TCFDへの賛同による気候関連情報開示の推進
FY2020-Q1に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、2050年ネットゼロ・ネイチャーポジティブの実現に向け、中長期視点で取り組む必要があるとの認識に基づき、2050年までの移行計画を策定しています。」
TCFD対応をTNFDとの統合開示へ拡張し、気候・自然関連リスクのシナリオ分析、財務影響評価、2050年ネットゼロ・ネイチャーポジティブ移行計画へ進展させた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、2050年ネットゼロの実現に向け、中長期視点で取り組む必要があるとの認識に基づき、2050年までの移行計画を策定しています。気候関連リスク・機会の分析結果、およびそれらによる財務影響を踏まえ、リスクに対しては適切な対応策を講じ、また機会に対しては、顧客ニーズの変化に積極的に対応することで新たな成長機会の獲得を目指す等、短期・中期・長期視点で、具体的な取り組みを推進していきます。」
TCFD対応を、2050年ネットゼロ移行計画、短期2026年度・中期2030年度・長期2050年度の時間軸、気候関連財務影響の定量評価へ進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「特に重要性が高いと評価した項目について、2030年度を想定した1.5℃/２℃未満シナリオ、および４℃シナリオの２つのシナリオにおける財務影響を定量、定性の両側面から評価し、それぞれの対応策を策定しました。」
TCFD対応を、複数シナリオに基づく2030年度の財務影響評価、ネットゼロ移行計画、対応策の策定へ進めた。自然災害による店舗休業影響を約52億円・約103億円などと試算している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社グループは、特に重要性が高いと評価した気候関連リスク・機会について、2030年度を想定した１．５℃/２℃未満シナリオ、および４℃シナリオの２つのシナリオにおける財務影響を定量、定性の両側面から試算し、それぞれの対応策を策定しました。」
TCFD対応を、2030年度の複数シナリオ分析、財務影響の定量試算、ネットゼロ移行計画の策定へ進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、TCFD提言の４つの開示項目に沿って、気候関連情報を開示致します。」
TCFDへの賛同・コンソーシアム参画から、ガバナンス、リスク管理、戦略、指標と目標の4項目に沿ったシナリオ分析・財務影響の開示へ進展した。 - FY2020前進有価証券報告書
「JFRグループでは、気候変動が当社グループに与えるリスク・機会とそのインパクトの把握、および2030年時点の世界を想定した当社グループの戦略のレジリエンスとさらなる施策の必要性の検討を目的に、シナリオ分析を実施しました。」
TCFDへの賛同後、サステナビリティ委員会の設置、2030年の1.5～2℃未満・3℃シナリオ分析、財務影響の定量試算、SBT認定を含む開示へ進展した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは金融安定理事会が設置した「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の最終報告書（TCFD提言）に賛同するとともに、５月に設立された「TCFDコンソーシアム」に参画いたしました。10月には、当社グループが設定した温室効果ガス削減目標が「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」により、科学的根拠に基づいた目標として認定されました。」
TCFDへの賛同をTCFDコンソーシアムへの参画へ進め、さらに温室効果ガス削減目標のSBT認定を受けた。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「５月にはその取り組みの一環として、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）へ賛同いたしました。」
5つの重要課題に関するESGの全社的取り組みの一環として、TCFDへの賛同を初めて明示した。