原材料価格高騰による利益率悪化
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
ホリイフードサービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、物価上昇に伴う原材料価格の上昇や人件費関連コストの上昇も継続しており、依然として予断を許さない状況が続いております。」
物価上昇に伴う原材料価格の上昇が続き、外食需要の回復局面でも原価・利益率を圧迫し得る環境が継続している。 - 2026-04-14再掲決算説明資料
「品質を落とさずに利益を確保するため、開発力と原価管理で前向きに対応します。」
原材料・エネルギー・物流コスト等のリスクを認識しつつ、商品開発力と原価管理で対応する方針が再確認された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、回復基調は続いているものの原材料をはじめとする物価の上昇に加え、人手不足による人件費関連コストの上昇が続いております。」
外食需要の回復基調が続く一方、原材料を含む物価上昇と人件費関連コストの上昇が継続しているとの認識が再確認された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましても、回復基調は続いているものの、原材料をはじめとする物価の上昇に加え、人手不足による人件費関連コストの上昇も継続して発生しており、依然として予断を許さない状況が続いております。」
外食需要の回復基調が続く一方、原材料を含む物価上昇と人件費関連コスト上昇が継続しており、利益率を圧迫し得る環境が再確認された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「商品市況の高騰に見舞われた場合には、販売価格への転嫁を要する可能性があり、来店数の減少により当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。また、販売戦略上の要請、若しくは価格競争力低下の防止等により、原料価格の値上分を販売価格へ転嫁することが困難な状況となる場合が有り得ますので、その場合において利益率の悪化を来たす可能性があります。」
原材料価格の上昇、価格転嫁の困難さ、客数減少及び利益率悪化のリスクが継続して記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、コロナの５類移行を受けて回復基調となり、正常化に向けた動きが継続しているものの、原材料をはじめとする物価の上昇に加え、人手不足による人件費の高騰も継続しており、依然として予断を許さない状況が続いております。」
原材料をはじめとする物価上昇が継続しており、営業回復局面でも原価・利益率をめぐる厳しい外部環境が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、コロナの５類移行を受けて回復基調となり、正常化に向けた動きが継続しているものの、原材料価格の高騰をはじめ、エネルギーコストの上昇や人手不足による人件費の高騰など、依然として予断を許さない状況が続いております。」
原材料価格の高騰に加え、エネルギーコストの上昇が明示され、利益率を圧迫し得る外部コスト環境の厳しさが継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症の５類への移行により、社会経済活動は正常化へ向けた動きが加速する一方、不安定な国際情勢を背景に、原油価格の高騰によるエネルギー・原材料価格の高騰、為替相場の大幅な変動等が重なり、先行きについては不透明な状況が続いております。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰に加え、為替相場の大幅な変動が記載され、調達コストをめぐる外部環境リスクが拡大している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「外食産業におきましても、ワクチン接種の進行により改善に向かっておりますが、原材料価格の高騰を受け、多くの企業で販売価格を値上げするなどの対応を行って参りました。また、エネルギーコストの上昇や入手困難な食材も発生しており依然として不安定な状況が続いております。」
原材料価格の高騰に加え、エネルギーコスト上昇や入手困難な食材の発生が記載され、調達・利益率をめぐる外部環境の厳しさが継続・拡大している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「外食産業におきましても、ワクチン接種の進行により改善の兆しが見られたものの、原材料価格の高騰を受け、多くの企業で販売価格を値上げするなどの対応を行っております。また、入手困難な食材も発生しており依然として予断を許さない状況が続いております。」
原材料価格の高騰、販売価格の値上げ、入手困難な食材の発生という調達環境上のリスクが引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化による世界経済への影響を受け、燃料価格高騰をはじめ商品価格の上昇、急激な円安の進行など、国内における消費活動は依然として厳しい状況にあります。」
商品価格・燃料価格の上昇に加え、急激な円安の進行が記載され、原材料・調達コストをめぐる外部環境の厳しさが拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、ロシア・ウクライナ情勢による世界経済への影響を受け、燃料価格高騰をはじめ商品価格の上昇が続いており、国内における消費活動は依然として厳しい状況にあります。また、入手困難な食材も発生しており依然として予断を許さない状況が続いております。」
商品価格や燃料価格の上昇が続くことに加え、入手困難な食材の発生も記載され、原材料の価格・調達環境に関するリスクが拡大している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、ロシア・ウクライナ情勢による経済不安の拡大により、原油価格の高騰や商品価格の上昇が個人消費に影響を与えるなど、国内における消費活動は依然として厳しい状況にあります。」
原材料価格リスクに関連して、ロシア・ウクライナ情勢を背景とする原油価格・商品価格の上昇と個人消費への影響が新たに記載された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に加え、原油価格の高騰や商品価格の上昇が個人消費に影響を与えるなど、国内における消費活動は依然として厳しい状況にあります。」
原油価格の高騰や商品価格の上昇が個人消費に影響していると記載され、価格上昇をめぐる外部環境の厳しさが追加的に示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、販売戦略上の要請、若しくは価格競争力低下の防止等により、原料価格の値上分を販売価格へ転嫁することが困難な状況となる場合が有り得ますので、その場合において利益率の悪化を来たす可能性があります。」
原材料価格上昇を販売価格へ転嫁できず、利益率が悪化するリスクが継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、販売戦略上の要請、若しくは価格競争力低下の防止等により、原料価格の値上分を販売価格へ転嫁することが困難な状況となる場合が有り得ますので、その場合において利益率の悪化を来たす可能性があります。」
原材料価格上昇の販売価格転嫁が困難となる場合と、利益率悪化の可能性が明示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「商品市況の高騰に見舞われた場合には、販売価格への転嫁を要する可能性があり、来店客数の減少により当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の上昇を販売価格へ転嫁できない場合や、転嫁による客数減少による利益悪化をリスクとしている。