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J.フロント リテイリング(3086)・施策前進

オムニチャネル・リテイリングの推進

FY2016に初出。28回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。

28記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q1 – FY2021前進FY2023 – FY20252016: 320162017: 220172018: 320182019: 220192020: 220202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている99社のうち14社を表示しています。上の文は99社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「また、化粧品オンラインメディア「DEPACO」初のリアル店舗を開業するなど、新たな顧客接点の創出に取り組みました。」

    リアルとデジタルの融合について、オンラインメディアDEPACOの初のリアル店舗を開業し、メディアと店舗を組み合わせた顧客接点を具体化した。
  2. 2026-04-14実績引用決算説明資料

    「大丸・松坂屋アプリ 3,133 1,378 345,625 13.1」

    大丸・松坂屋アプリについて、有効会員数3,133千人、稼働会員数1,378千人、年間買上高345,625百万円、買上高前年増減率13.1%を実績として示している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「顧客層拡大への取り組みでは、アプリ会員の拡大に取り組んだほか、アプリの改修によりメディア機能の強化を図りました。」

    オムニチャネル・デジタル施策について、アプリ会員の拡大とメディア機能の強化へ進めた。
  4. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「また、冷凍グルメ宅配のサブスクリプションサービス「ラクリッチ」にて、従来の定期お届けコースに加え、一度だけのお届けメニューを新たに加えるなど、会員数拡大に注力しています。」

    オンライン・サブスクリプション事業について、ラクリッチに一度だけ利用できるメニューを追加し、会員数拡大を進めている。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「具体的には、「リアル×デジタル戦略」に基づき、百貨店事業やショッピングセンター事業(以下、SC事業)において基幹店舗を中心に、リアル店舗の魅力化に向けた戦略投資を推進したほか、サブスクリプションサービスなどオンラインビジネスの拡充、また大型動員催事などプロモーション強化に取り組みました。」

    リアル店舗への戦略投資に加え、サブスクリプションサービスなどオンラインビジネスの拡充と大型催事による顧客接点強化を進めた。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「具体的には、「リアル×デジタル戦略」に基づき、百貨店事業やSC事業において基幹店舗を中心に、リアル店舗の魅力化に向けた戦略投資を推進したほか、オンラインビジネス強化の取り組みとして、ファッションサブスクリプション「アナザーアドレス」でのサービス拡充に加え、冷凍グルメ宅配のサブスクリプションサービス「ラクリッチ」をスタートさせました。」

    リアル店舗への戦略投資とオンラインビジネスの拡充を組み合わせ、AnotherADdressのサービス拡充と新たなサブスクリプションサービスの開始へ進めた。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「具体的には、「リアル×デジタル戦略」に基づき、主に百貨店事業やショッピングセンター事業(以下、SC事業)において基幹店舗を中心に、リアル店舗の魅力化に向けた戦略投資を推進したほか、オンラインビジネスの強化に向け、ファッションサブスクリプション「アナザーアドレス」にメンズラインを加えるなどCSV視点の事業拡大に取り組みました。」

    リアル店舗への戦略投資とオンラインビジネスの強化を組み合わせ、AnotherADdressへのメンズライン追加など、リアルとデジタルを融合した事業拡大へ進めた。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「また、リアル店舗や販売サービス力など百貨店の強みを活かしたコスメのメディアコマース「DEPACO(デパコ)」を新たにスタートさせました。」

    オムニチャネル・OMO施策を、アプリによる顧客接点のデジタル化、データ活用、オンラインストア刷新、DEPACOのメディアコマース開始へ進めた。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「具体的には、中期経営計画で掲げる3つの重点戦略を着実に成果に結びつけるため、「リアル×デジタル戦略」において、百貨店事業では大丸・松坂屋アプリを活用した顧客コミュニケーションの進化とともに、リアル店舗を基軸としたコスメのメディアコマースの開始」

    リアル店舗とアプリ・オンラインを組み合わせた顧客接点のデジタル化、コスメのメディアコマースを継続している。
  10. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「同時に、オンライン活用ビジネスの高度化にむけ、大丸松坂屋オンラインストアではスマートフォンでの利用を意識したサイトデザインへの変更、価格やカテゴリーなどニーズに沿った検索機能を設けるなど顧客利便性を強化しました。また、リアル店舗や販売サービス力など百貨店の強みを活かしたコスメのメディアコマース「DEPACO(デパコ)」をローンチしました。」

    オムニチャネル施策について、オンラインストアのスマートフォン対応・検索機能強化と、コスメのメディアコマース「DEPACO」の開始へ進展した。
  11. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「こうしたなか、重点戦略にもとづき、大丸・松坂屋アプリを基軸とした顧客接点のデジタル化の取り組みを推進しました。これらの活用により、時間や場所などの制約を越え、メディアを通じた情報発信など顧客コミュニケーションの進化を図ってまいります。あわせて、オンライン活用ビジネスの高度化に向け、大丸松坂屋オンラインストアをリプレイスしたほか、リアル店舗や人財など百貨店の強みを活かしたコスメのメディアコマース「DEPACO」をローンチしました。」

    オムニチャネル施策を、アプリを基軸とする顧客接点のデジタル化、オンラインストアの刷新、コスメのメディアコマース「DEPACO」の開始へ進めた。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「また、オンラインを活用したビジネス拡大に向け、コスメやアートなどリアル店舗を起点とした独自のOMO(リアル店舗とオンラインの融合)の開発に取り組みました。」

    オムニチャネル施策を、アプリ会員拡大、コスメ・アート分野のオンライン活用、リアル店舗起点のOMO開発へ進めている。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「販売スタッフやクリエイターなど人財が持つ魅力をデジタルの力で拡張するOMO(オンラインとオフラインの融合)の開発を進めております。」

    オムニチャネル施策を、販売スタッフやクリエイターの価値をデジタルで拡張するOMOの開発へ具体化した。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「店頭では、新型コロナウイルス感染症の再拡大の影響により、臨時休業(食品等一部フロアを除く)や時間短縮営業を実施するなかで、お客様のニーズにお応えする為に、デジタルを活用したオンライン接客販売や電話注文販売の取り組みを強化してまいりました。」

    オムニチャネル施策として、オンライン接客販売と電話注文販売を継続・強化している。
  15. FY2021前進有価証券報告書

    「具体的には、百貨店においてオンラインショップの品揃え拡充や店頭からのオンライン接客・動画配信によるリモート販売に取り組みました。また、パルコでは、心斎橋PARCOにおける館内バーチャルツアーの配信や、お取引先様との協働によるオンライン販売の強化など、リアル店舗とオンラインの融合に向けた取り組みを推進しました。」

    オムニチャネル施策を、オンラインショップ、店頭発のオンライン接客・動画配信、バーチャルツアー、協働型オンライン販売へ拡大した。
  16. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「コロナ禍においても安定した収益を維持してきた外商事業において、外商顧客向けの催事の中で新たな取り組みとしてライブコマースを実施し、好評を得ることができました。パルコ事業におきましてはオンライン展覧会の開催、中国向け越境ECの強化に引き続き取り組みました。」

    オムニチャネル・デジタル施策を、外商顧客向けライブコマース、パルコのオンライン展覧会、中国向け越境ECの強化へ具体化した。
  17. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「営業再開に関しましては、3密を回避した売場づくり、入店時の検温の実施など、お客様と従業員の安心安全への配慮と徹底した衛生管理のもと、新しい生活様式における新たな販売方法として、百貨店事業では北海道物産ライブショッピングや特選ブランドのオンライン接客、パルコ事業ではオンライン展覧会の実施や中国向けのライブコマースに取り組んでまいりました。」

    オムニチャネル・ICT施策について、ライブショッピング、オンライン接客、オンライン展覧会、中国向けライブコマースを新たな販売・顧客接点として実施した。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「「IoT時代におけるICT戦略」では、顧客データをグループの共通資産として統合的に活用し、お客様のライフタイム・バリューの最大化を目指す「ライフタイム・サービスHUB構想」の推進基盤となる統合データベースの構築に取り組みました。あわせて、グループ各社のセキュリティ管理やビジネス戦略のデジタル化に迅速かつ柔軟に対応できるクラウド環境の構築などに取り組みました。」

    オムニチャネル・ICT戦略を、統合データベースの構築とクラウド環境の整備へ進め、顧客データのグループ共通利用を具体化した。
  19. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「顧客基盤拡大の取り組みでは、「新しい顧客体験の提供」と「営業施策の高度化」の視点に基づく、お客様との更なる関係性強化のため、5月末に<大丸・松坂屋アプリ>を全国13店舗へ拡大展開いたしました。」

    ICTを活用した顧客体験・顧客接点の拡大として、大丸・松坂屋アプリを全国13店舗へ展開した。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「③「IoT時代に向けたICT戦略」では、お客様との生涯にわたる関係を強固なものとし、新たな商品やサービスの提供を通じて、お客様のライフタイム・バリューの最大化を目指す「ライフタイム・サービスハブ構想」の確立に向け、グループ各社の顧客データをグループ共通資産として統合的に活用していくための顧客データベースの構築に着手いたしました。」

    従来のWEB・アプリ・CRM施策から、グループ各社の顧客データを統合する顧客データベース構築へ、ICT戦略を具体化した。
  21. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「また8月には、ICTを活用した取り組みとして、大丸東京店において「お弁当WEB予約決済サービス」や、「各階喫茶」「トイレ」のリアルタイム空席状況表示サービスをスタートいたしました。」

    店舗とウェブを結ぶ顧客体験強化策として、弁当のWEB予約決済と施設のリアルタイム空席表示を開始した。
  22. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「需要が高まる化粧品マーケットへの取り組みとして、新しいビューティメディア「DEPACO(デパコ)」を4月にオープンいたしました。大丸・松坂屋の化粧品バイヤーやコスメブランドのPR担当者、ビューティアドバイザーなど、「デパコス」情報に詳しい“DEPACO STAFF”による情報発信や、コスメカウンターで使えるクーポン、動画による5分間のビューティサービス「300秒マジック」など、身近なコスメのプロが情報を発信するデパコス情報メディアです。」

    WEB事業・顧客体験強化の具体策として、化粧品情報、クーポン、動画サービスを備えたDEPACOを開設した。
  23. FY2018再定義有価証券報告書

    「WEB事業領域を、百貨店の特性や強みを踏まえたカテゴリーに集中し強化をはかるとともに、新たな顧客体験の提供を目指した取り組みを進めてまいります。」

    千趣会との共同ブランドを軸とした従来のオムニチャネル展開から、百貨店の強みに集中したWEB事業と顧客体験・エンゲージメント強化を軸とするICT戦略へ重点が移っている。
  24. FY2017前進有価証券報告書

    「従来の中元・歳暮ギフトを中心としたサイトから、ご自身でお使いになるお品物の購入にも便利なサイトに変更するとともに、「あたらしい暮らしの形を提案する」提案型サイトの導入によりコンテンツの充実をはかりました。」

    ECサイトをギフト中心から自家需要にも対応する提案型サイトへ変更し、オムニチャネル施策を進めている。
  25. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「資本業務提携を行っております千趣会とは、千趣会オリジナル婦人靴ブランド「ベネビス」を再構築し、両社の共同開発婦人靴ブランドとして、8月末より大丸松坂屋百貨店の9店舗、千趣会カタログ、両社のECサイトで販売を開始いたしました。」

    店舗、カタログ、両社のECサイトをまたぐ共同開発ブランドの販売を通じたオムニチャネル展開を再確認している。
  26. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「千趣会との共同開発オムニファッションブランド「Kカラット」は、大丸松坂屋百貨店の5店舗、千趣会のカタログ、両社のECサイトで販売をスタートいたしました。」

    店舗、カタログ、両社のECサイトをまたぐKカラットの販売を継続し、共同開発ブランドのオムニチャネル展開を具体化している。
  27. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「また、オムニチャネルへの取り組みでは、ファッションECサイトの取り扱いブランドの拡大を進めております。また、資本業務提携を行いました千趣会のオリジナルブランド「Kカラット」をオムニファッションブランドとして再構築し、大丸松坂屋百貨店の5店舗、千趣会のカタログ、両社のECサイトでの販売をスタートさせました。」

    店舗、カタログ、両社のECサイトをまたぐKカラットの販売を開始し、オムニチャネル施策を具体化している。
  28. FY2016初出有価証券報告書

    「2016年度は、千趣会のノウハウ活用による百貨店のWEB通販事業の基盤強化を早期に実現するとともに、大丸松坂屋百貨店と千趣会が共同でマーケティング、商品企画、プロモーション、顧客情報活用などを行い、店舗、ウェブの垣根を越えた商品、サービスを提供することにより、多様化する顧客ニーズ、購買スタイルへの対応をはかってまいります。」

    クリック&コレクト等のサービス、WEB通販、店舗・ウェブ横断のマーケティングや商品企画を組み合わせる計画である。
一緒に動いた変遷

「店舗を核に地域とともに成長する都市開発」は、この変遷が動いた28回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

202019191816★123456
  1. ★この変遷
  2. 1店舗を核に地域とともに成長する都市開発20回
  3. 2銀座・上野・心斎橋・渋谷の大型開発計画20回
  4. 3ICT活用と都市部商業拠点の拡大によるパルコ事業強化19回
  5. 4新百貨店モデルの確立19回
  6. 5百貨店・パルコ中心から不動産・新規事業へ事業ポートフォリオを転換18回
  7. 6CRMによる固定客づくりと富裕層・訪日外国人対応16回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
J.フロント リテイリングの次の決算発表は2026-10-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-14の決算説明資料で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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