ストックオプションによる株式希薄化
FY2016に初出。14回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「決議年月日 2022年５月９日 普通株式 280,000、決議年月日 2022年９月28日 普通株式 90,000」
取締役・従業員を対象とする280,000株及び90,000株の新株予約権が残存し、将来の希薄化可能性を継続して開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「普通株式 280,000」
2022年付与分の280,000株及び90,000株を目的とする新株予約権が残存しており、将来の希薄化可能性が継続している。 - FY2023既存新株予約権の戻入益と新規分の残存有価証券報告書
「新株予約権戻入益 － 47,515」
権利不行使による新株予約権戻入益47,515千円を計上した。一方、2022年5月付与分280,000株と2022年9月付与分90,000株の新株予約権は残存している。 - FY2023-Q2既存新株予約権の消却と新規付与有価証券報告書
「2018年10月19日付与 ストック・オプション 新株予約権の数 1,200個（普通株式の数 120,000株）上記の新株予約権は、2022年10月24日をもってその全部を取得及び消却しております。2022年10月19日付与 ストック・オプション 新株予約権の数 900個（普通株式 90,000株）」
2018年付与分の120,000株を全て取得・消却した一方、2022年付与分として90,000株を目的とする新株予約権が開示され、潜在的な希薄化対象が入れ替わった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当該新株予約権は、当社の取締役及び従業員の業績向上に対する意欲や士気を喚起するとともに優秀な人材を確保し、当社の企業価値向上に資することを目的として発行されたものでありますが、今般、新株予約権者より権利放棄の申し出があり、当該放棄された新株予約権を当社が無償で取得し、これを消却するため新株予約権が消滅するものであります。」
2018年付与分の新株予約権120,000株を全て消却することとなり、既存の株式希薄化可能性が縮小した。なお、2022年9月28日決議による90,000株の新株予約権は別途開示されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社普通株式90,000株を上限とし、このうち、当社の取締役(社外取締役を除く。)に割り当てる普通株式の数の上限は60,000株とする。」
2022年9月28日開催の株主総会に関連して、普通株式90,000株を上限とする新株予約権の発行枠が追加され、将来の希薄化可能性が拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当社普通株式280,000株（新株予約権１個につき100株）」
2022年5月9日の取締役会決議により、取締役4名を対象に280,000株を目的とする有償新株予約権の発行が決定され、将来の株式希薄化可能性が拡大した。割当予定日は2022年5月26日である。 - FY2021対処有価証券報告書
「前連結会計年度末の140,000株から10,000株が失効し、未確定残は130,000株となっております。」
ストックオプションの潜在株式数は140,000株から130,000株へ減少した。一方、2022年9月27日から2028年9月26日までの行使期間が開示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年10月19日付与 ストック・オプション 新株予約権の目的となる普通株式の数 140,000株」
平成30年10月19日に付与された、普通株式140,000株を目的とする新株予約権の存在を再掲している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個） 1,400 (注)１ 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 140,000 (注)１」
平成30年9月27日の決議に基づき、普通株式140,000株を目的とする新株予約権が平成30年10月19日に付与され、将来の希薄化可能性が具体化した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社の取締役及び従業員に対し、ストック・オプションとして新株予約権を発行することの承認を求める議案を、平成30年９月27日開催の当社第20期定時株主総会に付議することを決議し、同株主総会において承認されました。」
前期までに既存の新株予約権がなくなった一方、最大300,000株（取締役分上限90,000株）の新株予約権発行が承認され、将来の希薄化可能性が再び生じた。 - FY2017対処有価証券報告書
「普通株式の自己株式の株式数の減少360,000株は、ストック・オプションの行使による減少であります。」
残存していた360,000株のストック・オプションが全て行使され、新株予約権の未行使残がなくなった。行使による希薄化は実際に発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新株予約権の行使による自己株式の処分を行い、自己株式が126,000千円減少し、資本剰余金が23,139千円増加しました。」
新株予約権の行使による自己株式の処分が実際に行われ、潜在株式に関する事象が発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事業年度末現在、新株予約権による潜在株式総数は360,000株であります。当該新株予約権の行使がされた場合は、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式数を示し、新株予約権行使時の希薄化可能性を説明している。