5つのマテリアリティに関する2050年目標
FY2019に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに73社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度Scope１・２排出量は、59,255 t-CO2（2017年度比69.5％削減）、Scope３排出量は、2,230,599 t-CO2（2017年度比23.8％削減）となる見込みです。また、再エネ比率は75.2％となる見込みです。」
気候関連目標について、Scope1・2排出量は2017年度比69.5％削減、Scope3は23.8％削減、再エネ比率75.2％の実績見込みを開示した。2030年のScope1・2削減目標73％、Scope3削減目標40％、2050年ネットゼロを継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「なお、Scope１・２排出量の2030年目標「60％削減」については、2025年２月末時点において前倒しで達成しました（65.4％削減）。そのため、目標を引き上げ、新たな2030年目標として「73％削減」を設定しました。」
気候関連目標について、2030年Scope1・2排出量削減目標を60％から73％へ引き上げた。新たに2040年再エネ比率90％、2030年再エネ比率75％、2050年再エネ比率100％の目標も設定した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2023年２月には、Scope１・２・３温室効果ガス排出量について、2050年までの「ネットゼロ目標」の認定を取得しました。」
気候関連目標を、Scope1・2の2030年60％削減、Scope3の40％削減に加え、Scope1・2・3の2050年ネットゼロ認定へ進めた。2022年度Scope1・2排出量は2017年度比43.5％削減、再エネ比率は33.6％の見通しとしている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「「サステナビリティの取り組み」については、４月にお取引先様を対象に「脱炭素社会に向けた取り組みに関する説明会」を開催し、お取引先様約200社を対象に中長期の方針、今後の取り組みへの理解・参画を呼びかけました。」
マテリアリティに関する取り組みを、取引先約200社を対象とした脱炭素に関する説明会と中長期方針への参画要請へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「今後は、SBTイニシアチブの「企業のネットゼロ基準」に基づき、Scope１・２・３温室効果ガス排出量の範囲において、「2050年度ネットゼロ」を目指します。」
気候関連目標を、Scope1・2の2030年度60％削減に加え、Scope3の40％削減、2050年度Scope1・2・3ネットゼロ、再生可能エネルギー比率2030年度60％・2050年度100％へ具体化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「脱炭素社会の実現（気候変動への対応）」を最重要課題に設定したほか、新たに「サーキュラー・エコノミーの推進」と「お客様の健康・安全・安心なくらしの実現」の２項目をマテリアリティに追加いたしました。」
7つのマテリアリティのうち、脱炭素を最重要課題とし、サーキュラー・エコノミーと顧客の健康・安全・安心を含む枠組みを再確認している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、これまでの取り組み内容の進化に伴い、Scope１・２について「2030年までにScope１・２温室効果ガス排出量を60％削減する（2017年度比）」という、より野心的な目標に改めました。また、「2050年までにScope１・２温室効果ガス排出量をゼロにする」という目標を設定し、カーボンニュートラルの実現を目指します。」
気候関連目標を、Scope1・2の2030年削減率40％から60％へ引き上げ、2050年ゼロ目標を追加した。RE100への加盟と再生可能エネルギー調達拡大も示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2030年時点のJFRグループ温室効果ガス排出量は、削減目標の基準年である2017年度比で削減率40％を達成した結果、116,492t-CO2と想定。」
5つのマテリアリティに関する長期目標について、2030年を対象に2017年度比温室効果ガス40％削減、再生可能エネルギー比率50％の前提を置いた定量シナリオ分析と施策検討を実施した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「10月には、当社グループが設定した温室効果ガス削減目標が「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」により、科学的根拠に基づいた目標として認定されました。」
5つのマテリアリティのうち低炭素社会への貢献について、温室効果ガス削減目標がSBT認定を受けるという具体的な進展があった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「低炭素社会への貢献」をはじめとする５つの重要課題を特定し、中長期の目標達成に向けた行動計画の立案など全社的な取り組みを進めております。」
5つのマテリアリティを対象とする中長期目標と行動計画の取り組みを継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「それぞれについて2050年の目標を設定し、その達成を目指し、CSVの考えのもと事業活動を通じて社会課題の解決を図っています。なかでも「低炭素社会への貢献」は最重要課題と位置づけ、新しく建替える大丸心斎橋店本館をモデル店舗に再生可能エネルギーへの切替えによるCO2削減をスタートさせる」
低炭素社会、サプライチェーン、地域社会、ダイバーシティ、ワーク・ライフ・バランスの5つの重要課題について、2050年目標を設定し、事業活動を通じて達成を目指すとしている。