不採算店舗の閉鎖・減損による業績影響
FY2016に初出。35回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-07-15。
ホリイフードサービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- 2026-07-15悪化決算
「減損損失 3,046 12,109 店舗閉鎖損失引当金繰入額 13,804 25,752」
前年中間期と比べて減損損失および店舗閉鎖損失引当金繰入額が増加した。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 12,109 店舗閉鎖損失引当金繰入額 25,752」
当中間連結会計期間に減損損失12,109千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額25,752千円を計上した。前中間連結会計期間の減損損失3,046千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額13,804千円から関連損失が増加している。 - FY2026-H1店舗閉鎖・減損継続有価証券報告書
「〇店舗閉鎖5店舗 忍家業態3店舗・まるも業態1店舗・うめっちゃん業態1店舗 「減損損失」3,046千円、「店舗閉鎖損失引当金繰入額」13,804千円」
当中間連結会計期間に5店舗を閉鎖し、減損損失3,046千円及び店舗閉鎖損失引当金繰入額13,804千円を計上した。不採算店舗への対応と関連損失の計上が継続している。 - FY2025店舗閉鎖・減損継続、減損額減少有価証券報告書
「○店舗閉鎖4店舗 赤から業態2店舗・忍家業態1店舗・まるも業態1店舗 また、業績不振店舗にかかる減損損失19,396千円を計上しました。」
通期で4店舗を閉鎖し、減損損失19,396千円、店舗閉鎖損失26,860千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額10,867千円を計上した。不採算店舗への対応と損失計上は続いたが、減損損失は前事業年度の63,998千円から減少した。 - FY2025-H1閉鎖引当計上・店舗閉鎖継続有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金繰入額26,894」
不採算店舗等に関する店舗閉鎖損失引当金繰入額26,894千円を計上し、店舗閉鎖に伴う損失計上が継続している。 - FY2024減損・閉鎖損失継続、金額減少有価証券報告書
「○店舗閉鎖3店舗 忍家業態2店舗・益益業態1店舗 また、業績不振店舗にかかる減損損失27,510千円を計上し、」
不採算店舗の閉鎖と減損損失の計上は続いているが、減損損失は前事業年度の63,998千円から27,510千円へ減少した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、業績不振店舗にかかる減損損失14,019千円を計上し、店舗閉鎖の決定に伴い発生が見込まれる損失2,585千円を店舗閉鎖損失引当金繰入額として計上いたしました。」
前四半期には減損損失の計上がなかった一方、当第2四半期累計期間には不振店舗の減損損失14,019千円と閉鎖損失引当金2,585千円が発生した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、店舗閉鎖の決定に伴い発生が見込まれる損失1,221千円を店舗閉鎖損失引当金繰入額として計上いたしました。」
店舗閉鎖損失引当金1,221千円の計上は残るものの、当四半期は減損損失の計上がなく、前期の通期実績と比べ不採算店舗に関する損失計上は縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「なお、業績不振店舗にかかる減損損失63,998千円を計上し、店舗閉鎖の決定に伴い発生が見込まれる損失9,130千円を店舗閉鎖損失引当金繰入額として計上いたしました。」
通期で6店舗を閉鎖し、減損損失63,998千円及び店舗閉鎖損失引当金繰入額9,130千円を計上した。減損損失は前事業年度の28,679千円から増加した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、業績不振店舗にかかる減損損失43,429千円を計上し、店舗閉鎖の決定に伴い発生が見込まれる損失9,652千円を店舗閉鎖損失引当金繰入額として計上いたしました。」
不採算店舗に関する減損損失43,429千円と閉鎖損失引当金9,652千円を計上し、店舗閉鎖・減損の影響が第3四半期累計期間にも続いている。 - FY2023-Q2減損・閉鎖引当継続、閉鎖引当増加有価証券報告書
「また、業績不振店舗にかかる減損損失1,268千円を計上し、店舗閉鎖の決定に伴い発生が見込まれる損失10,158千円を店舗閉鎖損失引当金繰入額として計上いたしました。」
不採算店舗に関する減損損失の計上が続き、店舗閉鎖損失引当金繰入額は前第2四半期累計期間の計上なしから10,158千円へ増加した。 - FY2023-Q1減損・閉鎖損失継続、金額減少有価証券報告書
「また、業績不振店舗にかかる減損損失1,268千円を計上し、店舗閉鎖の決定に伴い発生が見込まれる損失3,501千円を店舗閉鎖損失引当金繰入額として計上いたしました。」
不採算店舗に関する減損損失と閉鎖損失引当金の計上は続いたが、前事業年度の減損損失28,679千円、閉鎖損失引当金6,086千円から金額は減少した。 - FY2022減損・閉鎖損失継続、金額減少有価証券報告書
「また、業績不振店舗にかかる減損損失28,679千円を計上し、店舗閉鎖の決定に伴い発生が見込まれる損失6,086千円を店舗閉鎖損失引当金繰入額として計上いたしました。」
不採算店舗に関する減損損失及び閉鎖損失引当金の計上は継続したが、減損損失は前事業年度の174,498千円から28,679千円へ減少した。 - FY2022-Q3減損継続・金額減少有価証券報告書
「また、業績不振店舗にかかる減損損失22,458千円を計上し、店舗閉鎖の決定に伴い発生が見込まれる損失2,925千円を店舗閉鎖損失引当金繰入額として計上いたしました。」
業績不振店舗に関する減損損失22,458千円と閉鎖損失引当金2,925千円を計上した。不採算店舗に関する影響は続いているが、前年同期の減損損失149,941千円からは減少した。 - FY2022-Q2減損継続有価証券報告書
「また、業績不振店舗にかかる減損損失13,086千円を計上しました。」
業績不振店舗に関する減損損失の計上が続いており、不採算店舗問題が四半期にも継続して表れている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「○店舗閉鎖11店舗 忍家業態8店舗・巴業態1店舗・味斗業態1店舗・うま囲業態1店舗 以上により、当事業年度末の店舗数は88店舗となり、前事業年度末に比べ9店舗減少いたしました。」
通期で11店舗を閉鎖し、店舗数は前事業年度末から9店舗減少した。減損損失174,498千円、店舗閉鎖損失32,419千円も計上され、不採算店舗問題の影響が続いている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「○店舗閉鎖6店舗 忍家業態5店舗(東京都国立市・東村山市、埼玉県川越市・越谷市、千葉県佐倉市) うま囲業態1店舗(東京都豊島区) また、次の業態変更及び店舗閉鎖を決定いたしました。 ○閉鎖決定店舗5店舗 忍家業態3店舗(埼玉県富士見市・新座市、宮城県仙台市太白区) 巴業態1店舗(宮城県仙台市青葉区) 味斗業態1店舗(茨城県つくば市)」
第3四半期累計期間に6店舗を閉鎖し、さらに5店舗の閉鎖を決定した。不振・閉鎖店舗に関する減損損失149,941千円、店舗閉鎖損失17,369千円、閉鎖損失引当金繰入額16,248千円も計上され、影響が拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「また、業績不振店及び閉鎖の決定した店舗にかかる減損損失21,978千円を計上し、店舗閉鎖に伴い発生した店舗閉鎖損失を7,003千円計上したほか、店舗閉鎖の決定に伴い発生が見込まれる損失24,255千円を店舗閉鎖損失引当金繰入額として計上いたしました。」
4店舗を閉鎖し、さらに6店舗の閉鎖を決定した。不振店・閉鎖決定店舗に関する減損損失21,978千円、店舗閉鎖損失7,003千円、閉鎖損失引当金繰入額24,255千円を計上し、店舗閉鎖・減損の影響が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「○店舗閉鎖 忍家業態3店舗(埼玉県川越市・越谷市、千葉県佐倉市) うま囲業態1店舗(東京都豊島区)※2020年5月末閉鎖 また、店舗閉鎖の決定に伴い発生が見込まれる損失14,833千円を店舗閉鎖損失引当金繰入額として計上いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響下で4店舗の閉鎖を決定し、店舗閉鎖損失引当金14,833千円を計上した。不採算・閉鎖店舗に関する影響が続いている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「○閉鎖8店舗 北関東エリア3店舗 茨城県3店舗(忍家業態2店舗・いきなりステーキ業態1店舗) 首都圏エリア4店舗 千葉県1店舗(忍家業態)・埼玉県2店舗(忍家業態)・東京都1店舗(忍家業態) 東北エリア1店舗 福島県1店舗(忍家業態)」
第3四半期累計期間に8店舗を閉鎖し、さらに2店舗の新規出店及び2店舗の業態変更を決定した。業績不振店・閉鎖決定店舗に関する減損損失36,778千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額17,857千円など、合計74,706千円の特別損失も計上されている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「○閉鎖 いきなりステーキ水戸千波店(茨城県水戸市) 忍家水戸駅南店(茨城県水戸市) 忍家いわき谷川瀬店(福島県いわき市) 忍家柏西口店(千葉県柏市) 以上により、当第2四半期会計期間末の店舗数は99店舗となり、前事業年度末から3店舗減少し、前年同四半期会計期間末と比べた場合は7店舗減少しました。 なお、当第2四半期累計期間において次の閉鎖を決定しております。 ○忍家業態4店舗 茨城県鹿嶋市1店舗、埼玉県さいたま市大宮区1店舗・越谷市1店舗、東京都小金井市1店舗」
4店舗を閉鎖し、さらに4店舗の閉鎖を決定した。減損損失26,476千円と店舗閉鎖損失引当金繰入額14,245千円を計上し、不採算店舗問題の影響が続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「四半期純損失につきましては、店舗設備の売却に伴う「固定資産売却損」16,725千円、閉鎖確定店舗等にかかる「減損損失」13,038千円及び「店舗閉鎖損失引当金繰入額」13,301千円等の合計45,158千円の特別損失の計上により42,405千円(前年同四半期・四半期純利益17,384千円)となり前年同四半期に比べ59,789千円減少しました。」
当四半期に4店舗の閉鎖を決定し、閉鎖確定店舗等に関する減損損失13,038千円、閉鎖損失引当金繰入額13,301千円など合計45,158千円の特別損失が発生した。不振店舗問題の影響が続いている。 - FY2019不振店閉鎖継続有価証券報告書
「改善が困難と見込まれる業績不振店につきましては、閉鎖することにより全社業績の向上を図ってまいりました。当事業年度においては、次のとおり合計8店舗の閉鎖を実施いたしました。」
不振店舗の閉鎖による損失切り離しが通期でも継続し、8店舗を閉鎖、さらに2店舗の閉鎖を決定した。 - FY2019-Q3不振店閉鎖継続有価証券報告書
「また、業況の改善が困難と思われる店舗につきましては、閉鎖により損失を切り離し、かつ人材の有効活用に繋げております。なお、当第3四半期累計期間の閉鎖店舗につきましては、次のとおりであります。 ○忍家業態3店舗(埼玉県本庄市・千葉県船橋市・千葉県千葉市美浜区) ○益益業態1店舗(茨城県笠間市) ○みんなの和食村業態1店舗(栃木県真岡市)」
業況改善が困難な店舗について閉鎖を継続し、第3四半期累計では5店舗を閉鎖した。 - FY2019-Q2不振店閉鎖継続有価証券報告書
「また、業況の改善が困難と思われる店舗につきましては、いたずらに存続を図らず閉鎖による損失の切り離しを優先し、結果として人材の有効活用にも資するものとしております。なお、当第2四半期累計期間の閉鎖店舗につきましては、次のとおりであります。○忍家業態2店舗(埼玉県本庄市・千葉県船橋市) ○益益業態1店舗(茨城県笠間市) ○みんなの和食村業態1店舗(栃木県真岡市)」
業況改善が困難な店舗について、存続より閉鎖による損失の切り離しを優先する対応が続き、第2四半期累計で4店舗を閉鎖した。 - FY2019-Q1不振店閉鎖継続有価証券報告書
「また、業績の改善が困難と思われる店舗につきましては、いたずらに存続を図らず閉鎖による損失の切り離しを優先し、結果として人材の有効活用にも資するものとしております。なお、当第1四半期累計期間の閉鎖店舗につきましては、次のとおりであります。」
業績改善が困難な店舗について、存続ではなく閉鎖による損失の切り離しを優先する対応が継続し、当四半期に3店舗を閉鎖した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「業績不振店及び閉鎖を決定した店舗にかかる「減損損失」527,123千円、店舗閉鎖に伴い発生が見込まれる損失にかかる「店舗閉鎖損失引当金繰入額」29,424千円等の合計588,983千円の特別損失を計上いたしましたが、当期純損失は408,424千円となりました。」
通期で23店舗を閉鎖し、さらに3店舗の閉鎖を決定した。不採算店舗に関連する減損損失527,123千円など、多額の特別損失が発生した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当四半期会計期間末の店舗数は、前事業年度に決定しておりました8店舗及び当第3四半期累計期間において決定しました12店舗の合計20店舗(北関東エリア9店舗、首都圏エリア8店舗、東北エリア3店舗)を閉鎖したことにより113店舗となり、前年同四半期会計期間末に比べると26店舗減少いたしました。また、当第3四半期会計期間において、新たに3店舗(各エリア1店舗)の閉鎖を決定いたしました。」
累計20店舗を閉鎖し、さらに3店舗の閉鎖を決定した。減損損失384,961千円と店舗閉鎖損失引当金繰入額38,512千円も計上され、不採算店舗問題の影響が拡大した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「なお、当四半期会計期間末の店舗数は、前事業年度に決定しておりました13店舗を閉鎖したことにより120店舗となり、前年同四半期会計期間末に比べると20店舗減少いたしました。また、当第2四半期会計期間において、新たに8店舗の閉鎖を決定いたしました。また、回収可能性の判定等による「減損損失」275,054千円、新たに確定した閉鎖店舗にかかる「店舗閉鎖損失引当金繰入額」36,405千円等の合計312,856千円を特別損失に計上いたしました。」
累計13店舗を閉鎖し、さらに8店舗の閉鎖を決定した。不採算・閉鎖店舗に関連して減損損失275,054千円と閉鎖損失引当金繰入額36,405千円を計上し、問題の影響が拡大した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「また、当第1四半期累計期間において、新たに8店舗の閉鎖を決定いたしました。新たに閉鎖を決定した店舗等にかかる「減損損失」169,301千円及び「店舗閉鎖損失引当金繰入額」56,572千円等の合計226,896千円を特別損失に計上したことにより、税引前四半期純損失は319,999千円と前年同四半期に比べ271,500千円増加し、四半期純損失につきましても324,200千円と前年同四半期に比べ290,224千円の増加となりました。」
前事業年度に決定済みの8店舗を閉鎖したうえ、第1四半期にさらに8店舗の閉鎖を決定した。減損損失と閉鎖損失引当金も計上され、不採算店舗問題の影響が拡大した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、業績不振店及び閉鎖を決定した店舗にかかる「減損損失」434,752千円、店舗閉鎖に伴い発生が見込まれる損失にかかる「店舗閉鎖損失引当金繰入額」53,203千円等の合計518,406千円の特別損失を計上いたしました結果、当期純損失は502,840千円となりました。」
通期で9店舗を閉鎖し、8店舗の追加閉鎖も決定した。減損損失434,752千円、閉鎖損失引当金繰入額53,203千円を計上し、閉鎖・減損の影響が拡大した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「また、当第3四半期会計期間末において、業績不振にある「忍家」業態7店舗及び「はれかの」業態1店舗、「串三昧」業態1店舗の閉鎖を決定いたしました。」
不振店舗9店舗の追加閉鎖を決定し、当第3四半期累計期間には減損損失293,833千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額46,822千円を計上した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「なお、当第2四半期会計期間末において、業績不振にある「忍家」業態7店舗及び「はれかの」業態1店舗の閉鎖を決定いたしました。」
不振店舗8店舗の追加閉鎖が決定され、店舗閉鎖損失引当金40,326千円及び減損損失225,487千円も計上された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また、当第1四半期会計期間末の店舗数につきましては、前事業年度において決定しておりました「忍家」業態2店舗(東京都1店舗及び栃木県1店舗)を閉鎖したことにより、140店舗となり前事業年度末に比べ2店舗減少いたしました。」
不採算店舗等への対応として、閉鎖決定済みの忍家2店舗が実際に閉鎖された。なお、当四半期の減損損失は計上されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成25年3月期から平成26年3月期にかけて大量出店した店舗に業績不振店が多数あり、これら店舗の営業損失が全社の営業利益を大きく圧縮しており、428,114千円と多額の「減損損失」の主な計上要因でもあります。」
業績不振店舗による営業利益圧縮と428,114千円の減損損失が既に発生しており、閉鎖時の追加損失もリスクとして記載している。