店舗固定資産の収益悪化・減損リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち22回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
J.フロント リテイリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに19社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（2026年２月期）において計上した減損損失は、主に株式会社大丸松坂屋百貨店の大丸梅田店、株式会社パルコの静岡店、Ｊ.フロント都市開発株式会社の川崎ゼロゲートに係るものであり、合計1,979百万円となりました。」
店舗・商業施設の収益悪化・減損リスクが、大丸梅田店730百万円、静岡PARCO895百万円、川崎ゼロゲート256百万円などの減損損失として引き続き顕在化した。 - 2026-04-14顕在化決算説明資料
「減 損 損 失 1,083 － 主に大丸松坂屋百貨店」
当期に1,083百万円の減損損失を計上し、店舗固定資産の収益悪化・減損が引き続き実績として現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「百貨店事業につきましては、主に株式会社大丸松坂屋百貨店の松坂屋静岡店の収益性が低下したため、建物及び構築物、土地の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,730百万円を減損損失として認識いたしました。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクについて、松坂屋静岡店を主因に1,730百万円の減損損失を計上した。ＳＣ事業でもHAB@熊本店に係る683百万円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の減損損失は、主に株式会社大丸松坂屋百貨店の大丸下関店の収益性が低下したため、建物及び構築物、土地等の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクについて、大丸下関店を主因とする993百万円の減損損失を計上し、引き続き顕在化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の減損損失は、主に株式会社大丸松坂屋百貨店の大丸下関店の収益性が低下したため、建物及び構築物、土地等の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクについて、大丸下関店を主因とする993百万円の減損損失を計上した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において計上した減損損失は、主に株式会社大丸松坂屋百貨店の大丸梅田店及び大丸下関店、株式会社パルコの静岡店の収益性が低下したため、使用権資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクについて、2023年2月期に5,900百万円の減損損失を計上し、大丸梅田店・下関店、静岡PARCOなどで顕在化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の減損損失は、主に株式会社大丸松坂屋百貨店の大丸下関店の収益性が低下したため、建物及び構築物、土地等の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクについて、大丸下関店を主因とする1,293百万円の減損損失が計上された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（2022年２月期）において計上した減損損失の戻入はありません。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクについて、津田沼PARCO、道頓堀ゼロゲート、錦三丁目ビルなどを含む1,136百万円の減損損失が発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失（注１） 37」
当第3四半期累計期間にも37百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関する収益悪化・減損リスクが引き続き顕在化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失（注１） 20」
当第2四半期連結累計期間にも20百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関する収益悪化・減損リスクが引き続き顕在化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また、売却目的で保有する資産を売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した損失及び関連費用1,792百万円を減損損失として「その他の営業費用」に計上しております。」
ヌーヴ・エイの売却決定に伴い、1,792百万円の損失及び関連費用を減損損失として計上し、固定資産・事業整理リスクが追加的に顕在化した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失は１４１億２２百万円となりました。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクが、新型コロナウイルス感染症の影響下で14,122百万円の減損損失として顕在化した。大丸梅田店等の減損が含まれている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の減損損失11,589百万円は、主に百貨店事業の㈱大丸松坂屋百貨店における梅田店等（9,742百万円）及びパルコ事業の㈱パルコにおける松本パルコ等（1,649百万円）の建物及び構築物等について、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクが、新型コロナウイルス感染症の影響下で11,589百万円の減損損失として顕在化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において計上した減損損失の戻入はありません。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクが継続して顕在化し、松坂屋豊田店、高知大丸、広島ゼロゲート等を含む減損損失2,496百万円を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失は577百万円となりました。」
当第3四半期連結累計期間に577百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関する収益悪化・減損リスクが引き続き顕在化した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 573」
当第2四半期連結累計期間に573百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関する収益悪化・減損リスクが引き続き顕在化した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2018年３月１日 至 2019年２月28日）において、主に津田沼パルコの営業活動から生じる損益が継続してマイナスになる見込みであることから、資金生成単位の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,220百万円）として認識いたしました。また、営業終了を決定した熊本パルコについては減損損失（692百万円）を事業整理損として計上しました。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクが継続して顕在化し、津田沼パルコ1,220百万円、熊本パルコ692百万円などの損失を計上した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 408」
当第2四半期累計期間に408百万円の減損損失を計上しており、店舗等の固定資産に関する収益悪化・減損リスクが引き続き顕在化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、建物等及び土地については帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として「その他の営業費用」に計上しております。」
大丸芦屋店、宇都宮パルコ等の収益性低下により、当年度に有形固定資産の減損損失872百万円を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、建物及び構築物等については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失748百万円として特別損失に計上しております。」
店舗固定資産の収益悪化・減損リスクが継続して発生し、当年度に748百万円の減損損失を計上している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「百貨店事業」の269百万円は、株式会社大丸松坂屋百貨店の大丸浦和パルコ店の営業終了の決定に伴い、当第３四半期連結累計期間に計上したものであり、四半期連結損益計算書においては特別損失の事業整理損に含めて表示しております。」
大丸浦和パルコ店の営業終了決定に伴い、269百万円の減損損失が事業整理損として計上され、店舗固定資産リスクが追加的に顕在化している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「「パルコ事業」のうち1,626百万円は、株式会社パルコの大津パルコの固定資産譲渡及び営業終了の決定に伴うものであり、四半期連結損益計算書においては特別損失の事業整理損に含めて表示しております。」
大津パルコの固定資産譲渡・営業終了の決定に伴い、パルコ事業で1,795百万円の減損損失が発生しており、店舗固定資産の収益悪化・減損リスクが実際の損失として表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業収益・キャッシュ・フローの悪化や地価の下落に伴う減損損失の発生などにより、当社グループの業績や財務状況に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産リスクを明示し、当期には減損損失5,905百万円、店舗建替関連損失7,492百万円を計上している。