人材重視・ダイバーシティ尊重の企業文化
FY2016に初出。12回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、変革期と位置づけた今中期経営計画において、新たな成長パターンに転換するべく、積極的な人財投資を行い、将来の飛躍に向けた土台づくりを進めています。」
人材重視・ダイバーシティの方針を、価値共創リテーラーへの転換に向けた人財ポートフォリオ転換、積極的な人財投資、ワークエンゲージメント向上へ具体化した。 - 2026-04-14前進ガバナンス
「この度、これらの取り組みの一環として、経営層と現場との結節点であるグループ各社の幹部従業員に対し、グループ連結意識の更なる強化と健全なコミットメントの実践を促すとともに、幹部従業員のワークエンゲージメントを高めることで、中長期的な企業価値向上を果たすため本制度を導入いたします。」
人材重視・人的資本経営の取り組みについて、幹部従業員を対象とするESOP信託を活用した株式交付制度の導入を決定し、グループ連結意識、コミットメント、ワークエンゲージメントの向上という具体的な施策に進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、価値共創に必要な従業員の行動・マインド変革を進めるため、グループ共通の人財マネジメントポリシー「巻き込むチカラを、面白がるココロを。」を策定しました。」
人材重視・ダイバーシティの方針を、グループ共通の人財マネジメントポリシー、価値共創力の強化、グループ人財交流、専門人財採用、女性活躍推進へ具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「特に、当社が目指すサステナビリティ経営の実現に向け、多様性を積極的に推進し、新たな価値を生み出す“人財”への重点投資を通じて、人と組織の持続的成長を図る「人的資本経営」を推進いたします。」
人材重視・多様性尊重の方針を、人的資本経営として経営基盤強化の中核に位置づけた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「スタートアップ企業との共創を通じた新規事業の創出とともに、次代を担う経営人財の育成、創造と挑戦を促す企業風土への進化につなげてまいります。」
CVCを通じた新規事業創出と、次世代の経営人材育成・挑戦を促す企業文化の重視を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、各マテリアリティにもとづく取り組みへの外部評価として、大丸心斎橋店と心斎橋PARCOが「令和3年度 おおさか気候変動対策賞 大阪府知事賞」を受賞したほか、「令和3年度 なでしこ銘柄」に選定、また「健康経営優良法人2022(大規模法人部門(ホワイト500))」及び特例子会社の株式会社JFRクリエが「障害者雇用に関する優良な中小企業主(もにす)」に認定されました。」
人材重視・ダイバーシティの取り組みについて、なでしこ銘柄、健康経営優良法人、障害者雇用に関する「もにす」認定などの外部評価を受けた。 - FY2022前進有価証券報告書
「事業ポートフォリオ変革や重点戦略に基づく高度専門人材の採用強化や能力開発、次世代を担う経営人財の早期発掘・育成、女性活躍や健康経営の推進など人的資本への投資を強化いたします。」
人材重視・ダイバーシティの方針を、高度専門人材の採用、経営人材の早期育成、女性活躍、健康経営など人的資本投資へ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「グループ人事改革においては、持続的な成長実現に向けた人財開発企業を目指し、新たな価値を生み出す“人財力”を基軸とする人財マネジメントの再構築を図るため、創造と挑戦を引き出す人事制度改正を推進したほか、専門人財の採用、またシニア活躍の観点から各社において65歳への定年延長を推進しました。」
人材重視の方針を、人事制度改正、専門人材の採用、各社での65歳定年延長へ進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「グループ組織人事改革においては、非連続な成長の実現に向け人事政策の基軸を新たな価値を生み出す“人財力”に転換し、その推進をグループとして一層強化するため、5月に人財戦略統括部を新設いたしました。」
人材重視・ダイバーシティの方針を、人事政策の基軸転換と人財戦略統括部の新設により組織面で具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、多様な就業観やライフステージの変化など働き方の多様化に対応するため、大丸松坂屋百貨店、大丸松坂屋セールスアソシエイツなどにおいて、勤務地を選択できる「エリア限定社員制度」や、入社後1年を経過した有期雇用の契約社員を原則的に無期雇用とする「専任社員制度」を導入いたしました。」
人材重視・ダイバーシティ方針を、勤務地選択制度、契約社員の無期雇用転換、外部専門人材の登用など具体的な人事制度・人材施策へ進展させた。 - FY2017前進有価証券報告書
「9月には、グループ人事部を新設し、グループ人事政策・戦略の立案、推進機能の強化・適正化をはかるとともに、グループ経営人材の育成・登用、グループレベルでの適正配置、人材開発・活用の実現に向けてスピードを上げて取り組みました。」
人材重視の方針を、グループ人事部の新設、経営人材の育成・登用、適正配置へ具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材重視、ダイバーシティ尊重のマネジメントを推進し、創造と挑戦を尊ぶ企業文化を醸成します。」
人材重視、多様性尊重、創造と挑戦を尊ぶ文化を経営上の姿勢として示している。