2021～2023年度中期経営計画による完全復活と再成長
FY2021に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
J.フロント リテイリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに4社。
- FY2026後退有価証券報告書
「最終年度となる2026年度の業績予想は、日中関係悪化などの影響により、免税売上高が当初想定を下回る情勢にあることから、連結事業利益520億円、連結ＲＯＥ６％台と、中期経営計画で掲げた目標には届かない見通しです。」
2024～2026年度中期経営計画について、最終年度の業績予想を連結事業利益520億円、ROE6％台とし、計画目標の事業利益560億円、ROE8％以上には届かない見通しを示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうしたなか、中期経営計画の最終年度となる2023年度は、回復基調にある国内消費やインバウンド需要を着実に捉え、「早期の収益力回復」を図るため、各事業において重点戦略・施策の推進にスピードを上げて取り組んでいます。」
2021～2023年度中期経営計画の最終年度を、国内消費・インバウンド需要の回復を捉えた早期の収益力回復の年度と位置づけ、重点戦略・施策を加速している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうしたなか、中期経営計画の最終年度となる2023年度は、回復基調にある国内消費やインバウンド需要を着実に捉え、「早期の収益力回復」を図るため、各事業において重点戦略・施策の推進にスピードを上げて取り組んでおります。」
2021～2023年度中期経営計画の最終年度を、国内消費・インバウンド需要の回復を捉えた早期の収益力回復の年度と位置づけ、重点施策を継続している。 - FY2023後退有価証券報告書
「2023年度に連結営業利益385億円、ＲＯＥ（親会社所有者帰属持分当期利益率）７％、ＲＯＩＣ4.6％、また、サステナビリティの目標として、温室効果ガス排出量40％削減、女性管理職比率26％達成を目指してまいります。」
2021～2023年度中期経営計画の最終年度目標について、連結営業利益は当初の403億円から385億円、ROICは5％から4.6％へ更新された。ROE7％、温室効果ガス40％削減、女性管理職比率26％は維持している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした不確実性の高い事業環境の中、中期経営計画の２年目となる2022年度は、コロナ禍からの「完全復活」への足取りを確かなものとし、また2024年度以降の「再成長」に向け、攻めの経営に転じる「ギア・チェンジ」の年度と位置付けております。」
2021～2023年度中期経営計画の2年目である2022年度を、完全復活から2024年度以降の再成長へ向けた「ギア・チェンジ」の年度とする位置づけを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした不確実性の高い事業環境のなか、中期経営計画の２年目となる2022年度は、中期経営計画で掲げるコロナ禍からの「完全復活」への足取りを確かなものとし、また2024年度以降の「再成長」に向け、攻めの経営に転じる「ギア・チェンジ」の年度と位置づけております。」
2021～2023年度中期経営計画の2年目である2022年度を、完全復活から2024年度以降の再成長へ向けた「ギア・チェンジ」の年度とする位置づけを再確認している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「こうしたなか、中期経営計画の２年目となる2022年度は、中期経営計画で掲げるコロナ禍からの「完全復活」への足取りを確かなものとし、また2024年度以降の「再成長」に向け、攻めの経営に転じる「ギア・チェンジ」の年度と位置づけております。」
2021～2023年度中期経営計画について、2022年度を「完全復活」から2024年度以降の「再成長」へ向けた「ギア・チェンジ」の年度と位置づけた。 - FY2022前進有価証券報告書
「中期経営計画の初年度となる2021年度は、感染症拡大が断続するなか、当初計画に対し業績回復は緩やかに留まったものの、３つの重点戦略において、顧客接点のデジタル化や基幹店への重点投資、新規コンテンツの開発、また経営構造改革の推進など一定の成果を上げました。」
2021～2023年度中期経営計画について、初年度に顧客接点のデジタル化、基幹店投資、新規コンテンツ、経営構造改革で一定の成果を上げたと報告し、2022年度の加速方針を示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、サステナビリティを経営の核に据え、「2021～2023年度 中期経営計画」の初年度として、３つの重点戦略及び経営構造改革を推進いたしました。」
2021～2023年度中期経営計画の初年度として、デベロッパー、リアル×デジタル、プライムライフの3戦略と経営構造改革を推進する方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、2021年４月に当社グループは「2021～2023年度 中期経営計画」を策定いたしました。グループ横断の経営資源を３つの重点戦略「デベロッパー戦略」「リアル×デジタル戦略」「プライムライフ戦略」に重点配分し、中長期的な成長に向けた取り組みを推進いたします。」
2021～2023年度中期経営計画の策定後、デベロッパー、リアル×デジタル、プライムライフの3戦略へ経営資源を重点配分する方針を再確認している。 - FY2021初出有価証券報告書
「本中期経営計画を通じ、最終年度2023年度に財務数値を2019年度水準に回復し、コロナ禍からの「完全復活」を果たすとともに、2024年度以降の「再成長」への道筋をつける期間と位置づけます。」
2021～2023年度計画を、2023年度の連結営業利益403億円、ROE7％、ROIC5％、温室効果ガス40％削減、女性管理職比率26％などの目標と、リアル×デジタル、プライムライフ、デベロッパー、経営構造改革によって実行する新たな中期計画として設定した。