店舗収益性低下と減損損失
FY2016に初出。25回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
きちりホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において収益性が著しく低下した上記の地域に所在する固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失32,837千円として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の減損損失が前期の16,232千円から32,837千円へ増加し、店舗収益性低下に伴う損失が拡大した。 - 2026-08-10悪化決算
「減損損失 16,232 32,837」
減損損失が前連結会計年度の16,232千円から32,837千円へ増加し、店舗収益性低下等に伴う損失が拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において収益性が著しく低下した上記の地域に所在する固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失16,232千円として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は前期の96,592千円から16,232千円へ減少した。ただし、店舗収益性低下に伴う損失は継続して発生している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 2,139 －」
当中間連結会計期間の減損損失は計上されず、前年同期の2,139千円から減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において収益性が著しく低下した上記の地域に所在する固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失96,592千円として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は前期の53,817千円から96,592千円へ増加した。飲食事業で40,161千円、プラットフォームシェアリング事業で56,431千円を計上している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、飲食事業では22,545千円、プラットフォームシェアリング事業では56,431千円の減損損失を計上しております。」
第3四半期累計期間に減損損失78,976千円を計上し、飲食事業及びプラットフォームシェアリング事業で店舗・事業資産の収益性低下に伴う損失が発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 2,139」
当第2四半期連結累計期間に2,139千円の減損損失を計上し、店舗収益性低下に伴う損失が発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当該減少額を減損損失53,817千円として特別損失に計上いたしました。」
店舗収益性低下に伴う減損損失は前期の534,953千円から53,817千円へ大幅に減少した。ただし、損失自体は引き続き発生している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当該減少額を減損損失534,953千円として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の収益性低下に伴う減損損失が前期の147,014千円から534,953千円へ大幅に増加した。減損損失は実際に発生している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 67,514 －」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は計上されず、前年同期の67,514千円から減少した。店舗資産等の減損損失が当該累計期間には発生していない。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 20,097 －」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は計上されず、前年同期の20,097千円から減少した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において収益性が著しく低下した上記の地域に所在する店舗の固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失147,014千円として特別損失に計上いたしました。」
店舗収益性低下に伴う減損損失は前期の124,487千円から147,014千円へ増加し、損失が拡大した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 71,723 67,514」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は67,514千円で、前年同期の71,723千円から減少した。ただし、店舗資産等の減損損失は引き続き発生している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「固定資産の減損損失20百万円を特別損失に、それぞれ計上しております。」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は20百万円となり、前年同期の28,485千円から減少した。ただし、店舗資産等の減損損失は引き続き発生している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に「飲食事業」セグメントにおいて71,723千円の減損損失を計上しております。」
店舗資産等の減損損失が当第2四半期累計期間の28,485千円から71,723千円へ増加し、当期累計の損失が拡大している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 28,485」
当第2四半期連結累計期間に28,485千円の減損損失を計上した。前年同期に相当する既存開示の3,868千円を上回り、店舗収益性低下に伴う損失が拡大している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 153,977」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は153,977千円となり、前四半期までの減損損失計上に続いて店舗資産等の減損損失が発生している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 7,502 3,868」
当第2四半期累計期間の減損損失は3,868千円となり、前年同期の7,502千円から減少した。ただし、店舗資産等の減損損失は引き続き発生している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当該減少額を減損損失103,340千円として特別損失に計上いたしました。」
店舗収益性低下に伴う減損損失が前事業年度の38,432千円から103,340千円へ増加し、損失が拡大した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 16,182 7,502」
当第３四半期累計期間にも店舗資産等に係る減損損失7,502千円を計上し、店舗収益性低下に伴う損失が発生した。前年同期の16,182千円からは減少している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 固定資産売却損 - 固定資産除却損 - 減損損失 16,182 7,502」
当第2四半期累計期間においても、店舗資産等に係る減損損失7,502千円を計上した。前年同期の16,182千円からは減少している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当事業年度において収益性が著しく低下した上記の地域に所在する店舗の固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失38,432千円として特別損失に計上いたしました。」
大阪市、東京都23区内、長野市の店舗について減損損失38,432千円を計上した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「「飲食事業」セグメントにおいて、店舗資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期累計期間において16,182千円であります。」
飲食事業において店舗資産の減損損失16,182千円を計上し、店舗収益性低下に伴う損失が続いた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間に「飲食事業」セグメントにおいて11,771千円の減損損失を計上しております。」
飲食事業で11,771千円の減損損失が実際に発生し、前期に続いて店舗収益性低下に伴う損失が計上された。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社は、当事業年度において収益性が著しく低下した上記の地域に所在する店舗の固定資産について、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失34,745千円として特別損失に計上いたしました。」
店舗の収益性低下に伴う減損損失を当期に計上した事実がある。