ジェリービーンズグループ（3070）・施策再掲
小売・EC強化を目的とした事業提携の検討
FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
8記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループ連携・顧客分析によるEコマース販促強化14社が書いているテーマ・逆風0社・追い風16社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「2023年３月に筆頭株主となった株式会社ネットプライス（以下、「ネットプライス社」）の支援を受けながら、これまで取り組んできたオムニチャネル化体制を一層強化するとともに、ブランド展開の見直し、セールスプロモーションの強化に取り組み、事業収益を改善させます。」
ネットプライス社の支援を受けたオムニチャネル化、ブランド展開見直し、販売促進強化の方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「(株)ネットプライスは、同社の300万人超の会員への告知により、当社商品の販売支援を行う。また、(株)ネットプライスは、そのサプライヤー商品のうちから、ファッション、美容関連等、当社顧客層に適した商品を当社サイトで販売する。」
小売・EC強化を目的とする事業提携について、ネットプライス社との業務提携契約を締結し、会員基盤、商品供給、購買行動分析、物流基盤最適化等の具体的な連携内容が示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度に業務提携を行ったインドネシア現地パートナーとは、共同して市場調査を実施し、2021年６月より現地で正式に販売を開始しました。また、越境ＥＣとして台湾へ改めて市場参入するなど、より多くのアジア市場への展開を進め」
インドネシアでは市場調査を経て2021年6月から正式販売を開始し、台湾でも越境ECによる再参入を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年10月には業容の拡大を図り業務提携を行った現地パートナーによるインドネシアでの市場調査が完了し、テスト販売に向け施策を構築している途上にあります。」
海外パートナーとの業務提携後、インドネシアでの市場調査が完了し、テスト販売施策の構築段階へ進んだ。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ単独で行う小売、ＥＣを強化し、売上の拡大を図ることのできる事業提携を検討してまいります。」
小売・ECの強化と売上拡大を目的とする事業提携の検討を引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループ単独で行う小売、ＥＣを強化し、売上の拡大を図ることのできる事業提携を検討してまいります。」
小売・ECの強化と売上拡大を目的とする事業提携の検討を引き続き掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループ単独で行う小売、ＥＣを強化し、売上の拡大を図ることのできる事業提携を検討してまいります。」
小売・ECの強化と改善スピードの加速を目的とする事業提携の検討を引き続き掲げている。 - FY2019初出有価証券報告書
「小売、ＥＣの強化、改善スピードの加速を目的とした事業提携の検討」
小売・ECの強化と改善速度の加速を目的に、事業提携を検討する施策を初めて示している。