原材料価格・調達の不安定化
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
JFLAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。143社中103社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに43社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「また、原材料価格や容器包装資材、エネルギーコストの高止まりに加え、物流費や人件費の上昇が継続しており、企業収益を強く圧迫する要因となっております。」
原材料に加えて容器包装資材、エネルギー、物流費及び人件費の高止まり・上昇が、企業収益を圧迫する現実のコスト要因として継続している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国の経済は、雇用・所得環境の持ち直しによる緩やかな回復基調が見られる一方で、米国の通商政策、不安定な国際情勢や中国経済の低迷、エネルギー価格や原材料価格の高止まり、長引く円安など依然として先行きの不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高止まりと円安が現行の事業環境として継続し、調達・コストリスクが実際に表れている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国の経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果により、景気は緩やかな持ち直しの動きが見られたものの、不安定な海外情勢や為替の変動、原材料やエネルギー価格を含む物価の高騰等、先行きは依然として不透明な状況が続きました。」
景気の持ち直しを認識しつつ、為替変動、原材料・エネルギー価格高騰による調達・コストリスクを継続して記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間期連結会計期間におけるわが国の経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果により、景気は緩やかな持ち直しの動きが見られるものの、不安定な海外情勢や為替の変動、原材料やエネルギー価格を含む物価の高騰等、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
景気の持ち直しを認識しつつ、不安定な海外情勢、為替変動及び原材料・エネルギー価格を含む物価高を引き続きリスクとしている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「一方で、緊迫した世界情勢に加え、原材料価格やエネルギー価格の高騰、円安進行に伴う物価上昇が続き、依然として先行き不透明な状況となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰と円安が継続して発生し、生産事業や流通事業のコスト上昇要因として実績に表れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、ウクライナ情勢の緊迫化、原材料価格やエネルギー価格の高騰、急激な円安進行等の影響を受けております。」
原材料・エネルギー価格の高騰及び円安が引き続き事業環境に影響していると記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「流通事業においては、為替が円安に大きく振れたことで輸入品の仕入コストの上昇などの影響の結果、前事業年度まで継続して3期連続の営業損失を計上しております。」
原材料・燃料価格の高騰及び円安による仕入コスト上昇が継続して発生している。流通事業では鳥インフルエンザ感染拡大による一部商品の輸入制限も発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「生産事業におきましては、各社とも原材料価格やエネルギー価格の高騰によりコストが前年より大幅に増加しました。…以上により、当連結会計年度における売上高は43,054百万円(前年同期比8.4%増)、営業利益は378百万円(前年同期比40.4%減)となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が生産事業のコスト増加と営業利益40.4%減として実際に発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「生産事業におきましては、各社とも原材料価格やエネルギー価格の高騰によりコストが前年より大幅に増加しました。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰が生産事業のコスト増加として発生し、営業利益の減少に表れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「生産事業におきましては、各社とも原材料価格やエネルギー価格の高騰によりコストが前年より大幅に増加しました。…以上により、当第2四半期連結累計期間における売上高は21,356百万円(前年同四半期比8.3%増)、営業利益は222百万円(前年同四半期比37.2%減)となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が生産各社のコスト増加として発生し、生産事業の営業利益37.2%減に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「不安定な国際情勢に伴うエネルギー価格や穀物価格の高騰、さらに急激な円安進行も加わり物価上昇の兆しも見られ、企業活動や消費者行動の先行きには極めて不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格・穀物価格の高騰と円安が実際の事業環境として発生し、生産事業のコスト増加及び減益に表れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「事業別では、生産事業が燃料や原料費の高騰により減益を余儀なくされた一方で、販売事業や流通事業においては、昨年より取り組んできたウイズコロナを見据えた経営戦略が奏功したため損益が改善いたしました。」
燃料・原料費の高騰が生産事業の減益として実際に表れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「食品及び食品生産業界においては、消費税率引き上げや相次ぐ自然災害が消費者心理に与える影響から節約志向が強まる中、原材料価格の上昇や物流コスト及び人件費の高騰など、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格の上昇を含む調達・コスト環境の厳しさを継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「食品及び食品生産業界においては、消費者の節約志向が強まる中、原材料価格の上昇や物流コスト及び採用難などによる人件費の高騰など、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格の上昇を含む調達・コスト環境の厳しさを引き続き認識している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「外食及び食品生産業界においては、人件費、原材料費、物流費の高騰により、厳しい経営環境が続いております。」
原材料費の高騰を含む調達・コスト環境の厳しさを継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「外食及び食品生産業界におきましては、消費者の節約志向の根強さや、原材料の価格上昇、人件費及び物流関連コストの上昇などにより、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格上昇による調達・コスト環境の厳しさを引き続き記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「英国T&S Enterprises (London) Limited及びドイツAtariya S.K.Y. GmbHや前期子会社化したオランダ2社(Atariya Foods Netherland B.V.及びAki Horeca B.V.)の売上は堅調に推移いたしましたが、ポンド安等による仕入価格高騰や流通コストの増加などの影響により、当第3四半期連結累計期間における売上高は3,301百万円(前年同四半期比25.2%増)、営業利益は52百万円(同44.0%減)となりました。」
ポンド安等による仕入価格高騰が流通コスト増加とともに実際の営業利益減少要因となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「九州乳業株式会社は、売上については前年同期比では増加しましたが、7月から8月にかけて発生した生乳不足による減産により予想を下回りました。」
生乳不足が実際に発生し、九州乳業の減産と予想未達の要因となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「オランダ2社(Atariya Foods Netherland B.V.及びAki Horeca B.V.)や英国T&S Enterprises (London) Limitedの売上が堅調に推移いたしましたが、仕入価格高騰などの影響により、当第1四半期連結累計期間における売上高は1,050百万円(前年同四半期比5.0%増)、営業利益は32百万円(同47.9%減)となりました。」
仕入価格高騰が流通事業の営業利益を47.9%減少させる要因として実際に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また世界的な食糧需要の変化をはじめ様々な要因による原材料の高騰など、調達分野においても厳しい状況が起こる可能性があります。」
世界的な食糧需要や原材料価格の変動による調達リスクを引き続き認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「世界的な食糧需要の変化をはじめ様々な要因による原材料の高騰など、調達分野においても厳しい状況が起こる可能性があります。」
天候不順、家畜伝染病、輸入制限、貿易条約などが原材料調達や価格に影響し得るとしている。