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テクノアルファ(3089)・目標再掲

新規商材・自社製品による中長期的な収益基盤の安定化と経常利益重視

FY2017に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

14記載
9年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2022-Q3再定義FY2023 – FY20252018: 120182019: 120192020: 120202021: 320212022: 120222023: 420232024: 120242025: 020252026: 22026
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新規商材・自社製品による収益基盤の安定化3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

テクノアルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2026年11月期から2028年11月期の3年間を長期的な企業成長に向けた基盤整備期と位置付けております。本期間の中期ビジョンである「ソリューションの洗練化に向けた経営・事業基盤の強化」の実現に向け、「事業横断による提案力の強化」、「エンジニアリング力の深化」および「組織力向上に向けた基盤整備」に取り組んでおります。」

    2026年11月期から2028年11月期を基盤整備期とし、事業横断提案、エンジニアリング力、組織基盤を強化する中期方針を継続している。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社グループが目標とする経営指標では、本中期経営計画最終年度である2028年11月期に売上高5,400百万円、営業利益490百万円以上、ROE10%以上を掲げ、各種目標達成に向けて取り組みを推進してまいります。」

    従来の経常利益・営業利益重視という指標方針から、2028年11月期の売上高、営業利益、ROEという具体的な中期経営指標を掲げる計画へ展開している。
  3. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループは、本業による儲けを示す指標として、営業利益の向上を重視しております。」

    従来の「総合的な収益力を示す指標」としての経常利益重視から、本業による儲けを示す営業利益重視へ経営指標の表現が変わっている。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループは、主な課題である営業と技術の連携体制の構築、技術・設計・開発機能の強化および商材開拓力と提案力の強化に取り組んでおります。」

    中長期的な収益基盤の強化に関連する営業・技術連携、開発機能強化、商材開拓・提案力強化を継続している。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「主な課題である営業と技術の連携体制の構築、技術・設計・開発機能の強化および商材開拓力と提案力の強化に取り組んでおります。」

    中長期的な収益基盤の強化に関連する営業・技術連携、開発機能強化、商材開拓・提案力強化を継続している。
  6. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、主な課題である営業と技術の連携体制の構築、技術・設計・開発機能の強化および商材開拓力と提案力の強化に取り組んでおります。」

    中長期的な収益基盤の強化に関連する取り組みとして、営業・技術連携、開発機能強化、商材開拓・提案力強化を継続している。
  7. FY2022再定義有価証券報告書

    「国内外のとがった技術を発掘する力、自動化装置およびソフトウェアの設計・開発力ならびに技術サービス力を強化するとともに、それらを連携することにより、圧倒的な付加価値の創造を目指してまいります。」

    従来の中長期的な収益基盤の安定化・成長という目標に加え、技術発掘、自動化装置・ソフトウェア開発、技術サービスの連携による付加価値創造へ戦略表現を改めている。
  8. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループは、主な課題であるSI事業の強化、新たな商材・マーケットの開拓および事業間の連携と開発力の強化に取り組んでおります。」

    中長期的な収益基盤の安定化・成長に関連する課題として、SI事業強化、新規商材開拓、事業間連携・開発力強化を継続している。
  9. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「主な課題である新たな商材・マーケットの開拓、事業間の連携と開発力の強化およびサイエンス事業の強化に取り組んでおります。」

    新たな商材・マーケット開拓、事業間連携・開発力強化、サイエンス事業強化を継続している。
  10. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「主な課題である新たな商材・マーケットの開拓、事業間の連携と開発力の強化およびサイエンス事業の強化に取り組んでおります。」

    新たな商材・マーケット開拓、事業間連携・開発力強化、サイエンス事業強化を継続している。
  11. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループは、総合的な収益力を示す指標として、経常利益の向上を重視しております。」

    経常利益を総合的な収益力の指標として重視する方針を継続している。
  12. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは、総合的な収益力を示す指標として、経常利益の向上を重視しております。」

    経常利益を総合的な収益力の指標として重視する方針を継続している。
  13. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、総合的な収益力を示す指標として、経常利益の向上を重視しております。」

    総合的な収益力を示す経営指標として、経常利益の向上を重視する方針を継続している。
  14. FY2017初出有価証券報告書

    「技術力を活かした新規商材・ビジネスの開拓・育成、メーカー機能を活かした自社製品の企画・開発・販売による中長期的な収益基盤の安定化と成長を目標としております。その上での具体的な経営指標として、総合的な収益力を示す経常利益を重視しております。」

    新規商材・ビジネスの開拓育成と自社製品の企画・開発・販売を手段として、中長期的な収益基盤の安定化・成長を目標に掲げ、経常利益を重視する経営指標として初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「グループ各社の協業による新製品開発・拡販」は、この変遷が動いた14回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

33322★12345
  1. ★この変遷
  2. 1グループ各社の協業による新製品開発・拡販3回
  3. 2理化学機器分野の研究開発・製造・販売3回
  4. 3部門横断による営業体制の強化3回
  5. 4投資活動によるキャッシュ・フローの支出への転換2回
  6. 5Fuji Electric Philippinesへの売上集中2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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