禍の影響はあるものの」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う海外メーカーのエンジニア来日不能と、それによる検収遅延が引き続き発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は、経済及び企業活動に広範囲な影響を与えており、当社グループにおいても顧客の稼働率低下や生産活動の低迷に伴う設備投資計画の延期等の影響を受けております。」
新型コロナウイルス感染拡大により、顧客稼働率低下、生産活動低迷、設備投資計画延期等の影響が実際に発生したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響による営業活動の制限、案件の延期・凍結等」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う営業活動の制限、案件の延期・凍結、輸出入商品の検収時期の後ろ倒しが引き続き発生している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染の拡大、国内での緊急事態宣言発出など、新型コロナウイルスによる先行きの不透明感が継続しております。」
新型コロナウイルス感染拡大により、海外メーカー製品の納品遅延、営業活動の制限、案件の延期・凍結、大学の一部業務停止、国際渡航制限による輸出入商品の検収時期の後ろ倒しが発生したと記載している。