テクノアルファ（3089）・リスク顕在化
受注契約に係る将来損失
FY2016-Q2に初出。15回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-09-30。
15記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
損失見込受注契約に係る受注損失引当金の解消148社が書いているテーマ・逆風147社・追い風1社
テクノアルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より7年早い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている148社のうち14社を表示しています。上の文は148社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-30顕在化決算
「受注損失引当金 - 2,912」
前連結会計年度末に計上されていなかった受注損失引当金2,912千円を当第3四半期末に計上している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金の増減額（△は減少） - 2,629」
前連結会計年度末には計上されていなかった受注損失引当金2,629千円を当中間連結会計期間末に計上し、受注契約に係る将来損失が実績に現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「受注損失引当金の増減額（△は減少） 36,633 △ 36,633」
前期末に計上されていた受注損失引当金36,633千円が当期末にはなくなり、引当額が解消した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「受注損失引当金 36,633 19,563」
受注損失引当金は前連結会計年度末の36,633千円から19,563千円へ減少し、受注契約に係る将来損失の計上額が縮小している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「受注損失引当金 36,633 36,633」
受注損失引当金は前連結会計年度末と同じ36,633千円で、受注契約に係る将来損失の計上状態を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「受注損失引当金 36,633 36,633」
受注損失引当金は前連結会計年度末と同じ36,633千円であり、受注契約に係る将来損失の計上状態を継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金の増加36,633千円」
前期末には計上されていなかった受注損失引当金36,633千円を当期末に計上し、受注契約に係る将来損失が実績に現れた。 - FY2018削除有価証券報告書当連結会計年度末の連結貸借対照表・引当金明細等では、受注損失引当金の計上は記載されていない。
- FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金 606」
前連結会計年度末には計上されていなかった受注損失引当金606千円が当第3四半期末に計上され、受注契約に係る将来損失が実績に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金 612」
前連結会計年度末には計上されていなかった受注損失引当金612千円が当第2四半期末に計上され、受注契約に係る将来損失が再び実績に現れている。 - FY2017削除有価証券報告書当連結会計年度末の連結貸借対照表・引当金明細等では、受注損失引当金の計上は記載されていない。
- FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「受注損失引当金 833」
通期末には個別計上されていなかった受注損失引当金833千円が当第3四半期末に計上され、受注契約に係る将来損失が再び実績に現れている。 - FY2016削除有価証券報告書通期の連結貸借対照表、引当金明細等では、受注損失引当金の計上または金額を個別に記載していない。
- FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「受注損失引当金 4,049」
受注契約に係る将来損失への引当金を4,049千円計上しており、前四半期報告時の1,321千円から増加している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「受注契約に係る将来の損失に備えるため、当第２四半期連結会計期間末における受注契約の損失見積額を計上しております。」
受注契約の損失見積額として受注損失引当金1,321千円を計上している。