売上高の従前水準への回復時期見込み（2021年6月末頃）
FY2021-Q1に初出。12回の記載のうち5回が「後退」で、最初の「後退」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025。
ホリイフードサービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2025後退有価証券報告書
「店舗におきましては、ゆるやかな回復基調は続いているものの、コロナ前の水準にはいまだ至っておらず、」
従来の2024年頃まで影響が残るとの会計上の仮定を具体的に更新する記載はなく、回復は続くもののコロナ前水準には未達という一般的な表現となっている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高は3,467,202千円となり前年同四半期に比べ507,212千円(17.1％)の増加となりました。」
売上高回復について、社会経済活動の制約解除後に回復が進み、第3四半期累計期間は前年同期比17.1％増となった。ただし、感染症の収束時期等に関する従来の会計上の仮定については重要な変更がない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益予算における売上高の見込みは、2022年４月以降の営業傾向から、2023年4月以降も売上高の回復傾向は続くものの、2024年頃までは一定の影響が残るとの仮定に基づき、新型コロナウィルス感染症拡大前の同月売上高に営業再開後の回復の傾向を考慮するなどして算出しております。」
売上高は回復傾向にある一方、感染症の影響が2024年頃まで残るとの従来の会計上の仮定が再確認された。 - FY2023後退有価証券報告書
「損益予算における売上高の見込みは、2022年４月以降の営業傾向から、2023年４月以降も売上高の回復傾向は続くものの、2024年頃までは一定の影響が残るとの仮定に基づき、」
感染症の影響について、2023年頃までとの従来の見通しから、2024年頃まで一定の影響が残るとの仮定へ回復時期の見込みが後ろ倒しされた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書の（重要な会計上の見積り）「１.固定資産の減損」に記載した新型コロナウイルス感染症の収束時期及び収束後の営業活動の再開と売上高の回復等を含む仮定について重要な変更はありません。」
感染症の収束時期、営業再開及び売上高回復に関する会計上の仮定について、重要な変更がないことが再確認された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書の（重要な会計上の見積り）「１.固定資産の減損」に記載した新型コロナウイルス感染症の収束時期及び収束後の営業活動の再開と売上高の回復等を含む仮定について重要な変更はありません。」
感染症の収束時期、営業再開及び売上高回復に関する会計上の仮定について、重要な変更がないことが再確認された。 - FY2022後退有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による経済活動の停滞が今後も一定期間継続するものと思われ、当社におきましても店舗休業や時間短縮営業等の感染防止への対応を要するものであり、厳しい経営環境を強いられるものと考えております。」
従前の2023年頃まで影響が続くとの具体的な仮定は本有報では示されず、感染症と需要低迷の影響が一定期間続くとの一般的な見通しに後退した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症に対する予防及び治療の確立には時間を要する状況にありますので、生活様式の変化に伴う飲食需要の低迷から脱するには時間を要すると考えられます。」
感染症の収束や飲食需要の回復には時間を要するとの見込みが継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症に対する予防及び治療の確立には時間を要する状況にありますので、生活様式の変化に伴う飲食需要の低迷から脱するには時間を要すると考えられます。」
飲食需要の回復には時間を要するとの見込みが継続している。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「こうした状況を踏まえ、売上高は2021年から2022年にかけて回復は進むものの、2023年頃までは一定の影響が続くものと仮定を変更いたしました。」
売上高の回復は2021年から2022年に進む一方、感染症の影響が2023年頃まで続くとの仮定へ変更され、影響の長期化が織り込まれた。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「しかしながら、緊急事態宣言の解除後においても当該感染症の収束は不透明な状況にあり、生活様式の変化に伴う飲食需要の低迷から脱するには時間を要すると考えられます。これを踏まえ、売上高は2021年6月末ごろにかけて徐々に回復に向かうものの、当該状況による影響はその後も一定期間にわたり継続するものと仮定を変更しております。」
売上高は2021年6月末頃にかけて徐々に回復するとしつつ、感染症の影響はその後も一定期間続くとの仮定へ変更され、回復見込みに追加の長期化が織り込まれた。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、緊急事態宣言解除後においても、新型コロナウイルス感染症の収束時期や収束後の営業活動は不透明であることから、売上高が従前の水準まで回復するには少なくとも2021年３月末頃までかかるとしていた見込みを変更し、2021年６月末頃まで時間を要するものと判断いたしました。」
売上高の従前水準への回復見込みを、従来の2021年3月末頃から2021年6月末頃へ変更した。